「プログラム技術情報」　：　ソフトウェアに関する技術情報や特記事項を掲載

1. 「HASP_SRM_Ver4.27」 ：
   ショートCapタイプ　H28〜＝Windows7+Win8+Win10（32bit+64bit）のＯＳ
   　※ 平成28年3月以降は、�C「HASP_SRM_Ver4.27（cap付）」のHASPを提供（納品）させて頂いております。
   
2. 「HASP_SRM_Ver3.25」 ：
   ショートタイプ　H21〜H27＝Windows7+Win8+Win10（32bit+64bit）のＯＳ
   
3. 「HASP_HL_Ver2.??」 ：
   ショートタイプ　H18〜H20＝WindowsXP（SP2）＆Win7（32bit）以前のＯＳ←廃版
   
4. 「HASP4」 ： ロングタイプ（H18以前＝WindowsXP以前のＯＳ←廃版
   

　　平成22年5月の時点で弊社「HASPタイプ」は、「HASP_SRM」仕様へ切替えさせて頂きました。
よって、ご利用のHASPが「HASP4」または「HASP_HL」の場合、弊社最新版プログラムをインストール すると、HASPドライバは正常にインストールできたのに、プログラム起動時に「キーディスクを挿入して下さい」 等のメッセージが表示され正常に起動できない（体験版モード）場合があります。

　　これは、最新版プログラムのプロテクト仕様が「ＳＲＭ」仕様として起動するようにしている為です。
よって、この様なメッセージが表示されましたら一旦プログラムを「ビューアー版（体験版）」として起動し、「起動画面/メニュー/ヘルプ画面」 で「HASP4」仕様で起動する。に切り替える事で正常に起動できる場合があります。
●「HASP4→HASP_SRM」への切換え方法につきましては、こちらを参照下さい。

但し、上記手法でも「正常に起動しない」場合もあります。ご利用のHASP自体が、「ＳＲＭ」仕様でない場合（HASP形状：longタイプやHASP4および 旧HASP_HLタイプのもの）は、Windows7＆8＆10に対応しておりませんので「HASP（SRM）」へ交換する必要があります。（HASP交換費用：￥11,000-/個）

HASPタイプを「HASP_SRM」仕様でご利用の場合で最新版ドライバを入手されたい場合は、本項目よりダウンロードが可能です。 尚、弊社HASPドライバはＯＳにより、WindowsXP、Vista、Windows7、Windows8＆10（32bit＆64bit）用をご案内しています。

■HASP_SRMタイプの商品について

「平成22年5月」以降の弊社ソフトウェア（商品プログラム）は、全て「HASP_SRM」仕様としてご提供しています。 よって、最新版プログラム（H22/5以降）をご利用の場合は、ＯＳによりHASP_SRM仕様のHASPドライバをご利用下さい。
尚、HASP_SRM用ドライバは共通項目の「共通001」 よりダウンロード可能です。また、インストール要領等についても入手が可能です。

弊社商品のプロテクト方式をキーディスク（3.5 FD）でご利用の場合、ＦＤ自身の劣化や偶発的な問題等で、 システムがプロテクトキー情報を認識できない場合があります。
この様な症状がみられました下記動作を確認の上、弊社までご連絡頂ければ、有償で新しいキーディスクＦＤをご提供致します。
（平成20年9月1日より有料化：￥3500/1枚）

＜キーディスクＦＤの動作確認方法＞
1. 破損したと思われるキーディスク（3.5FD）をフロッピードライブ（A:￥）へ挿入して下さい。
2. エクスプローラでフロッピードライブへアクセスしてFDを認識するか確認します。正常にアクセスできていれば1個のファイル「key」が表示されます。
   （ツール/フォルダオプション/表示で「・全てのファイルを表示」にしておきます。）
3. 上記ファイルが表示されない場合は「その他のパソコン」で同様な動作確認を行っ下さい。

＜キーディスクＦＤ破損の場合の対応＞
1. 上記動作確認でキーディスクが破損していると確認された場合、弊社までその商品名と製品ナンバーをご連絡下さい。
2. 弊社にて症状確認後、極力ご連絡頂いた当日に新規キーディスク作成し送付させて頂きます。
3. 新規キーディスクは、旧キーディスクとの交換となります。（同封しております返信用封筒をご利用下さい。）
4. 新規キーディスクを使用される場合は、パスワードの再登録が必要となります。
5. 新規キーディスクの作成は有料です。1枚￥3,500-でご提供致します。

＜HASP（USB)キー移行へのお願い＞
1. プロテクト方式をキーディスクFDからHASP（USB)方式へ変更が可能です。移行料は「￥10,500/1個」です。

弊社「ネット認証システム」の機能につきましてはホームページでも紹介しておりますが、 商品毎にプロテクトＨＡＳＰ（USB)を５本以上ご利用になる場合、「ネット認証システム」の方が、 コストパフォーマンスおよび利便性で優位と判断され 「ネット認証システム」をご利用になるケースが増えております。しかしながら「ネット認証システム」は、ユーザ様のＬＡＮ環境の中で運用されるシステムな ため、ネットワーク上のセキュリティーの環境によって正常に動作（認識）しない場合があります。

そのため、今回一般的に広く利用されております「シマンテックのノートンインターネットセキュリティー」 と「トレンドマイクロのウィルスバスター」 の環境設定方法について、マニュアルを作成しましたので「ネット認証システム」ご利用のユーザ様はご利用頂けたらと思います。

・「ネットワーク･セキュリティーソフトウェアの設定」の操作説明書はここから確認できます。

尚、現状「ネット認証システム」をご利用で、正常に動作しているユーザ様は本マニュアルに記載のセキュリテーの環境設定を行う必要はありません。 今まで正常に動作していた「ネット認証システム」が、セキュリティーソフトの設定変更や切換えにより、「ネット認証システム」が正常に認識 しなくなった場合などでご利用下さい。

土地改良事業計画設計基準「農道」が「平成17年3月」に改訂されました。
近畿地区での講習会は、平成18年1月26日（京都にて開催）

主な改訂内容

1. 旧基準では、重量tonとＮ単位を併記していたが、新基準ではＮ単位となりその数値に端数に違いが見られる。
2. 上載荷重で新基準では、一般にｑ＝10KN/m2との表記が加わった。特に宅地荷重は9.8KN/m2が19.6KN/m2となった。
3. 地震時の設計水平震度の算出式が変更となった。
4. 地盤の許容支持力の算出式が変更となった。
5. ブロック積擁壁で、上載荷重を盛土高さに変換する考えが削除された。
6. ボックスカルバートの項目で箱型暗渠のに関する設計基準が追記されている。

上記改訂内容の詳細「新旧比較表（A4PDF27枚）」配布ご希望の方は、お手数ですがメールにてお申込み下さい。PDFファイルにてご提供させて頂きます。
「新旧比較表」の概要書+サンプルは、こちらからご確認頂けます。

　 尚、「新旧比較表」のお申し込みは、こちらのフォームからメール送信(お申込み）が可能です。 または、直接メールにて申し込み下さい。
但し、社名、氏名等未記入のものは、配布をご遠慮させて頂きますのでご了承ください。
　※「新旧比較表」は、紙面の関係上切り貼り等により見づらい点かあります事をご了承下さい。

主な改訂内容

1. 設計洪水流量の算出で「100年確率洪水流量の1.2倍をもって200年確率雨量とすることができる。」と記載している。
2. 旧基準で記載していた、確率降雨強度式「タルボット/シャーマン等」の項目（文）が削除された。
3. 堤体の安定計算で、傾斜タイプの浸潤線の「Y0」の算出が、浸透流量ｑを考慮して算出する方法に変わった。
4. 減勢工の「副ダム」式の選択基準が変更となった。
5. 部材設計を行うときの許容応力度（せん断応力）の値（考え方/平均せん断応力度）が変更となった。
6. 洪水吐水路の計算例（手法）が一部変更となった。

上記改訂内容の詳細「新旧比較表（A4PDF27枚）」配布ご希望の方は、お手数ですがメールにてお申込み下さい。PDFファイルにてご提供させて頂きます。
「新旧比較表」の概要書は、こちらからご確認頂けます。

　 尚、「新旧比較表」のお申し込みは、こちらのフォームからメール送信(お申込み）が可能です。 または、直接メールにて申し込み下さい。
但し、社名、氏名等未記入のものは、配布をご遠慮させて頂きますのでご了承ください。
　※「新旧比較表」は、紙面の関係上切り貼り等により見づらい点かあります事をご了承下さい。

新規プログラムのインストール中に「ネットワークエラー」が表示されてインストール作業を継続できない場合があります。 これは、当該商品の旧プログラムがインストールされている状態で、新規プログラムをインストールしようとすると表示され るシステムメッセージのひとつです。

このようなメッセージが表示されましたら、旧プログラムが削除されているかを確認し、 削除されていなければ「コントロールパネル/プログラムの追加と削除」で削除してから、 再度インストールを行うと正常にインストールが可能となります。
右図のエラーは、「水路設計計算システム」の場合ですが、その他の商品「集水桝構造計算システム」等にしても同様です。
尚、通常旧プログラムが削除されていなくても、新規プログラムをインストールした時、 「旧プログラムを「削除」するかしないか」の画面が表示されますので、この画面で一旦 削除した後、再度インストールを開始すれば、正常にインストールができます。

上記対策を行っても同様なメッセージが表示されます場合は、弊社技術サービスへお問い合わせ下さい。その他の要因（ネットワーク環境等） が考えられます。

弊社システムでは「Ｗｏｒｄ」変換を可能としています。（一部商品を除く）
但し、そのWord変換時一部の商品（水路設計or集水桝）については、印刷プレビューの画面の「Word変換」方法について 下記2種類の操作ボタンを配置しています。

「Word出力」：マクロ言語を使用して変換します。（変換時間：大）
「RTF出力」：リッチテキストファイルとして変換します。（変換時間：極小）

「Word出力」は、マクロ言語を使用して順次変換するため、変換に大きな時間を要し、またWordのVer等によっては、 マクロを正しく認識できず正常な変換ができない場合があります。

一方「RTF」変換は、テキストを高速に変換し、変換文章もほぼ完全に変換されます。
但し、「RTF」変換の場合は、文章の拡張子が「.rtf」となりますので、保存時に「.doc」へ切換えて保存する必要があります。
「.doc」で保存以後は、Word文章として読み込み等が可能となりますが、以後は「Word文章」として読み込みが可能となります。

以上の事から、順次Word変換機能は「RTF出力」へ切換えておりますが、現状の2者選択を有する商品においては、「RTF出力」で Word変換を行うようお願い致します。

弊社システムでは、計算書等の作成に於いて、独自の「特殊フォント（記号）：例＝小文字リットル、小文字アイ」を使用しています。
通常は、弊社プログラムをご利用のパソコンにインストールする事で、その特殊フォントがＯＳのフォントファイルに自動登録 され、表示上の問題はありません。

　但し、ご利用のパソコンで作成した計算書を「ＰＤＦ」ファイル（フォント組み込み無しで作成）や「Ｄocuworks」に出力し、 その計算書ファイルを弊社システムがインストールされていないパソコンで表示した場合、「特殊フォント（文字）」部分が 正常に表示されない症状が発生します。（計算書内の特殊フォントの文字部分が文字化けとなる）

　上記問題を解決するには、弊社専用の「特殊フォント」ファイルを事前に、そのパソコンに登録しておけば正常に表示されます。
つきましては、「特殊フォント」をインストールする「専用バッチファイル」を作成致しておりますのでご提供させて頂きます。

　　特殊フォントの専用バッチファイルはここから（5.4MB）ダウンロード可能です。

＜インストール要領/弊社システムをインストールしていないパソコンにインスト＞
　　�@ダンロードされた自己解凍圧縮ファイルをダブルクリックしファイルの解凍を行います。
　　�A解凍されたファイル「setup.exe」をダブルクリックします。
　　�Bフォントファイルのインストールプログラムが起動します。
　　�B上記作業が正常に終了しましたらＯＫです。

＜SIP外字（記号）フォントファイルの確認＞
　　上記インストールを行なったパソコン(OS：WindowsXPの場合）において
　　Ｃ:\windows\fonts￥　のフォルダ内に
　　　　・ＳＴＳＧ記号（TrueType）
　　　　・ＳＴＳＭ記号（TrueType）
　　の2種類の記号（フォントファイル）が登録されていればＯＫです。

＜補足解説（他フォームで計算書作成する場合の注意点）＞

「ＰＤＦ」ファイル作成について
ＰＤＦファイル作成時、機能として「すべてのフォントを埋め込む」か「埋め込まない」かの指定がチェックマークできるようになっています。
弊社「計算書」をＰＤＦで作成し、相手先（パソコン）に送信される場合は「すべてのフォントを埋め込む」にチェックマークして ＰＤＦファイルを作成して送信下さい。
（指定方法は、ＰＤＦ作成時の印刷画面で「編集」ボタンの「フォント」の項目で可能です。Verで若干異なります。）

土地改良事業計画設計基準及び運用・解説　設計「パイプライン」（平成21年3月）版が発刊されました。 今回の改訂を踏まえ、弊社では基準書の内容確認を行い新旧比較表（PDF）」を作成し、ご希望のお客様へ 提供（無償）しております。
主な改訂概要は以下の通りです。

1. 旧基準では、重量tonとＮ単位を併記していたが、新基準ではＮ単位へ移行されました。
2. 管種名等が変更になった。例：「塩硬質化ビニル管」→「硬質ポリ塩化ビニル管」
3. 管路構造計算における設計支持角度が一部変更となった。
4. 管路構造計算において、重要度区分によっては縦断方向の管路に対して耐震設計が必要となった。
5. スラスト力の計算において、地下水位を考慮した計算手法が提示された。

弊社ソフトウェアの「Windows7」対応につきましては、以下の通りです。

1. 弊社ソフトウェアに関し、プロテクト方式が「HASP_SRM」対応版（平成22年4月時点の最新版プログラム）の商品がWindows7対応 としています。
   よって、旧Ver商品（例：無筋擁壁設計システムVer2.0シリーズ）においては、Windows7では正常に動作し ない（画面表示や印刷時において）可能性があります。
2. Windows7の「32bit」版に対しては、旧商品（最新版の前Ver迄）も含め基本的に動作可能としています。「64bit」版に対しては、基本的に「H23/5/1」の時点での最新Verの商品が対応しています。
3. Windows7（32bit＆64bit版）でご利用になる場合は、「管理者権限」を有効とした状態でご利用下さい。管理者権限でプログラムを起動しない場合は、ＤＢ等の書き込みでエラーが発生する場合があります。（詳細は、「共通015」を参照下さい。）

弊社ソフトウェアを「新しいパソコン」等へ再インストール、HASPドライバをインストールしたにも拘わらず、 HASPをUSBポートに挿入すると「HASPが点滅（通常は点灯）」してプログラムを正常に起動できない場合があります。

この症状は、HASP内のシステム（ファームウェア）が古い為に発生する場合がありますので、このファームウェアを書き換える事 により正常に動作する場合があります。
よって、上記症状が見られましたら、ご利用HASPのファームウェアの書き換え方法をご案内させて頂きますので弊社迄お問合わせ下さい。

尚、現在ファームウェアが書き換え可能なHASPは、右上図のあります「HASP_HL」のショート（Short）タイプの形状 のもとなりますが、「HASP_4」のロング（Long）タイプで「点滅」等の症状が出た場合も弊社迄ご連絡下さい。

＜HASPタイプについて＞
　　弊社で使用しているHASPタイプには、2種類のメーカタイプがあります。
　　　1.HASP_HL＆SRM（Short）タイプ ： HASP_4およびHASP_SRM（HL）用としてご提供中。
　　　2.HASP_4（Long）タイプ ： 旧HASP(HASP4)仕様で現在未提供品。

現在（H23/3）商品プロテクトHASPは、HASP_SRM仕様のものをご提供しておりますのでファームウェアの処理は必要ありません。

ご利用のＰＣのＯＳがWindows7（32bit版または64bit版）の場合「管理者権限」が強化され、例えばプログラムを 通常インストールされる「C:￥Program Files\・・」にインストールした場合、、 管理者権限で当該プログラムを起動しないと、データ（含むＤＢ）の書き込みや編集時にエラーが発生します。 （インストール先のフォルダ「C:￥Program Files\・・」内に書き込みを行った場合、権限がないものとして書き込みができない機能）

よって、例えば「管網計算システム」をWindows7上で通常通りインストールを行うと 「C:￥Program Files\SIP￥管網計算システム￥DB・・」へプログラム及びＤＢファイルがインストールされます。
その結果、インストール後「管理者権限」で「管網計算」を起動しなかった場合は、管種データ等を新規に登録しようとすると エラーが発生します（計算自体は可能）。また、同様にデータファイルを「C：￥Program Files￥・・」内に保存や編集をしようとしてもエラーが発生します。

上記問題点を回避するためには種々の方策がありますが、基本的にはプログラム起動時に「管理者権限」で起動するようにしておけば、 エラーを回避する事が可能です。
その方法として以下の手法をご案内させて頂きます。（管網計算システムを例に記載）

「設定方法�@：プロパティの互換性で指定」
デスクトップの「管網アイコン」を右クリックして表示された画面の下にある「プロパティ」を選択します。次に「プロパティ」画面のタグ 「互換性」を選択して、画面下にある特権レベルで「□管理者としてこのプログラムを実行する。」にチェックマークして「適用」ボタンで 確定すれば、常に管理者権限で起動する事が可能とになり、以後エラーを回避できます。
「設定方法�A：プロパティで管理者として実行」
デスクトップの「管網アイコン」を右クリックして表示された画面の上側にある「管理者として実行」を選択して直接「管理者権限」で起動が 可能です。但し、プログラム起動時に毎回指定が必要です。
「設定方法�B：アクセス許可の変更」
インストールしたフォルダーのアクセス許可を変更します。
インストールフォルダーのプロパティより「セキュリティ」ページを開き「詳細設定」ボタンをクリックし、「アクセス許可の変更を」 クリック「Usess(…)　」を選択し「編集」をクリック「フルコントロール」の「許可」にチェックマークし、全てのボックスの「適用」または 「OK」ボタンをクリックして閉じます。
「設定方法�C：インストール先の変更」
プログラムのインストール時にインストール先をデフォルト「c:\Program Files\・・・」では無く、管理者権限のおよばないフォルダーで プログラムインストールを行う。

以上の何れかの手法で可能ですが、項目�@の設定方法が簡単と思われます。

平成23年度現在、弊社商品の全て（最新Ver）につきましてプロテクト方式を「HASP_SRM」方式へ移行しております。 よって、弊社ＨＰから最新版プログラムをダウンロードされた場合は、「HASP_SRM」対応版となります。 （旧プログラムを除く）
　　よって、旧HASP（HASP_HLタイプ）」をご利用のユーザ様が、最新版プログラムをインストール（メンテナンス等で）後、 プログラム起動を行うとHASPを正常に認識せず（ビューアー版「体験版」）として起動する場合があります。
　　これは、最新版のプログラムが「HASP_SRM」仕様で起動するようになっている点と「HASP_HL仕様の一部」がWindows7＆8に対応して いない為に起こる症状となります。
この様な場合、一つの方法としてプログラム起動後に「HASP_4」仕様として切替える方法があります。

1. HASP4を使用していて、最新版のプログラムをアップデートしたら正常に起動しなくなった。
2. 一旦ビューアー版で起動。起動画面のメニューから「ヘルプ/バージョン情報」を選択して「バージョン情報」画面を表示。
3. 画面上に「HASPドライバ」の項目が表示されていますので▼をクリックして「HASP_SRM」を「HASP4」へ切換えます。（右図参照）
   この項目が表示されない場合は、別な要因でプログラム起動ができない状態です。
4. 「HASP4」が選択されているのを確認して「ＯＫ」ボタンで切換え終了です。以後、HASP4で起動が可能となります。
   尚、一度切換えを行い正常にHASPが認識された場合は、「HASPドライバ」の切換え画面は表示されません。

最新版プログラムを「アップデート」したらプログラムが正常に起動しない場合（プロテクトHASPを認識しない）等の 症状につきまして、その対応策についてご案内させて頂きます。

原因その�@：プロテクトHASPのドライバが古い（古い製品版CD-ROMからインストール）
パソコンのＯＳを「WindowsXP_SP2以降」や「Windows7」へ変更・移行された場合、古い製品版CD-ROM（H21年以前）からHASPドライバをインストールした場合、 そのHASPドライバが最新ＯＳに対応していない場合があります。この場合、「最新版のHASPドライバ」をインストールする必要があります。
　尚、「HASP内商品のHASPタイプ」をチェックするソフトを弊社にて用意していますので、本ソフトで事前に内容確認する事も可能です。（弊社迄お問合わせ下さい）
上記対策の最新版HASPドライバは、ここからＤＬが可能です。

原因その�A ：プログラム起動時のHASPタイプの指定が異なっている！！
弊社の最新版プログラム（除く旧Ver）は、HASP_SRM仕様（HASPがSRMタイプでPRGもSRMを認識して起動）としていますが、 平成21年以前に提供しましたHASPは「HASP4タイプ」で納品しております。
　よってHASP4タイプで最新版PRGを起動した場合、最新版PRGは「SRM仕様」のため、正常に起動しない事になります。 この様な場合は、「HASP4」で起動するようにプログラム起動方式を切替える必要があります。
上記対策のHASPタイプの切換方法は、ここから確認できます。

原因その�B ：HASP自体（Ver）が古いため最新のＯＳに対応していない！！
WindowsXPではHASPを正常に認識してプログラム起動できるが、ＯＳが「WindowsViata」や「Windows7」のＰＣにおいて 環境設定したが（最新版ドライバもインストール）正常に起動しない？ これは、ご利用のHASP（平成21年以前のHASPでVer2.16）が最新のＯＳに対応していないためです。
この様な場合は、下記作業を行いご利用HASPの内容確認を行い対応します。
　　1）HASPのVerを確認します。Ver2.16であればVer3.25へファームウェアを書き換えます。
　　2）HASP内の登録商品のHASPタイプを確認します。（HASP4orSRM）
　　3）上記内容確認後、それぞれの対応ソフトで起動可能とします。
上記対応策の操作法やご提供ソフトにつきましては、弊社より別途ご案内させて頂きますのでHASPを 正常に認識しない状況が発生致しましたら弊社迄お問合わせ下さい。

＜補足＞
尚、平成18年頃の旧Ver商品のHASP4（ロングタイプ）につきましては、WindowsVistaやWindows7では正常に 認識されない場合がありますのでご了承下さい。（HASPメーカのサポート期限終了の為）

今までWindowsＸＰのパソコンでは正常に操作画面は表示されていたのに、Windows7（632bit＆64bit）等へパソコンを入替えプログラムを起動したら 操作画面（操作ボタンや操作文字）が表示されなくなった？この様な現象となった場合の対応策をご案内させて頂きます。


　この様な現象は、ご利用のパソコン画面表示サイズ（DPIサイズ）の設定が、弊社規定サイズ「９６ＤＰＩ」（WindowsＸＰでの表示）になっていない場合に発生します。
また、Windows７の場合は、右図の様に「ディスプレイ」の設定画面で「小-100％（S)」となっている必要があります。
「小-100％（S)」となっていない場合は、「小」に切り替え「適用」ボタンで切り替えて下さい。
適用後「「小-100％（既定）（S)」と表示されればＯＫです。
以後、再度弊社プログラム上で操作画面（ボタンや操作文字等）をご確認下さい。
尚、Windows7の場合の切換え画面は「コントロールパネル/デスクトップのカスタマイズ/デスプレイのテキストやその他の項目の大きさの変更」設定が可能です。

1. 衝突荷重を考慮する場合は、擁壁頂部に鉛直荷重25KNを考慮するようになった。
2. 鉄筋コンクリートの「せん断応力度（コンクリートのみでせん断を負担）」の許容応力度（平均せん断応力度）が改訂となった。
3. 地震時の検討で「Ｃz：地域別補正係数」の表記が、中規模地震動→レベル1地震動、大規模地震動→レベル2地震動、と表記が変更された。
4. 切り土部擁壁においてＸの値にδ1（仮想背面に於ける壁面摩擦角）を考慮するようになった。
5. 滑働に対する検討等で、荷重の偏心を考慮した擁壁底面の有効載荷幅Ｂ’＝Ｂ−2eを考慮するようになった。
6. 突起がある場合の計算が改訂になった。
7. もたれ擁壁の場合で、合力の作用位置dがつま先から幅Ｂの1/2より後方にある場合は、弾性支承上の剛体モデル（地盤バネモデル）として算出するようになった（簡便法）。
   

　 プログラム起動後、計算データの入力登録を行いますが、その際「例えば：堤体の安定計算システム」等において「地層名」や「ブロック名称」に 下記の様な特殊文字を使用すると、印刷実行時エラーとなる場合がありますので、データファイル内の登録文字としては使用しないで下さい。
　※使用してはいけない文字（半角文字）
　　　「 ,（カンマ）」、「 _（アンダーバー）」、「 |（パイプライン）」、「 [（左カッコ）」、「 ]（右カッコ）」
これらも文字は、印刷プログラムにおいて「区切り文字」として使用している理由によります。

　　土地改良基準「水路工（H26/3）」では、ｐ316「（3）基礎地盤の支持力に対する検討、および �A許容支持力算定式」において、「基礎の寸法による補正係数（η）」については、「η：式（7.8.12）に示す基礎の寸法による補正係数で、 常時はη＝1.0としてよい。」としていますが、ｐ320「c　基礎の寸法による補正」においては、「・・・。このため、傾斜 ・偏心を伴わない荷重条件に対して、地震時の検討を行う場合には、基礎の寸法効果を考慮する。・・」と記載しています。

しかしながら地震時の場合は、必然的に偏心（や傾斜）を伴う状況になる為、農政局へ確認（H27/10）した結果「地震時の場合は 、偏心を伴うのでηは考慮しない。」つまりη＝1.0になる。」との回答を頂きました。
　　よって、水路工（H26/3）基準の場合、「基礎の寸法による補正係数（η）は、常時、地震時とも　η＝1.0」との 考えになります。

　　ところで、今回の水路工（H26/3）における「許容支持力度qa」に関する（偏心量を考慮した）改定は、土地地改良基準「ポンプ場（H18/3）」からの引用 となりますが（H19に水路工にも適用すると通達、但しこの時点では、偏心は考慮しないとの考え）、その「ポンプ場」基準自体が、 「建築基礎構造設計指針(2001改訂版)」（以後：建築指針2001）を参考にしている。と考えられます。

　　その建築指針（2001）を見ると、「5.2節 鉛直支持力（ｐ105〜）」において、ｐ109「本指針においても、傾斜・偏心を伴わない荷重条件に対して、終局限界 状態の検討を行う場合は、これらの方法を用いてＮrの寸法効果を考慮することとしている。」とし、また、p10えは「大地震の検討に際して、傾斜・偏心荷重の 効果と寸法効果の両者を考慮する必要はないと考えられる。」とのηに関する記載があり、ｐ448では、「計算例2　5.2節　直接基礎の 極限鉛直支持力」の計算例を掲載しています。

この計算例を見ると、ηについて、「大地震動時→η＝1.0」「中小地震動時→η＝1.0」また、常時荷重時については、「常時で荷重の 傾斜が無いものとしてηを考慮→η＝（Ｂ/Ｂo）-1/3」としています。
つまり、荷重の偏心や傾斜を伴わない常時の場合において、ηを考慮しています。
一方、水路工（H26/3)では、常時の場合η＝1.0としてよい。（考慮しない）としています。
しかしながら、ここで許容支持力度「ｑa＝1/ｎ・qu」の安全率（ｎ）に着目してみると
　　※「水路工（H26/3）」では、常時＝3（1/3）、レベル1地震動ｎ＝1.5（2/3）としていますが、
　　※「建築指針（2001）では、常時＝1.5（2/3）、中小地震動時 ｎ＝1.5（2/3）としています。
つまり、常時の場合の安全率（ｎ）の低減率が異なります。
よって、水路工（H26/3）では、常時において「η」まで考慮することは、過大設計になるとの考え から「常時の場合もη＝1.0としてよい。」と判断していると考えられます。

　　以上を踏まえ、現時点で「水路設計計算システムVer6.0」では、水路工（H26/3）の基準に従い安全率（ｎ）は「ｎ＝3 （低減率1/3）」としていますので、システム内において「ηは常時・地震時の検討においても考慮しない。η＝1.0　」 をデフォルト（チェックマーク無し）としています。

尚、その他の適用基準等により、ηを考慮する必要のある場合は「□補正係数ηを考慮する。」にチェックマークしηを考慮する事も可能です。

弊社「水路設計計算システム」で「せん断応力度（τ）」を検討する場合、 「許容せん断応力度（τa）」について注意する（適用される許容応力度値）必要があります。

　　先ず、土地改良設計基準「水路工（H13/2）」では、「擁壁及びフルーム水路」については、「最大せん断応力度」で 算定する。（ｐ308）としており（右上図）、「ボックスカルバート」については、「平均せん断応力度」としています。（ｐ307）
　　ここで、両式の違いは、コンクリートのアーム比「ｊ」を考慮しているか、いないか、の違いとなりますが、この時 「許容せん断応力度（τa）」について「最大せん断応力度」の場合は、ｐ290表7.8.2の「許容せん断応力度」を適用し、 「平均せん断応力度」の場合は、ｐ293表7.8.9の値が適用されます。
（この事は、「水路工設計のチェックポイント（案）」ｐ37、「よりよき設計のポイント」ｐ81等に記載有り）

　　以上を踏まえ、弊社「水路設計計算システム」では、せん断応力度の評価については「最大せん断応力度」で計算を行っていますので、 この場合の「許容せん断応力度」は、水路工ｐ290の「許容最大せん断応力度」を適用する事になります。

　　しかしながら、ここで「道路土工」基準を適用したいとして、許容せん断応力度を「道路土工・擁壁工指針（旧道路土工ｐ49）」に記載の 許容せん断応力度を適用した場合、この値は「平均せん断応力度」の許容値（つまり水路工のｐ293と同じ値）となりますので、注意 が必要かと思います。認識された上での適用が必要かと思います。（安全側？）

　　但し、平成24年7月に改訂された「道路土工・擁壁工指針」に記載されている「許容せん断応力度（ｐ79）」は、 旧基準に比べ「さらに小さく」なっています。（例：コン強度24の場合、旧基準0.39→新基準0.23）
　　これは、「道示�W（H24/3）」ｐ157に準拠しており、「旧道示（H14/3）」ｐ167に記載の値「0.35」に対して「安全率1.5」が 考慮された値「0.35/1.5＝0.23」となっています。（道路土工：許容平均せん断応力度）
　　但し、この「許容せん断応力度」については、「補正係数（Ce、Pt等）」を考慮する。としていますので、この点が、大きく異なります。
　　よって、平成24年7月度版の「道路土工・擁壁工指針」の「許容平均せん断応力度」をそのまま「弊社システム」に適用することは問題と思われます。
（現状、弊社システムは「最大せん断応力」のみで評価）
　　つまり、土地改良基準「水路工」では、「最大せん断応力度」であり「許容せん断応力度」について補正はありませんが、 「道路土工」では、「平均せん断応力度」であり「許容せん断応力度」は「補正」される点にあります。

＜補足：最大許容せん断応力度と平均許容せん断応力度の違いについて＞
　　許容せん断応力度について、コンクリート標準仕様では「例えば：コンクリ強度24→0.45」としています。 評価は、最大せん断応力度です。（水路工のｐ290と同じ）
　　また一般的に「ｊ＝1-X/3d」については、「ｊ＝7/8〜8/9→7/8＝0.875（安全側）」としています。
ここで、上記「最大許容せん断応力度」に「ｊ」を考慮した場合「045×0.875＝0.39375＝0.39」となります。
この「0.39」が「許容平均せん断応力度（簡易法）」になります。水路工のｐ293及び旧道路土工（H11/3）と同じです。
　　よって、この時点では、
何れの「せん断応力度（最大・平均）」の計算においても適用すべき「許容せん断応力度（最大・平均）」を用いれば、評価は、 基本的に同じとなります。

　　しかしながら、最新の道路土工（H24/7）では「0.23」（許容平均せん断応力度）とし道示�W（H24/3）と同じとなりましたが、 この許容せん断応力度については、「補正」を考慮可能としている点が大きく異なります。

本解説は「集水桝構造計算システムVer3.2」の次元でのご案内とさせて頂きましたが、平成19年7月17日の「集水桝構造計算システムVer4.0」を リリースさせて頂き、下記問題点を解決しておりますのでご案内させて頂きます。（平成19年7月23日）

「集水桝構造計算システム」の解析方法および計算の考え方について、 以下の如くご案内させて頂きます。特に「断面力」と「部材の応力度評価」について解説しております。

＜解析方法は３種類より選択指定が可能＞
　　解析方法には、３種類の方法から選択が可能です。
本来、集水桝の計算方法について、基準書等で明確にその解析手法等を規定しているものは少な、 一部の基準書「技術書/ポンプ場：「深いピット」「浅いピット」の表現」等では、壁は 「平面のラーメン解析」や「３辺固定版」で、底版は 「４辺固定版」で行う手法等を記載しています。
そこで、弊社システムでも上記考えやコンサル様の意見を踏まえ、側壁の解析方法としては「水平応力解析」「3辺固定スラブ法」 「近畿地建」を選択可能に、また底版については「4辺固定スラブ法」で行っ解析方法で計算を可能としています。

＜水平応力解析の場合の断面力＞
　水平応力解析の場合、断面力は側壁に対して「水平方向の断作用力」となり、最大の断面力も水平（横）方向に発生することになります。 よって、この場合の「主鉄筋」（最大の断面力が決定した鉄筋の方向）は横方向となり、 配力筋（主鉄筋に対する反対の方向）は縦方向の鉄筋となります。

＜３辺固定スラブ法+近畿地建の断面力＞
　３辺固定スラブ法の解析は、「ly/lx」比により「スラブ応力図」の適用が決まり、 係数を読み取り断面力を算出します。
この場合、等分布（載荷重）と等変分布（土圧）ついて応力図が異なりますので、 それぞれの図より算出し、合計値を断面力としています。
よって、この場合「ly/lx」比により決定した「スラブ応力図」とその図から読み取った断面力の位置を確認すれば、 主鉄筋の方向が、「縦方向」か「横方向」かの判定は可能ですが、断面力が発生する位置（距離） は、特定できないという特徴があります。（side-top、Center-top等の位置にて決まる。）

＜弊社集水桝の計算の考え方（経緯）＞
　システム開発の当初、桝構造物の断面照査の判定は、近畿地建の資料にもあるように「断面力の大きい値を採用して設計を行う」との 判断、また助言も受け判断しておりました。よって、側壁に対し「Ｂ面/Ｄ面」および「縦/横方向」の何れかの 最大の断面力で断面照査を行い、その配筋をもって側壁の「横方向」および「縦方向」の配筋（同一配筋）を行えば 側壁の応力度を満足する。また、最大の断面力で決定した「配筋」と「かぶり」が、「主鉄筋」との考えを示しておりました。 したがって、配力筋（主鉄筋に対してクロス方向の鉄筋）については、本システムでは検討をしていない事になっていました。
現状の断面力の応力度判定は、側壁について「内側」と「外側」の２項目について、配筋の指定を可能としており、底版についても、同様です。
また、計算書の組立て鉄筋図にも、「同一配筋とする。」と明記させて頂いた経緯もあります。

＜集水桝の改善要望＞
　しかしながら、ご利用ユーザ様から「３辺固定スラブ法」について「配筋検討」は、「Ｂ面/Ｄ面」の「縦/横方向」について断面検討を可能と してほしい。また、「水平応力解析」に「軸力」を考慮してとのご要望を受け、その改良に取り組んでおりました。



＜集水桝構造計算システムVer4.0のリリースH19/7/17＞
　上記要望を踏まえ改良作業を行い、平成19年7月14日：集水桝構造計算システムVer4.0をリリース致しました。 本Verでは、下記機能が追加されました。

1. 「水平応力解析」に「軸力」を考慮できるようにしました。
   
2. 断面照査において、側壁の「Ｂ面/Ｄ面の内側/外側」の「縦方向/横方向」の鉄筋、また底版については「内側/外側」の「Ｂ辺方向/Ｄ辺方向」についての全12断面の応力度照査が可能となりました。
3. かぶり入力について「全12断面の鉄筋」の入力指定が可能です。また、鉄筋のかぶり入力の煩雑を避けるため、配筋方法をパターン化し壁前面から最も近い 鉄筋のかぶりの入力を行えば、その内側の鉄筋の「かぶり」は自動計算されます。
4. 必要鉄筋量の計算機能を強化、全12断面の「最小鉄筋径」や「最小鉄筋量」の計算を行えるようになしました。

　弊社ボックカルバートにおいて、「軸方向圧縮力を受ける場合のせん断許容応力度」について、その解析方法を踏まえて解説させて頂きます。

＜解析方法について＞
弊社「ボックスカルバート設計システム」では、その解析手法に「剛性マトリックス解析法」を採用しています。 かってボックカルバートの解析は「たわみ角法」を用いた解析を行っていた経緯（時代）がありましたが、 この手法は、端モーメントを求め、その後部材を「単純梁」として各辺（部材端）の「せん断応力度」と「最大曲げモーメント」および「軸力」を算出する 方法が用いられておりました。 しかしながら現在では、パソコン等が普及し、曲げモーメントと軸力を考慮した「剛性マトリックス法」による解析が主流となっていると思われます。 よって、弊社システムでも「剛性マトリックス解析」を使用しております。

＜せん断応力の許容応力度について＞
せん断の応力度は、平均せん断応力度（τ＝Ｓ/ｂ・ｄ）で行います。
よって、平均せん断応力度の「許容せん断応力度」を適用します。

＜許容応力度の割増係数＞
許容せん応力度に対しては、下記式により割増係数を考慮しています。
割増し係数：　α＝2−Ｘ/2d
但し、1≦α≦2　としています。

＜許容応力度の補正係数＞
「道路土工/カルバート工指針（H11/3）」(P57)では、「部材に作用する軸方向圧縮力によるコンクリートの許容せん断応力度への影響は、 「道慮橋示方書・同解説�W下部構造編（P148）」の規定により考慮してよい。」としております。
この記載を踏まえ弊社システムでは、下記式により補正係数を考慮しています。

軸方向圧縮力による補正係数：ＣN＝１+Ｍo/Ｍ　
但し、1≦ＣN≦2　またＭo＝Ｎ/Ａc・Ｉc/ｙ　としています。

上記の如く割増/補正係数を考慮しているのは、「剛性マトリックス解析法」を行う事により部材に作用する曲げモーメントと軸力を考慮した計算を可能と しているため、平均せん断応力度における「許容応力度」について補正を行っている経緯があります。 基準等によっては、軸方向圧縮力を考慮する場合について記載（明確化）していない場合がありますが、弊社としては、 本来「軸力が作用する部材」としては、補正係数を考慮しても良いとの判断している次第です。

　しかしながら、弊社上記考えにつきまして、ご指摘やコメント等ありましたら、 メール等でご連絡頂けましたら、社内検討また必要があればシステム的対応策も検討させて頂きますので よろしくお願い致します。

1. 「計算精度」
   各節点における流量計算の許容誤差（分岐部の流量を分割する場合の左右の流量の誤差）について小数点以下の数字で指定できるようにしてい ます。つまり、その指定数値以下の計算は誤差として計算を行わないようにします。
   
2. 「最大計算回数」
   上記指定された「計算精度」で演算計算し許容誤差に収束計算を行いますが、その許容誤差内でも収束しない場合があります。そのような場合は 、さらにその計算精度を満たす流量になるまで「計算を繰り返す回数」を制限する事により計算を収束させようとする方法です。



以上の２種類の方法をとることにより精度が上げた収束が可能となります。
尚、基本データでデフォルト値は「計算精度＝0.001」「最大計算回数＝1000」としていますが、計算対象の管網の状態や流量に単位により大きく 異なる場合がありますので、「計算上の流量」に誤差が大きい場合等では管網毎に見直す必要があります。

以上の作業で、ご利用の汎用CADで管網図の編集が可能となります。尚、汎用CADでの編集は本システムで作成された「縦断図」についても 同様な作業が可能です。

現状では、管網上に「仕切弁（ゲート弁）」等の機能を直接設定する事はできません（弁自体の損失係数を与える事は可能）。
但し、機能として「仕切弁」は「開・閉」を指定した計算を行いたいと考えられますので、この様な場合は、仕切弁を設定したい位置に極めて近い 「流量節点」を2箇所設定して頂き、その間の管路を「接続した流量ケース」と「削除した流量ケース」を作成し、2回計算すれば管網計算 の判定は可能となります。 その他「逆止弁（チェッキ弁）」等がありますが現状では対応できません。

「減圧弁」（「折れ点」に増減圧ポンプを設定しマイナス（-）の水頭を入力する）の設定は可能ですが、直接「2次圧固定」として設定できる機能はありません。 上流側水頭変化に対しその減圧指定された水頭が、差し引き計算されます。（常に上流側水頭に影響を受ける）
但し、少々手間ではありますが以下の手法を取れば計算は可能です。

弊社「管網計算システム」では、汎用的に利用される（農林/上水道）管種データは標準登録されています。 標準登録されている管種は、以下の如くです。

●ダクタイル鋳鉄管/農業用ダクタイル鋳鉄管（約720件）
●水輸送用塗覆装鋼管/配管用・圧力用・配管用アーク溶接炭素鋼鋼管（約450件）
●硬質塩化ビニル管/水道用硬質塩化ビニル管（約60件）
●一般用ポリエチレン管/水道用ポリエチレン二層管（約40件）
●強化プラスチック複合管/1種〜5種（360件）

本システム内で管種の設定は、管種データ「管種」「規格」「呼び径」を指定することで「流速係数」「計算用内径」等が読み込まれます。 また、登録管種の変更や新規管種の登録も「管種データマネージャー」で可能です。

弊社管網計算システムをご利用中に操作上の疑問点や動作不良等の問題が発生した場合、弊社「技術サービス」 へお電話やメールで問合せ（メンテナンス）頂いておりますが、その際、事前にその「管網データ」を保存されメールに添付し 弊社へ送信して頂ければお問合せ内容等につきましてスムーズな対応が可能となります。
但し、背景図を表示したままのデータファイルを送信されとデータファイル容量が大きくなり送信に時間がかかったり受信不可（MAX5MB）となる 場合があります。この様な場合は、メンテナンス用データとして「背景図を削除」して保存し、添付・送信して 頂ければスピーディーな送信・受信が可能となります。

背景図を削除する要領は以下の如くです。

弊社管網計算システムでは、背景図を読み込み管路図作成が可能ですが、背景図として「ラスタデータ（jpg/bmp等）」 または「ベクターデータ（DXF）」(オプション商品）を利用することが可能です。 「ベクターデータ（DXF）」の場合、背景図のサイズは問題ありませんが 「ラスタデータ」の場合は、解像度（ピクセル数）により読み込めるサイズに限界があります。
但し、WindowsXP/2000の場合は、この制限がありません。

このことは以下の理由によります。

　Windows98（Ｍｅ）系のＯＳの場合、ビットマップのサイズの限界は １つのデータ容量が「WindowsＭｅ＝64M」「Windows98＝16M」程度になります。
この問題を解決するために、ビットマップデータを「8M程度」の小さなビットマップの集合体としてシステム内部で 保持するように改良し読み込みサイズの拡張をはかりましたが。
しかしながら、それでも「Windows98/Ｍｅ」が保持できるビットマップの総容量が「約350MB程度」となっ ているため、例えば「フルカラー画像」の場合では、「10,000×10,000」ピクセルの解像度のファイルサイズは、およそ「300MB」程度 になり、「350MB」の限界ぎりぎりになるためです。
　また、画面の色を落として「256色画像」とした場合、同じサイズでも「100MB」と小さくなりますが、256色の場合 小分けにしたビットマップ毎にパレットエリアを1KB程度使用しているため、この領域の最大容量が64KB(MS-DOSの名残) としている点が今度はネックになります。（「10,000×10,000」の場合でも約13KBと約1/5をも消費してしまいます。）
また、この「64KBエリア」は他のアプリケーションやＯＳでも使用している部分のため、「10,000×10,000」以上のサイズになる と、その他の障害が発生する可能性もあるので解像度の限界としています。

管網計算システムでご利用頂ける「標準管種ＤＢ」は、初回インストール時に標準登録されます。
　　それ以後は、管網計算システムをアンインストール（アップデート）しても管種ＤＢが初期化（削除） されることはありません。

　　これは、本システムにおいて「管種ＤＢ」の新規登録・編集を可能としているため、 プログラムのアップデート等により編集された「管種ＤＢ」について書き換え等を行わない様に しているためです。
　　よって、何らかの理由で「管種ＤＢ」ファイルを初期化したい場合は、以下の要領で「管種ＤＢ」 ファイルについて初期化（標準管種の初期状態）に戻すことが可能です。

＜管種ＤＢを初期化する方法＞
1. インストールされている「管網計算システム」のプログラムをアンインストールします。
2. 上記プログラムがインストールされていたフォルダー先を確認します。
   通常は「c:\program Files(X86)\sip\管網計算システム￥ＤＢ￥..」に登録されています。
   
3. 上記フォルダー名「￥管網計算システム」について、そのフォルダー名毎「削除」します。
4. 次に、そのＰＣ内の「ローカルディスク（c:)￥ユーザー（user）￥PC名￥AppData￥Roaming￥SIP￥ＤＢ￥」に登録 されている管網計算用のＤＢファイル（3本）を削除します。（詳細は、上図を参照）
   ※管網計算のみご利用であれば、ＤＢフォルダー毎削除してかまいませんが、洪水吐等をご利用の場合
   　は、上図3本のファイルを削除下さい。（Ｂ*.sdbファイルは洪水吐専用）
5. 上記作業が終わりましたら「管網計算システム」の最新版プログラムをインストールします。
6. インストール完了後、プログラム起動を行い「管種ＤＢ」を初期化されたかご確認下さい。

降雨強度式には「長期降雨強度式」と「短期降雨強度式」があります。

1. 長期降雨強度式とは→時間雨量（1時間）データと日雨量（24時間）データを「特性係数法」により「任意の時間＝1時間＝Ｔ」として降雨強度式の定数を求めたものです。
   
2. 短期降雨強度式とは→時間雨量（60分）データと分雨量（10分）データを「特性係数法」により「任意の時間＝分時間＝ｔ」として降雨強度式の定数を求めたものです。
   よって何れかの降雨強度式を用いて「設計洪水流量」を算出することになります。
   但し、弊社システムでは、降雨強度式の計算処理を「分計算」で行っているため、上記�@の「任意時間＝1時間＝Ｔ」で求まった「降雨強度式」の「定数」をそのままシステム 内の「地区別別降雨強度データベース」に登録して使用することはできません。
   「分計算」可能な強雨強度式（定数）へ変換する必要があります。
   　「時間」から「分」計算可能な降雨強度式へ変換は、以下の要領で可能です。
   
3. 降雨強度式算出プログラム（弊社提供PRG）を使用して、時間雨量を「1時間→60分」、日雨量を「24時間→1440分」として特性係数法（分計算）により求める。
   
4. 与えられている「長期降雨強度式」の定数について直接「分計算（×60）」へ変換する。
   例えば「タルボット式」の場合「ｒ＝a/（ｔ+ｂ）」なので「定数＝a、b」にそれぞれ「×60」した定数を登録します。「ｒ＝（a×60）/（ｔ+ｂ×60）」
   また、「シャーマン式」の場合「ｒ＝a/ｔ＾ｎ」なので「「ｒ＝（a×60）/ｔ＾ｎ」とします。
   

土地改良事業設計指針「ため池整備/平成18年2月」の「参考資料Ｐ133」に「貯留効果の計算例」（以下：計算例とします） が掲載されておりますが、その計算例の設計条件で弊社「洪水吐水理計算システム」を利用して計算した場合、どのような結果になるかを比較検証したものです。

尚、具体的な弊社「洪水吐水理計算システムの計算書」は、ここから内容の確認が可能です。

「ため池整備」P71で記載している「移行部を限界流で流下させる場合」の考え方に関し、記載されている内容が断片的（7行）で、 実際の計算方法の判断がつかみ難い状況にあります。（弊社システムでは「移行部出入口で限界流」の項目に相当）
　基準書では、「調整部から放水路までがごく短区間の場合は、限界流の状態で・・・・・。この場合、移行部縦断形状は、・・・ 同式中のＢ点、Ｃ点の諸元を・・・・Ａ点、Ｂ点のそれに置き換えて計算する。」とあります。

　この意とする計算方法について検証を行うならば、理論的な水脈による計算は行わず、 想定断面における限界勾配またはエネルギー勾配により計算を行うとの解釈ができますが、その場合の計算手法については 以下の様な考え方があると思われます。（移行部を限界流で流下させる場合の水脈の挙動の理論および計算手法）

　「ため池整備(P77)」に記載の「放水路」部の水理計算（水面追跡計算）は、「水路工(P169)」に記載されている不等流計算（ベルヌー イの定理）と異なる計算手法としていますが、その相違点とその時の「余裕高さ」の計算について解説致します。

　　先ず、「ため池整備」と「水路工」を比較すると、水面追跡における 「上下流の断面間の距離(L)」及び「摩擦損失水頭(h)及び径深(R)」について相違がみられます。

�@ため池整備：L→水平距離（P76右図�儉）
　　hm＝（ｎ＾2・Vm＾2・�儉）/（Rm＾4/3）の式について、
　　Vm＝（V1+V2）/2　　Rm＝（R1+R2）/2　
　　※V(流速)＆R(径深)の平均値をhmに代入し計算

�A水路工：L→断面区間の斜距離（P170右図L）
　　hf＝（ｎ＾2・V1＾2・L）/（2・R1＾4/3）+（ｎ＾2・V2＾2・L）
　　　　　/（2・R2＾4/3）
　　※水面追跡間の各断面のV(流速)及びR(径深)を
　　　適用し計算。
以上の如く、両基準において「区間距離(L)」と「摩擦損失水頭(ｈ)」の算出方法に違いがあります。
　　よって、理論的な水面追跡計算（水路工の手法）に近づけようとするならば、「放水路」部の計算においては、放水路部 長を適切に分割し水面追跡計算を行う事で、両基準で計算比較した場合の計算誤差を小さくする事ができます。
※ここでは、「ため池基準」との計算手法が水路工と異なる点について記載しています。

　　尚、不等流計算で算出される水深(ｈ)や速度水頭(V＾2/2ｇ)は、水路勾配に関係なく「鉛直方向」で考えるという点です。
　　これは、速度水頭（V＾2/2ｇ）の算出において、重力（g）が考慮されている為（重力：常に鉛直方向に作用する力）に水深(ｈ）も鉛直方向の距離で計算 （表示）されるという事です。

　　但し、流速(V)は「V＝Q/A」により、この時の通水断面積(A)は、その断面の流心（水深の中心）位置の平均流速(V)と考えれば、「A」は水路底面に対し 垂直方向（90度）方向の断面積と考え流速（V）の算出が可能です。（Vは、水路底における垂直方向の断面積[A]から求まり、鉛直方向の断面積では無い。）

「余裕高さの計算」について「ため池整備(P87)」では、「水深・余裕高は、水路底の傾斜に垂直にとる。」と記載しています。 また、同様に「水路工(P205&512)」でも「余裕高(Fb）、水深(ｈ)は、急勾配水路底に垂直方向の高さである。」としています。
　　これは、前記の流速（流心位置）を算出する場合の通水断面積（A）が「水路底の傾斜に垂直方向の断面積(A)」と考えますので、 この時の水深も垂直方向の「水深(h)」で余裕高さの計算を行います。
　　よって、不等流(水面追跡）計算で求める水深(ｈ)と余裕高さの計算の時に使用する水深(ｈ)は、異なります。

堤体の安定計算システムで形状選択で「傾斜遮水ゾーン」を選択後、「形状寸法入力」+「ゾーン特性値」+「透水係数」を入力し、浸潤線（例：常時満水時） の計算を行うと右図の如く、浸潤線が遮水部（コア部）のＱ点の位置で跳ね上がるような現象がでる場合があります。
何故このような浸潤線が描画（表示）されてしまうのかを解説致します。
尚、浸潤線を引く定義は以下の如くです。
（ため池整備Ｐ35-P36）
・点Ｑから「下流側」については、基礎地盤から点Ｑまでの高さをｈ、遮水性ゾーンの透水係数をＫ1,ランダム部の透水係数をＫ2として、点Ｄ直上における高さｙoを 求め（ｙo＝ｑ/Ｋ2）、点Ｄを集点とする基本放物線ｙ式（二次曲線）で与えられる。これにより遮水性ゾーンおよび堤体下流部の浸潤線は求まるが、両社はそれぞれ 不連続であるので、Ｑ点を通るスムーズな曲線で、2つの浸潤線をつなげる。
としています。

よって上記定義からすれば、点Ｑと下流側からの基本放物線をスムーズにつなげるためには、点Ｑの位置より下側に基本放物線が引かれる必要があります。
ところが、透水係数によっては、浸透量（ｑ）で求めたｙoの高さが高かったり、または堤体の傾斜が大きくなると、点Ｄ直上の位置（yoの高さ）を極とした 基本放物線を描くと、点Ｑの位置よりも上側にきてしまい「スムーズ」につなげることが出来なくなるため、点Ｑの位置において跳ね上がる現象が発生します。

具体的な例として下図のケースを参照下さい。
この場合、堤体勾配2.0のケースでは浸潤線は、点Ｑとスムーズにたながっていますが、堤体勾配2.2のケースではｙoが高く コア部も2.2で傾斜しているため、点Ｑの位置よりも基本放物線が上側にきているケースです。

よって上記現象を起こさないようにするためには、下記の点を考慮すれば良い事になります。


1. ｙo（点Ｄ直上の高さ）を低くする。この為には、ｑ（浸透量）を小さくするようにして、Ｋ2を大きくする。
   
2. 堤体の天端幅が同じであれば、堤体自体は勾配を立てる方が遮水性ゾーン（コア部）は厚くなり点Ｑが下がる。
   

調節池容量計算において、「降雨強度式」は君島式が用いられています。また、その強度式の単位は（mm/min）となります。
しかしながら、各県や市町村においては、降雨強度式の単位が（mm/hr）の時間で与えられている場合がありますので、 この様な場合は、（mm/hr）から（mm/min）へ変換する必要があります。
例えば：「時間降雨強度」が
　　ｒ＝120.3／（ｔ＾0.6+0.37）とします。

この式を「分降雨強度式」に変換するには、分子の（a）および分母（b）にあたる部分に「60＾ｎ」を乗算するばよいことになります。
　　・分母　→　120.3×60＾0.6＝1403.32
　　・分子　→　0.37 ×60＾0.6＝4.316
よって「分降雨強度式」は、ｒ＝1403.32／（ｔ＾0.6+4.316）となります。

ちなみに、2時間目としてその時間を代入して計算を行うと
　　・時間降雨強度式：ｒ＝120.3／（ｔ＾0.6+0.37）→120.3/（2＾06+0.37）＝63.795(mm/hr）
　　・分降雨強度式：ｒ＝1403.32／（ｔ＾0.6+4.316）→1403.32/（120＾06+4.316）＝63.795（mm/min）
となり、計算結果が同じとなります。