「メンテナンス情報（オンライン認証版）」　：　商品プログラムのメンテナンス情報のご案内

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。

1. 配筋設定で「異形鉄筋にて配筋を行う」にチェックマークし「径�@」項目で鉄筋径を指定しているが、「径�A」項目 が空欄になった状態で「鉄筋図表示」や「印刷」及びプレビュー画面で「配筋図」を表示させた場合、エラーが表示 される症状がありましたので修正しました。

1. 土圧公式を「試行くさび法」を選択し部材検討（構造計算）時に下記条件に全てが当てはまる場合、 主働土圧Paが正しく計算されていませんでしたので修正しました。
   フーチング上の側壁傾斜分の土砂を加算（右図）
   
   　�@側壁の外側に傾斜がある場合。
   　�A張出し長さが底版厚の1/2以下の場合。
   　�B荷重ケースの条件設定で「□張出しの長さに
   　　 関わらず考慮する。」としている場合。
   
   上記全ての条件を満たしている場合に、最大主働土圧の一覧表では正しく表示されていましたが、適用値の項目で フーチング上の側壁傾斜面勾配分の「土圧重量」が加算されて表示計算していました。
   
   

1. メインメニューの「ファイル」内に表示されている「プレビュー」が実行できない症状がありましたので 修正しました。また、ツールバーの項目に「印刷プレビュー」のアイコン（ボタン）を追加しました。

1. 計算条件を「偏土圧」を指定し、且つ左側背面形状を「盛土」としてデータを作成後、計算条件を 「左右均等」に切り替えた場合、計算書を印刷すると「左側盛土荷重」の計算結果が「0.0」と印字される症状がありました ので修正しました。

1. 躯体形状の縦横比が（例 1：20）の様な極端な場合に、計算書内の自重等の形状図表示の項目で 「底版厚」の寸法表示がクリッピング（文字列がカットされ表示される現象）現象がありましたので、 ブロック図形の印字幅と寸法値のマージン幅を調整し表示するよう改善しました。

1. 「無筋コンクリート」で断面計算を行った結果、「検討結果」画面では「OUT」と表示されているが、「結果詳細」画面を開くと 「青色表示＝OKの判定」と表示される場合がありましたので修正しました。 これは、「検討結果」画面と「結果詳細」画面での許容値に対する桁丸目の処理（小数点以下2位）が異なっていた為、丸目処理を 統一するようにしました。

1. 下記項目は「ネット認証システム」において当該商品Ver6.0をご利用の場合に発生致します。
   よって、その他のプロテクト方式（HASP仕様）の場合は、影響ありません。
2. 弊社「ネット認証システムVer1.4」を「Windows10（最新UpdDate版）」で運用している場合において、本商品が正常起動（サーバ―側とクライアント側で正常な認証） している途中で何らかの原因でサーバーとの「認証が解除（解除）」された場合、「単位体積重量」の入力画面において入力指定した値が書き換わる現象が生じていました ので修正しました。
   これは、通常認証が切断された場合、本来プログラムは「ビューア版（データ入力ができない状態）」となりますが、ビューア版とならず「この時点でシステムが入力データ の単重値を変更処理する動作」を行い、そのまま正規版として再認証する症状となっていました。
3. 上記同様の環境で、クライアント側で起動した商品の入力画面上において、表示されている社名（ユーザ名）が文字化けする症状がありましたので、エンコードの仕様 を最新版Windows10の仕様に統一しました。これにより文字化けを回避しました。

1. タブ「荷重ケース（部材断面検討）」の下方に配置されているチェック項目「□内部摩擦角δを算出する際に張り出し長を考慮する。」 にチェックマークが付いている場合で「張出し長＝100mm（0.1ｍ）以下の場合「δ＝φ」と判断するよう修正しました。
   これは、水路工ｐ250（表7.2.6）に記載されている様に「フルーム/部材計算/常時：δ＝2/3φ」と考えますが、ｐ250表7.2.6の注3） に記載されている項目ｐ249「ｎ≧0.1又は（TB）≧0.1ｍ：δ＝φ」の項目も「部材検討時」も考慮可能としたものです。

1. 部材検討ケースで地震時の検討（地震時または両方）を行っている場合に「自重のみの計算＝検討ケース�Uの場合 または任意ケースで自重のみを指定した場合」、その検討ケース�U（または任意ケース）以後の「自重の慣性力」の値が 右方向に1ケース毎にずれて適用されていましたので修正しました。これにより、本来考慮すべき「自重の慣性力」が 考慮されていない検討ケースが発生していました。
   尚、この症状は「検討ケース�U」や「任意の検討ケース（自重のみ）」において「常時の検討」を行っている場合は、 発生致しません。

1. 計算書出力において「部材厚の計算」の項目の「章番号」が更新されない（次の印刷項目の章と同じ番号になる）症状がありましたので修正しました。
   
2. 本システムの上面荷重の取り扱いについて、「注意点」をタブ「その他」の入力画面の下に追記（赤表記）しました。
   これは、本システムの上面荷重（蓋版荷重等）は、底版反力に対する反力（側壁自重と同等：水路工ｐ432参照）として考慮されます。
   よって、水路形状が扇形（側壁が外側に傾斜している形状）タイプにおいて上面荷重を考慮した場合は、側壁や底版に対する作用する荷重（鉛直荷重・垂直荷重）等が 考えられますが、現状設計基準が明確でない為これらの荷重は考慮されていません。
   よって、このようなケースが出てきた場合は、上面荷重の影響範囲を判断をされ別途検討（フレーム解析等）する事の必要性の有無を記載しています。

1. 水圧の計算項目（計算書）において、左右壁に作用する水位が均等でない場合で、且つ何れかの側壁の水位がゼロ（0.0ｍ）となって いる場合、底板に作用する水圧（揚圧力）の算出式（計算書）に「÷2」の表示が抜けておりましたので修正を行いました。
   尚、これは表示のみの問題で計算処理は、正常に行われています。

1. タグ「安定計算」の「地盤支持力の検討」項目で計算可能な「許容支持力の計算」機能について、 地盤の極限支持力度（qu） を求める際に適用される「基礎の寸法による補正係数（η）」について、常時（地震時）の場合でも「η」考慮できるよう改良しました。
   　　これにより、許容支持力の計算においては、常時・地震時において「η」については、考慮しない（η＝1.0）をデフォルト設定 としていますが、ユーザ判断により「η」の考慮の有無を指定できるようにもしました。
   　　尚、この「η」の取り扱い（考え方）につきましては、別途解説「HPの技術情報コーナー」や 改定版「操作マニュアル」でも解説しておりますので参照下さい。
2. 上記、「η」について解説（考え方）している「ヘルプ」ボタンを画面に設けました。
3. ＜修正＞設計水平震度の算出機能で「計水平震度の標準値」が、旧基準値（H26/3版のレベル2の値）のままとなって いましたので、新基準（H26/3）の標準値（レベル1の値）に修正しました。
   尚、この症状は、Ver6.0.1.266（H27/8/25）の時点で発生しVer6.0.1.267（H27/8/28)の時点で修正致しました。
4. 上記機能の一部改定に伴い、操作マニュアルの改訂を行いました。
   （Ver6.0.2.268以降対応版となります）

土地改良「水路工（H26/3)」対応版として主に下記機能の改変を行いました。
1. 地震時検討時の設計水平震度（レベル1）の算出式を変更しました。
   レベル1水平震度の標準値や市町村合併に伴う地区名及び補正係数の変更に対応しました。
2. 許容地盤支持力度の計算手法を変更しました。
   許容地盤支持力の計算において、荷重の傾斜や偏心量に対する補正係数（ic、ir）の対応。 また、有効載荷幅（Be）を考慮した計算を可能としました。
3. 部材検討時のせん断応力度について「道路土工」基準について混乱を避ける為削除しました。
   基本的に開水路において、部材断面の照査は「最大せん断応力度」で照査、道路土工は「平均せん断応力度」で照査 としています。よって適用値の混乱を避ける為、部材検討項目で道路土工の許容応力度の表示や項目を削除。
   
4. 段落し部における基本定着長の算出式が変更となったため改定。
5. 浮上の検討等で、従来「フーチング」としていた名称を「張出し」に表現が改定されたため改良。
6. その他下記項目について改定
   �@各ヘルプ画面で表示している適用年度及び参照ページ等を修正。
   �A計算変更に伴う印刷フォームの見直しと変更。
   

1. 右側にフーチングがある場合に、計算書（構造計算部）の「底版反力の計算式：ｑr＝の式」で式内の符号が＋(プラス)表示になっていました ので修正しました。正しくは、−（マイナス）表示。この症状は、フーチングサイズが底版厚の1/2以上の場合に発生していました。
   尚、本問題点は、符号表示上のみの修正で計算結果等は正しく表示されています。

1. 安定計算（転倒.滑動）において、揚圧力の計算が正常に計算されない場合がありましたので修正しました。 （揚圧力が、片側側壁厚の内側まで作用している現象）
   この症状は、タグ「その他」で「「浮力を簡易的に算出する」にチェックマークしている場合で、安定計算時の「荷重組合の変更」内で 「水路の内水重量」と「浮力（揚圧力）」の両方に、チェックマーク（同時に作用）している場合に発生していました。
   　尚、この症状は「Ver5.0.6.260」以降の商品Verで発生していました。その前のVerまでは正常に計算されています。

1. 土圧公式「試行くさび」を選択時、本体形状と背面形状（背面地形が異常に高い）の組み合わせにより、主動土圧に対して「受働土圧」の滑り角度が 水平に近い場合（一桁の角度＝受動土圧が10万KN/mとなるケース）に「計算書印刷時の滑り角度試算表」作成時に範囲（例外）エラーが生じる場合があり ましたので修正しました。
2. 背面土形状が任意形状の場合に、計算書に地形形状の座標リストが全て表示され無い症状がありましたので修正しまた。

1. タグ「その他」で指定可能な「浮力」について「簡易計算」を選択した場合に、部材断面力の計算に於いて 左右側壁に作用する静水圧（底部）と底版部の左右に作用する静水圧（反力＝浮力）に計算誤差（偏心量の計算時の誤差）が生じていましたので修正しました。
   　　また同様に、その静水圧（浮力）が「底版に作用する鉛直土圧の範囲の指定」に拘わらず「底版底面下面」での値となっていましたので、入力された作用位置 での静水圧を考慮するようにしました。
   　　尚、構造計算時の静水圧（浮力）は、底版反力の偏心量（e）を求める場合に使用される値となります。
   

1. 水路形状がかなり小さい場合、桁丸め処理上の問題で「安定計算の判定（転倒・滑働）」において、画面表示と計算書で異なる結果を表示する 場合がありましたので修正しました。（例：画面上ではOK、計算書ではOUTと表示）
   これは、例えば「滑動の検討」於いて反力が生じるとした場合は、その反力を生じさせた時の安全率で再計算評価を行いますが、反力値が非常に 小さいと、従来の「四捨五入」して丸めた値が安全率を下回るような場合がありました。 よって、反力の値については端数を切り上げて丸めるように変更しました。

1. 構造計算（地震時）の検討において滑動による反力が生じた場合に、反力の値を持って構造計算を行うようにしていますが、 この際、本項目の計算書出力において「地震時動水圧の計算等」について印刷表示していましたので削除しました。
   これは、本来「反力を計算する時点で動水圧を含めた水平力に対し反力を算出しているため、この反力には地震時動水圧が既に含まれています。
   よって、構造計算の反力による検討時に再度「地震時動水圧」を算出するための印刷表示は必要はありませんので、本項目から「動水圧」の算出表示を削除しました。」
2. タグ「構造計算」の「部材条件」の項目で「道路土工」を参照したときの参考値を「道路土工（平成24年7月）」の基準値および参照ページ等に変更しました。
   尚、「道路土工」基準のせん断力は「平均せん断応力」でありその場合の「許容応力度」としています。しかしながら、本システムは土地改良基準「水路工」基準としているため 「最大せん断応力」で計算を行っていますので、道路土工基準の許容応力度を適用する場合は注意が必要と思われます。

1. タグ「荷重ケース」の項目で「荷重ケース�U＆�V」において、荷重項目「フルーム内の水圧」の取り扱いについて解説文を「ヘルプボタン」で確認できるようにしました。
   
   これは、本来「基準書（水路工）」では、荷重ケース�Uと�Vについては充満水で計算を行う事としていますが、弊社システムでは荷重ケース�Uと�Vの場合 の内水位（内水圧）の取り扱いは、以下の様にしていますのでご注意下さい。
   �@基本データで「内水位」が入力されている場合は、その入力された水位が（充満水として）適用されます。
   �A基本データで「内水位」が入力されていない場合（水位＝0.00ｍ）は、強制的に充満水を適用します。これは、その他のケースでも同様です。
   
2. 地震時の滑動に対する検討で、慣性力の方向が「左→右」の場合に、反力が生じた際の「地盤支持力の再計算」において集計表の「自重の水平力」が 正（+）になっていましたので修正しました。正しくは負（-）となります。
   この症状は、常時or慣性方向が右から左の場合は影響ありません。また、左から右の場合でも、反力が生じない場合は影響がありません。

1. 地震時の「安定計算（地盤支持力と転倒時）」及び「部材断面の検討時」において 「地震時慣性力の方向」を指定できるようにしました。
   これは、従来「慣性力の方向」は底版の偏心量（e）の位置により転倒方向を慣性力の方向としていましたが、必ずしもその方向 と断定できない場合（例えば、水平力のみで左右を比較した場合、偏心量の位置とは逆と考えられる場合）がある。
   よって、今回の改良により慣性力の方法を以下の項目より指定できるようにしました。
   　�@偏心量基準（自動）：偏心量eにて判定（中心軸に対する左右の方向）。
   　�A水平力基準（自動）：左右側壁に作用する水平力を判定（大→小）。
   　�B左から右へ（手働）：指定された方向（左→右）とする。
   　�C右から左へ（手動）：指定された方向（右→左）とする。
   上記機能の詳細、または操作概要につきましては「操作マニュアル」またはここからご確認下さい。
2. 上記改良に伴い「操作説明書（マニュアル）」の改訂を行いました。
   （Ver5.0.2.251以降対応版）
3. 左右非対称の水路形状の場合で安定計算時に左側にフーチングが設定された場合、「水路上面荷重」のアーム長が正常に計算されていませんでしたので 修正しました。
   計算書では、集計過程ではフーチングを考慮したアーム長で算出していましたが、モーメント集計表に於いてフーチングを無視した値で集計されていました。　

1. 水路上面荷重の入力手法を改良。（上面荷重の入力を一元化）
   　　従来、水路上面荷重は、検討項目（安定計算や荷重ケース）毎に設定していましたが、
   これを一元化、一覧表にて上面荷重を登録後、検討項目毎に「一覧表」より荷重項目をチェックマークし指定できるようにしました。
2. 水路側壁が外側にコロブ（扇形形状）計算が可能になりました。
   　　この場合の設計条件項目として
   　　　�@側壁の軸線を「天端の1/2」か「付け根1/2」かの選択が可能。
   　　　�A側壁が外側にコロブ場合、側壁自重のモーメントについて考慮の有無を指定可能。
   　　　�B壁と土砂の壁面摩擦角でδ＝0（含む扇形形状）とする機能を追加。
   
3. 浮力の算出で「簡易法」または「詳細法」の選択を可能としました。
4. 断面照査位置の部材厚の算出表示やθの算出式表示等について、出力帳票の改善を図りました。
5. その他、操作環境や印刷機能の改善を図りました。
6. 上記改訂に伴いマニュアル（操作説明書）改訂しました。

1. 左右均等壁(偏土圧が生じない場合）でクーロン土圧公式を選択している時、計算書の受働土圧（Kp）公式を記載している 項目で下部の表示文字が「主働土圧（ＫA）」と記載されていましたので修正しました。（表示文字の修正）

1. 部材断面計算の地震時動水圧の計算項目「照査位置での動水圧と動水圧による圧力算出」において、表示記号の内容に誤りがありましたので 修正しました。
   （誤）Ｙeo：側壁外側に生じる地震時動水圧の合力と天端までの距離
   　　　　　　↓（修正）
   （正）Ｙeo：側壁外側に生じる地震時動水圧の合力から照査位置までの距離
   及び
   （誤）Ｙei：側壁内側に生じる地震時動水圧の合力と天端までの距離
   　　　　　　↓（修正）
   （正）Ｙei：側壁内側に生じる地震時動水圧の合力から照査位置までの距離
   
2. 上記と同じ項目の「せん断と曲げモーメントの集計表」で、集計表項目「Ｙei」の値が「Ｐei」と同じ値を印字していましたので修正しました。
   これは、表示上の問題で計算は正しく行われています。

1. 電子納品用として、計算書印刷時に「特殊フォント」を用いない設定を設けました。
   印刷実行時で表示される画面内に「□特殊フォントを使用」にチェックを付けた場合に従来通りの特殊フォント を使用した計算書を作成しますが、チェックマークを外している場合は、外字フォント及び丸数字を印字しないで 印刷を行います。
   （例：断面�@→断面1、計算表内の記号�@→「1」へ切り替わります。）
   但し、断面図形（荷重図）内の丸数字は、図形として○と数字を重ね合わせて表示（特殊フォントでは無い） していますので従来通り印字されます。
2. 上記改良同様、計算書の構造計算「底版反力」において「側壁荷重等の集計」している項目の表示方法 を「�@+�A+・・→No.1+No.2・・」に変更しました。（電子納品を考慮）、
   これは、従来"底版反力＝�@＋�A＋�B＝123+34+34＝191kN"のように印字していましたが、数字のみ（1、2）に 変更すると「底版反力＝1＋2＋3＝123+34+34＝191kN"」となり誤解（＝6？）を招く可能性がある為です。
3. 段落としの基本定着長の計算で、自動計算を選択した場合「整数値」に切り上げた「倍率＝φ」で必要長の計算表示 を行っていましたが、計算書や確認画面において「倍率＝φ＝小数点2桁」迄の値をそのままを表示していましたので 「整数値」で表記するように変更しました。（例：ｌd≒26.99　∴　27φとする。＝27×16＝432ｍｍ）
   但し、倍率（φ）を手入力した場合は、計算式内では「小数点2桁」迄まで表示しますが、必要長の計算値は「整数値」 に丸めて（四捨五入）表示されます。

1. 計算書の「底版の応力度計算書」において下記の全ての条件を満たしている場合、計算式の断面記号（断面�@〜）と断面力一覧表の 断面記号（�C〜）とが合わない症状が発生していましたので、計算式の表示記号を修正しました。
   （応力図の断面記号は、断面力一覧表と同じ表示なのでOK）
   ＜記号が合わなくなる場合＞
   　　：偏土圧でない+地震時を検討+動水圧が生じない+荷重条件的に反力が生じていない
   以上の条件の場合に発生していました。

1. 安定計算の「許容支持力の計算」機能で「基礎荷重面の形状」を「長方形」とした場合、 長方形の長さの入力項目で、「長辺 Ｌ＝10.000（ｍ）」をデフォルト値としていましたので、データ入力された場合その値を 保持するようにしました。
   これは、デフォルト値としていたので、入力変更しても計算終了後、再度画面を開くと長辺が「10.000ｍ」に戻る症状となって いました。
   尚、本項目のデータは、本体側のデータ項目が自動連動されますが、その連動データに対して変更を行った場合、例えば「粘着力0.000→5.000へ変更」 再度「許容支持力の計算」を実行すると「データ確認」画面が表示され、本体データ（土質条件）と異なるとのメッセージが表示されます。
   ここで、「はい」をクリックすると本体側のデータに置き換わります（初期化）されます。
   また「いいえ」をクリックした場合は、手入力変更したデータが表示されますが、この場合は「許容支持力の計算」を実行するたびに「データ確認」画面 が表示される事になります。

1. 偏土圧の計算で、印刷出力の項目で「地震時安定計算結果」のみを指定し計算書出力した場合、地震時の滑動の 表示項目で「慣性力が左から右」の計算内容を表示しない症状がありましたので修正しました。
2. 印刷出力の項目で「計算結果一覧」を指定して計算書出力した場合、「地震時安定計算の滑動」の項目が上記項目1と 同様に正しく印字表示されていませんでしたので修正しました。

1. 部材構造計算時の土圧系数について、次の「入力条件」が全て当てはまる場合 正しく計算されていませんでしたの修正しました。
   　1.土圧公式が「クーロン土圧」を選択している。
   　2.側壁の外側にコロビがある。
   　3.フーチング長が、0.1m以上指定されている。
   　4.「基本データ」で「仮想背面で計算時θ=90°とする」にチェックがある。
   　5.「荷重ケース」で「側壁外側を垂直と仮定し土圧係数を算出する」にチェックしていない。
   以上の条件が全て当てはまる場合に於いて
   ※「偏土圧」の場合は、右側の土圧係数算出時に側壁のコロビを考慮した土圧係数となっていました。（左側は仮想背面で計算）
   ※「左右均等」の場合は、仮想背面θ＝９０°と印字されますが、コロビを考慮したθによって土圧係数が算出されていました。
   以上の不具合がありましたので修正しました。

1. 部材断面計算時の「水路上面荷重」の「水平荷重（H）」の取扱について誤解される（受ける）要因がありましたので修正（改良）しました。
   この問題点は、例えば、「上面荷重」を「地震時の検討」としても考慮したい場合「鉛直荷重（V）」と「水平荷重（H）」を入力しますが、 この時の計算種別（荷重ケース）を「両方（常時・地震時）」とした場合、地震時の検討の地震時慣性力の 計算では、「（躯体自重+鉛直荷重）×水平震度」として算出、また「底版の反力の計算」では、水路上面荷重の「鉛直荷重（H）」と「上面水平荷重（H）」が考慮され反力の計算を従来行って いました。
   しかしながら計算種別を「両方」としていますので「常時」の計算においても、底版の反力の計算において上面荷重の水平力が考慮される 事になります。
   （但し、この場合水平荷重が「風荷重」等の水平力であれば問題無い）
   よって、この様な場合は、計算種別は「常時」と「地震時」の分けてそれぞれの検討種別（荷重ケース）で検討を行う必要があります。
   
   以上の状況から「水路上面荷重（如何なる荷重でもＶとＨとして入力可能）」について下記の様な考え方に変更修正を行いました。
   
2. 「水路上面荷重」について、計算種別が「地震時」の場合でも、鉛直荷重から地震時慣性力を自動で計算しないようにしました。
   あくまで、その荷重ケースの「水平荷重の入力値」を考慮するようにしました。
   
   
3. 「水路上面荷重」が入力されていて、例えば「水平力（H）がゼロ」の場合や「ゼロ以外」の場合に
   計算種別が「両方」となっている場合は、システムが「フォーニング」（上図参照）出すようにし
   地震時検討時の注意を促がす様にしました。

1. 浮上りの検討に於いて「フーチング長」が必要となった場合の判定方法について改良を行いました。
   主な機能としては、入力された確定（入力）フーチング長に対して浮上りの再検証を行う機能を付加し、「フーチング長による判定」 および「安全率」による再判定を行うようにしました。これは、従来の浮上りの判定は、安全率を満足しない場合「必要フーチング長」を表示、そのフーチング長を満足する長さが入力された時点で終了 としていましたが、本来フーチングを考慮した時点で「荷重条件」も変更となるので、再検証が必要との考えに基づきます。
   本機能の概要は、以下の通りです。
2. 浮上りの検討の「荷重組合の変更」画面内にフーチング長が「0.1ｍ」未満の場合に、フーチング上の土砂重量を考慮する。しない。の指定をできるようにしました。
   これは、壁面摩擦角（δ）の判定において、0.1ｍ未満を「土とコンクリート」としている為です。（0.1ｍの明確な規定はありません） 但し、0.1ｍ以上については、基準書の通り常にフーチング上の土砂重量を考慮し判定を行います。
3. 左右均等水路の場合、入力された確定フーチング長に対して「安全率による判定を行う。」の指定が可能です。
   これは、当初計算ではフーチングが無い場合の浮力の計算に対する「必要フーチング長」の評価になりますが、確定フーチング設定後は、フーチング上 の土砂重量を考慮した「安全率」の再計算を行う事になります。偏土圧の場合は、無条件で安全率の判定を行います。
   
   ＜補　足＞
   　水路側壁の外側にコロビがある場合、確定値が必要フーチング未満でも「安全率による判定を行う。」を選択した場合にＯＫとなる場合があります。
   これは、浮上の検討では「躯体自重(フーチングを含まない)」と「揚圧力」との比により安全率を算出していますが、フーチング考慮後は、側壁外側に コロビを持つ場合「フーチング上の土砂重量」と同時に「側壁コロビ部分の土砂重量」が発生します。基準書の公式では、このコロビの土砂重量を想定し ていないため、側壁外側のコロビ角度によっては、大幅な自重の増加が見込まれます。それにより、必要フーチング長を大きく下回る場合でも安全率が 確保できる場合があります。（例えば、必要フーチング長が100ｍｍに対し10ｍｍを設定しても判定がOKになる場合があります。）
4. 浮上りの検討の「荷重組合の変更」をクリックで表示される画面で、必要フーチング長の入力が必要になった際の表示方法を変更しました。
   従来は、フーチング長の算出式を表示しましたが、偏土圧時に片側のみでの値にしたため計算式が一部変更になり、 その結果「フーチング長算出過程」ボタンを追加し計算過程を確認出来るようにしました。
5. 上記改良に伴い「操作説明書（マニュアル）」の改訂を行いました。
   （PRGバージョンVer4.6.0.240以降対応版となります。）

1. 水路「上面荷重」において「水平力」が入力されている場合で「安定計算」および「構造計算」において「上面荷重」を考慮、その後「考慮しない （チェックマークを外す）」とした場合（グレー表示で荷重値が残る場合）、計算書の「荷重集計表」において「水路上面荷重」の値が印字されていま したので修正しました。
   但し、計算結果については問題ありません。また、この現象（問題）は、「Ver4.4.27.234（H22/6/17）以降で発生していました。それ以前のVerでは、 正常に表示されています。

1. 安定計算の地盤支持力の項目の「許容支持力の計算」で、支持力係数（Ｎｃ、Ｎｒ、Ｎｑ）を手入力しデータ保存した 後、再度そのデータファイル「許容支持力の計算」をクリックすると入力した値と異なる係数が、表示される症状がありましたので 修正しました。
2. 上記に関連し、支持力係数を手入力した後「支持力係数の□自動計算」にチェックマークしても、その時点で自動計算されない 現象（他の入力項目でエンターキーを実行すると再計算はされる。）入力するとがありましたのでチェックマーク付けた時点で再計算 するようにしました。

1. 地下水位が入力されている状態で「地下水位を考慮する」にチェックマークしている状態でその後チェックマークを外した 場合、受働土圧の計算（反力の計算）で、「湿潤土重量」が「水中土重量」で計算していましたので修正しました。 また、計算書内の「土圧および載荷重の算出」で、主働土圧強度の算出で「地下水位を考慮」した計算となっていました ので修正しました。（H2の式：HR2,HL2に於いて）
   
2. 上記同様に土圧公式を「試行くさび法」選択していた場合、土圧計算の項目説明で「(A1+A2)×γt）A2:水中土面積」と表記 していましたので修正しました。
   
3. 計算書の安定計算において、浮上の検討の諸元で「浮力を無視する」と表現していましたが、紛らわしいとの理由により 「鉛直力に浮力を考慮しない」と表現を変更しました。（浮上りの検討では、計算上「浮力」は加算しない為）

1. 側壁断面の照査位置が「地盤線よりも上にある場合」に、計算書内の「側壁の断面力計算」の算出式（例：Ｓs1＝1/2・γw・ho＾2+1/2・Pphr1・ｈd＾2） が手計算と合わない表示となっていましたので修正しました。
   これは、土圧が作用しない位置の側壁は、地震時慣性力による水平力の反力が生じない箇所と考えますので、式の第2項（1/2・Pphr1・ｈd＾2）は不要としている 為です。計算値は、正しく表示されていますが、表示不要な式が表示していました。
2. 荷重組合せの入力項目で、「□フーチング上の土砂を自重に含めない」とチェックマークした場合は、底版の反力の計算書で「フーチング上部の土砂も自重に 含める。」と表示していた文章を削除しました。

1. 水路工基準の安定計算において、側壁勾配（ｎ）およびフーチング長（ＴB）が「ｎ≧0.1又はTB≧0.1m」の場合、仮想背面（土と土）としています。
   この場合、土圧係数（Ｋa）の算出時の側壁勾配（θ）については、従来側壁勾配（実勾配）としていましたが、仮想 背面との考え方からθ＝90°とも考えられます。
   よって、その他の項目に「仮想背面で計算θ＝90°とする」の機能を追加しました。
   θ＝90°としたい場合、本項目のチェックマークすれば、安定計算のＫａ算出時にθ＝90°が適用されます。
   但し、その他のチェック項目「δを道路橋示方書に準じて計算」および「ｎ≧0.1又はTB≧0.1m」との組合せにより、適用されるθが異なりますので ご注意ください。（詳細は、改訂版マニュアルのｐ17を参照下さい）
2. 安定計算の各項目「荷重組合の変更」ボタンで指定できる「上面荷重」について、その入力条件について見直しを行いました。 （例えば、「浮上に対する検討」では、水平力や作用位置は不要なので、鉛直荷重のみ入力できるようにしました。その他の入力条件項目につきましては、 改訂版マニュアルのｐ18を参照下さい。）
3. 安定計算および構造計算の「水路上面荷重」の入力について、「水平荷重」のみ考慮する場合にも計算を可能としました。
   （従来は、安定計算では、鉛直荷重が入力されていないと水平荷重の入力ができない。また、構造計算では水平荷重のみ入力すると、計算は正しく行って いますが、荷重集計表に表記されない現象がりました。ので入力条件の見直しを行いました。）
4. 上記項目の改良に伴い、操作説明書（マニュアル）の改訂を行いました。（Ver4.4.27.234以降対応版）

1. 水路形状(入力データ）において「右の側壁厚」が「左の側壁厚」よりもかなり厚い場合、自動車荷重のイメージ図が計算書において納まりきれない （図の右端が欠落する）症状がありましたので改善しました。
2. データファイルの読み込み、保存において表示されるダイアログボックス内の「ファイルの種類」が「水路工 Ver3」と表現していましたので 「水路工」に変更しました。（プログラムVer4.4なのに水路工Ver3と表示していたため）

1. 以前作成したデータファイル（Ver4.4.24.226以前に作成されたデータ）を読み込み、タグ「安定計算」の項目で「許容支持力の計算」ボタンを 実行するとエラーが表示される症状、また「設計水平震度」を算出するボタンをクリックしても同様の症状がありましたので修正しました。
2. 上記項目（設計水平震度の算出機能）で計算書を作成する場合に、モノクロ印刷に対応しました。 これにより、カラープリンターの場合、カラー印刷または白黒印刷の何れかを指定（プリンターのプロパティで指定） した色で印刷が可能となります。

1. 新ＯＳ対応のためのシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）
2. 印刷実行時、印刷ドライバの指定（例：PDFやカラープリンター等）で、カラー印刷指定をモノクロ印刷指定を行うと正常に 印刷できない症状がありましたので改善しました。（カラーからモノクロ変換時の大量メモリー消費に対応）

1. タブ「構造計算」の「底版および側壁」の配筋項目指定画面で、鉄筋の「計算方法」を「複鉄筋計算」とした場合（選択）、 「水路工での一般的な計算方法である『単鉄筋』計算とは異なりますがよろしいですか？」との確認メッセージを表示する ようにしました。（下図参照）
   
   これは、「水路工」基準では、「鉄筋コンクリート」断面の応力度計算は「単鉄筋計算（引張側鉄筋のみ考慮）」で行う 内容としていますが、弊社システムでは、「複鉄筋」計算（圧縮側鉄筋も考慮した計算）」も可能としています。 よって、その使用方法について適用される計算方法の誤解を避けるために「複鉄筋計算」を選択時した場合は、 確認メッセージを表示し、再確認してもらうようにしました。
   
   
2. 上記変更に伴い、計算方法を「複鉄筋計算」としている旧データファイル（本Ver以前）を読み込んだ場合、 その時点で『「複鉄筋計算」が設定されていますが問題ありませんか？』と表示し、「複鉄筋計算」から「単鉄筋計算 」へ「はい」ボタンで切り替えできるようにもしました。（右上図参照）

1. 「左右壁均等水路」「偏土圧水路」のにおいて、「常時/地震時」の「安定計算」 および「部材構造計算」において水路上面荷重考慮できるようにしました。 上記修正に伴い、水路上面荷重の設定方法（操作画面）が大幅に変更となりました。（操作の詳細は、改訂版マニュアルでご確認下さい。）
2. 部材構造計算の地震時の検討において、躯体自重（上面荷重も含めて）による 慣性力を考慮するようにしました。
3. プログラムを正常に起動していて何らかの原因で「ビューアー版」になった時、「バージョン情報」の画面で「ビューアー版解除」 ボタンをクリックすれば、正常に復帰する機能を設けました。
4. 上記改良に伴い「操作説明書（マニュアル）」の改訂を行いました。
5. Ver4.2の時点で発生しておりました不具合について修正を行ないました。

1. 偏土圧を考慮した場合でも、部材構造計算時に「水路上面荷重」を考慮できるように改良しました。 これに伴い、水路上面荷重の入力項目を「安定計算」の場合は、各安定計算の「荷重組合の変更」の設定画面内に移動し、 部材構造計算時は「荷重ケース」設定画面の各「荷重ケース」下方にある「水路上面荷重」の項目をクリックして 水路上面荷重を設定をできるようにしました。（チェックがない場合は、その「荷重ケース」において水路上面荷重を考慮しない事になります。）
   よって、基本データ入力画面の「その他」から項目から「上面荷重」の項目を削除しました。

1. 水路設計のデータファイルを直接クリックすると、水路設計のプログラムが起動しそのデータファイルをワークシート として表示する機能（データファイルとアプリケーションの関連付け）が正常に機能しない症状がありましたので修正しました。 インストーラの修正により修正VerはVer4.2.2.194のままとしております。

1. 断面計算（構造計算）において、水路形状が左右均等（偏土圧でない場合）で上載荷重がある場合、荷重ケースの組み合わせ 項目で「任意ケース」を指定し上載荷重を考慮した（○を指定）場合、その任意ケースの断面力の計算において、底版の「せん断力」 および「曲げモーメント」の計算値が正しく計算表示されていない（手計算と合わない）症状がありましたので修正しました。
2. 断面計算（構造計算）において底版厚が奇数の場合（例：底版厚＝115mm×1/2＝57.5mm、側壁高＝1100mm）、側壁照査位置に おいて任意の位置を指定、例えば：天端より「0.55ｍ」と入力すると、付け根からのの距離は自動計算で「0.6075→0.608（四捨五入）」 と表示されますが、その後入力を確定すると画面上の天端からの距離「0.55ｍ」が付け根からの距離「0.608」有効とし、再計算され 「0.549ｍ（これはシステム内で発生する桁落ちの現象で0.54949999・・と保持）」と表示される症状がありましたので修正しました。
   尚、この様な症状はシステム内（計算）で桁落ちが発生する可能性のある場合に発生するもので、常に発生するものではありません。

1. 土圧公式で試行くさび法を選択している場合で、側壁に傾斜がある場合δ（壁面摩擦角） が、常にδ＝φ（ｎ＜0.1の場合2/3φとなる）となって��ましたの��修正しました。 尚、側壁が直壁の場合は正常に判定されています。
2. 水路形状が左右均等の場合で、土圧公式を「任意係数」を指定して計算を行うと部材構造の「荷重ケース3」 の計算において、底版のせん断力、曲げモーメントの計算が正常に行われない症状がありましたので修正しました。 これは、荷重ケース3の場合は「水路工」基準（P341）で「内部摩擦角を30°を上限とする。」という条件をシステム 内部で判断処理し計算、計算書の計算式表示は「任意係数」なので左右均等式を表示していたため表示公式の手計算と 内部計算で表示していた部分が合わない症状となっていました。
   「ご注意（お願い）」
   今回の症状により土圧公式で「任意係数」を使用される場合、荷重の組合せ画面で「荷重ケース3」の検討を行なわ ないようご判断頂ければと思います。
   システム上「荷重ケース3」では、規定により「内部摩擦角を30°を上限とする。」という内部設定を行っておりますが、 任意係数は、それを無視した土圧係数を適用するとの判断になるかと思われます。
   よって、「任意係数」を適用される場合は、デフォルトの「荷重ケース3」の検討の有無を「不要」とされ、「任意1」等 で荷重項目を追加、「必要」とされ「荷重ケース3」の荷重設定を行い部材検討を行うようお願い致します。
   仮に、任意土圧係数を選択「0.5」と入力し、デフォルトの「荷重ケース3」を適用された場合、計算書の荷重ケース3の 項目では、「内部摩擦角を30°の場合の値を上限とする。」と表記され、「内部摩擦角30°の時の・・ＫA＝0.5」と表示されます のでご注意下さい。
3. 水路形状が左右均等にもかかわらず、部材計算時に偏心距離が0.000以外の値になる症状がありました。これは、Ｍｘ、Ｍｙ計 算時に、小数点3桁に丸め処理を行っていますが、丸められた値により「桁落ち」が発生するケースがあったためです。この様な ケースは、躯体サイズが1mを下回る場合に桁落ちしやすい現象となります。よって、本システムでは、左右均等で常時の際には 強制的に底版反力を左右均等で求めるように修正しました。（ｑ＝ΣV／Bに変更しました）

1. 安定計算において「水路上面荷重」の考慮を「偏土圧」および「偏土圧でない場合」も考慮できるようにしました。 これは、従来「偏土圧」および「地震時」においては「水路上面荷重（鉛直荷重）」の水平力をどのように取り扱うか（内部計算） の方針や考え方を明確にできない要因がありました。しかしながら、今回この部分の再検討を行い「ユーザ様が、直接「水平荷重」 およびモーメント算出の「アーム長（Ｘ位置/Ｙ位置）」を指定する。」ことによって計算不可としていた部分の解決をはかったものです。 設定は、安定計算（常時・地震時）の「地盤支持力」「転倒」「滑動」の項目で「荷重組合の変更」で表示される画面内で指定を 可能としています。（詳細は、改訂版マニュアルVer4.2/各安定計算の解説と補足資料を参照下さい。） 本機能はあくまで入力指定による判定を行いますので、入力設定後「躯体形状の変更」を行った場合などでは「上面荷重」の 変更のみならず、各安定計算項目の「水平荷重」や「アーム長」を変更する必要がありますのでご注意下さい。 また、旧データを読み込む場合「偏土圧で無い場合で上面荷重を考慮していた場合」作用位置（アーム長）「Ｘ位置（水路内空の中央）」 のみ自動計算で表示するようにしています。 注）「水路上面荷重」の「水平荷重」の考慮は、現状「安定計算」部分のみの機能となります。「部材断面」検討では従来通り 「鉛直荷重」のみとしております。引き続き「部材断面検討」においても検討予定です。
2. 上記改良に伴いマニュアル（操作説明書）の改訂を行いました。(Ver4.2.0.190以降対応版）
   また、上記改訂についての「補足資料」を作成マニュアルに添付しておりますのでこちらも参考 にして下さい。

1. 編土圧の場合、左右背面に自動車荷重（Ｔ荷重）を考慮できますが、計算書の自動車荷重の等分布荷重の「備考欄」に表示していた Ｔ荷重が、常に右側のＴ荷重を表示していましたので「左側：Ｔ-？」「左側：Ｔ-？」と表示するように修正しました。 ちなみに、編土圧でない場合は「Ｔ-？」と表示されます。

1. 印刷プレビュー画面において、ＲＴＦ変換（ワード変換）を行うと「範囲チェックエラー」が発生していましたので修正しました。 これは、計算書の表内の文字色に黒色以外の文字を使用していた場合にエラーが発生していました。
2. 計算書出力において、大項目の項目番号が正常に表示（地震時・常時の組み合わせにより正常に加算表示）されない症状がありましたので修正しました。
3. 荷重ケースの側壁照査位置において「任意（1）任意（2）」の断面照査位置を追加指定している場合、段落としの「計算方法▼」選択画面で「任意（1）or（2）」 位置を選択すると、計算時にインデックスエラーが発生していましたので修正しました。 これは、バージョン3.2において「段落としの計算方法」を変更した際に含まれた問題です。「自動計算」や「壁高の1/2」を選択した場合には発生致しません。
4. 部材断面力の計算書において反力を考慮して計算している場合、反力を考慮しない場合の荷重ケース（通常のケース）と反力を考慮した荷重ケース で計算書を作成していますが、「通常のケース」において「反力を受ける側の側壁」の計算式が反力時の計算式となっていましたので修正しました。 （計算結果は通常のケースの値で表示しています。計算式のみが異なり手計算と合わない症状となっていました。）
5. 改良項目
   部材断面計算において張出部（フーチング）を考慮した場合の計算方法を変更しました。
   これは、土地改良測量設計技術協会「現場技術者のための設計のポイント（案）-水路工・パイプライン編」の計算例（P171） の考えに一部準拠したものです。
   

1. 底版部に張出部がある場合、張出部の作用荷重を求める式において「鉛直荷重（底版反力）強度（ＷR）」を
   差し引いた荷重強度となりますので考慮するようにしました。
   （Ｗｓ＝張出部作用荷重-ＷR）但し、計算例では、左右壁高さが同等の等分布荷重のみ表記しており、編土圧の場合については明記されていないので、編土圧の場合の軸線部の反力は等変 化として比例配分で求めて反力としています。
2. 張出部が有る場合、設計基準線は張出部を含めた全幅として計算すようにしました。
   （但し、張出部が無い場合は軸線間）
3. 底版反力の算出で自重の範囲は、張出部端部まで考慮することし張出部上の土砂重量も考慮します。よって、底版反力では、張出部の応力計算時に土砂重量等は反対に作用するようになります。
   注）その他計算例では、作用荷重の考え方で「水路工」と異なる部分が見られます。例えば「浮き上がりの検討」で盛土荷重を見込んだ計算をしていますが、 水路工ではそのような記載はありません。よって弊社システムでは、現状盛土荷重は考慮しないで計算を行っています。

1. 滑動の検討において「反力を考慮」した場合その反力を用いて転倒の再計算を行なわないようにしました。（計算書から削除しました） これは、活動の安全率によって割増しされている反力を用いて転倒の再計算を行うのは、主働土圧よりも大きな力を作用させる場合も発生する など、実質割増しされた反力で転倒を検討は無意味との判断からです。
   また、この事は「ため池整備」の基準書に記載の計算例P164でも転倒の計算を行っていない事から削除しました。
2. 偏土圧でない場合の「浮上りの検討」で水路上面荷重を考慮した場合、浮上りの安全率の計算書（計算式）で「Ｆｓ≦（ΣＶ+Ｐｖ）/（Ｐ・L））」 の式のΣＶについて、従来「躯体重量+上面荷重」の合計で表示していましたが、ΣＶ＝「躯体重量+上面荷重」とそれぞれの荷重を表示するよう にしました。表示は、上面荷重の有無により表示するようにしています。

1. 滑動の検討において反力を考慮した場合、その反力側の背面に上載荷重（台形盛土、輪荷重等）が考慮されていると、 反力を用いた安定計算の再評価において、反力側の上載荷重を考慮して計算していましたので考慮しないように修正しました。(Ver4.0.5.183)
2. 計算書内の安定計算の判定項目で表示していました「ＯＵＴの判定」方法についてその表現方法を変更しました。
   従来「ＯＵＴ」の判定は、例えば転倒では
   「ｅ ≦ Ｌ/6」-------�@を満足させる必要があるとして
   「ｅ＝0.607(m) ≦ Ｌ/6＝0.567(m)」の場合は、
   「ｅ ≦Ｌ/6 」を満足していない判定式なので
   「ｅ＝0.607(m) ≦ Ｌ/6＝0.567(m)・・・OUT」と表示していました。
   つまり、式�@を満足しない式なのでＯＵＴと表現（従来表示）していました。
   しかしながら、計算値（実値）での比較判定が理解しやすいとのご要望もあり以下のように変更しました。
   上記例の場合、実数値を比較し
   「ｅ＝0.607(m) ＞ Ｌ/6＝0.567(m)・・・・OUT」と表現を変更しました。
   上記判定は、安定計算の転倒、滑動、地盤支持力、浮力に適用されます。(Ver4.0.4.182)
3. 地盤支持力の判定で、許容支持力と計算値がイコールになった場合（常時・地震時）、画面表示が「ＯＵＴ」と表示されて いましたので修正しました。計算および計算書は正常に判定されています。(Ver4.0.4.182)

1. 基本データ入力で「地下水位」を入力した後「地下水を考慮する」のチェックマークを外した場合は、地下水位を考慮しないで計算する機能として いましたが、「構造計算」において地下水の影響を考慮して計算していましたので修正しました。（地下水位がゼロの場合は問題ありません）
2. 構造計算において、無筋コンクリートを選択した場合でも計算書内の「単位体積重量」の表示名が「鉄筋コンクリート」と表現していましたので 「フルーム（躯体）」との表現に変更しました。また、計算書の断面力および応力度計算項目において「鉄筋」「無筋」の表示を行うようにしました。

1. 入力データが全く入力されていない状態で、入力データ印刷を実行するとエラーが表示され印刷できない症状がありましたので修正しました。
2. 「基本データ」の背面土形状入力で「台形盛土」を選択し、X1およびX2のいずれか一方又は両方に「0.00」が入力されている場合、雪荷重の項目を図表入力で入力すると エラーが発生する症状がありましたので修正しました。
3. 「構造計算」の段落としの計算で、チェックマークが無い状態で、入力データ印刷を実行するとエラーが表示される症状がありましたので修正しました。
4. 「構造計算」の側壁において、異径鉄筋を選択して「必要鉄筋量の計算」ボタンをクリックするとエラーが表示される症状がありましたので修正しました。

1. 土圧公式に「フェレニウス」「粘着力のみ」の公式を追加しました。
2. 左右の側壁背面上に「上載荷重」を個別に載荷可能としました。
3. 偏土圧時において、左右側壁の背面土について内部摩擦角（φ）を個別に指定可能としました。
4. 側壁のコロビについて、現状の「仮想勾配」に対して「実勾配」での指定を可能としました。
5. 滑動の検討で、反力の有無の指定および受働土圧の計算に用いる壁面摩擦角δの入力指定を可能としました。
6. 地震時の検討で、内水位・外水位に対して「動水圧」の考慮が可能となりました。
7. 地震時の滑動の検討において、左右の水平方向（慣性力の方向）の検討をそれぞれ計算表示を行うようにしました。
8. 地震時の地盤反力、転倒の検討において慣性力の方向の判定は水平力ではなく、偏心距離が大きくなる方向で計算す るようにしました。
9. 偏土圧で無い場合、水路上面荷重（蓋版重量等）を安定計算でも考慮できるようにしました。
10. 入力の操作性を向上させるため、入力項目のレイアウトの見直しを行いました。
11. 設計書内容の解説文や水路イメージ画像について見直しを行い見やすくしました。
12. 上記機能改定に伴い、大幅なマニュアル（操作説明書）の改訂を行いました。（操作説明書Ver4.0）
    
    

1. 構造計算計算において「偏心距離の算出」の項目で、荷重表内の反力鉛直成分の「土圧の鉛直成分」が正しく考慮されていませんでした ので修正しました。
2. 電子納品を考慮し、使用文字の一部について修正を行いました。
   　　変更１：「�T,�U,�V・・」をケース「１,２,３・・」に変更しました。
   　　変更２：「�T,�U,�V種・・」の地盤名を「I,II,III種地盤・・」に変更しました。

1. 部材計算に於いてフーチングが底版厚の1/2以上有り、さらに地下水位が地表よりも高い場合、 偏心距離を算出する際に、地下水重量を自重として計上するようにしました。
2. 部材計算で底版の計算式を変更しました。（詳細はユーザ様へ個別案内致します。）
3. 部材計算でフーチングがある際の計算方式を、水路工の部材端モーメントの考え従い計算するすようにしました。
4. 計算書で部材の断面照査位置を表すバルーン表示が複数あると重なる場合がありましたので重ならないよう改良しました。
5. 部材計算時にフーチングを考慮する際のδの取り扱いをユーザ選択ができるようにしました。
   基本的に構造計算時のδは2/3φとすべきですが、フーチングを考慮した場合フーチング上の土砂は、躯体と同一と見なされる 場合も想定し、壁面摩擦を「土と土」も考慮できるようユーザ選択できるようしました。
   「内部摩擦角δを算出する際にフーチング長を考慮します。」にチェックマークがある場合は、 フーチング長（フーチング長が1/2底版厚を超える場合）によってはδ＝φとなります。
6. 補助計算機能の「許容支持力計算時」は表示する度に背面土の内部摩擦角を自動で引用していましたが、関連性が 薄いので単独入力としデータリンクしないようにしました。
7. 左右の地下水位が異なり、さらに側壁天端よりも高い位置に水位線がある場合計算書内の寸法値が、正常に表示され 症状がありましたので修正しました。

1. 計算書の出力で、必要のない「%」が表示される症状がありましたので修正しました。（主働土圧の計算式や偏土圧時の底版反力計算部などで表示）

1. 地震係数の参照（土地改良）で「特性値による地盤種別」の入力表の土層条件が指定できない症状がありましたので修正しました。
2. 地震係数の県名一覧の表示順序を選択しやすいように、「五十音順の並び」から、「北からの並び」に変更しました。
3. 応力度計算において、水路内に内水圧がある場合の計算方式を一部改良しました。
   変更の対象となるのは、底版上面から底版中央(軸線)までの側壁に対する曲げモーメントの計算です。 底版上面と軸線までの内水圧による曲げモーメントは、従来下記(1)式で算出しておりましたが、 軸線におけるモーメントの算出は(2)式が、より正確（厳密）との判断に立ち変更致しました。
   但し、底版上面より上部の位置は、従来通り(1)式を採用しています。 また、せん断力に関しては従来通りの計算式となっております。
   1/6・γw・Ｈ＾3 ………………… (式1)
   1/6・γw・Ｈ＾2(3Ｈs−2Ｈ) …… (式2)/補足：1/2（HS-H+H/3）
   ここに、γw： 水の単位体積重量 (kN/m3) / Ｈ ： 内水位 (m)/ Ｈs： 水路内水位線から照査位置までの距離 (m)
   

1. 地下水位・内水位が壁高さよりも高くなる場合（水没状態）、計算書に表示される図形が、全て表示されない（縦長になる） 場合がありましたので修正しました。
2. 側壁左右均の場合、計算書のフーチング長の計算においてＨR＝Ｈ1−Ｔ3の式について、ＨR→Ｈ3へ文字列を修正しました。
3. 荷重の組合せ「ケース�U」において偏心距離を算出する際に、考慮する必要の無い土圧を考慮し計算していましたので修正しました。 また、任意ケースで土圧にチェックがない場合にも、土圧を考慮して偏心距離を求めていましたので修正しました。 （偏土圧時の底版反力の結果に影響が生じます。側壁左右均等の場合は、表示のみの問題となります。）
4. 計算書の水圧計算で（ＰＨ1）計算結果表示が正しく表示されない場合がありましたので修正しました。（表示上の問題）
5. 構造計算の計算書において、土圧係数算出部分で「側壁外側を垂直と仮定しない」（レ点を付け無い）場合にも 「θ」（壁背面の傾斜角）の計算式を表示するように修正しまました。
6. 側壁左右均等の場合、計算書の寸法表示（水路内）を右側だけ表示するようにしました。 （水路内が狭い場合など、左右の同じ数字が重なり合い見づらい症状があった為）
7. 計算書の外力集計で「ゼロ」の場合、0.000と表示する場合や空欄で表示する場合がありましたので、合計欄では「0」と表示、 その他は空欄で表示するように修正しました。
8. 配筋図の作図範囲を（文字の重なりが少なくなるように）躯体の縦横比　に応じて変化するように修正しました。 （ただし、極端に縦長な場合には重なる場合があります。）

1. 画面解像度が低い「1024×768（以下）」場合において、「構造計算」のページにある底版配筋の『必要有効高さの計算』を実行すると、 必要有効高さの計算ウインドウが画面の下方(タスクバーの背後)に隠れてしまう場合がありましたので修正しました。 （ハングアップの状態では無くウインドウが背後に隠れている症状ですので、タスクバーを非表示にすことで操作は可能になります。）

1. 偏土圧時の地盤反力計算で偏心距離が底版幅の1/6以内にある場合、計算結果（ｑ1、ｑ2）が逆に表示されていましたので修正しました。 計算上は、最大値を採用していますので計算結果に影響はありません。
2. 偏土圧時に地下水位を設定してある場合、設計条件の躯体形状寸法表で「左側地下水位」の項目が印刷されていません でしたので修正しました。

1. フーチング上の土砂重量について、地下水位を考慮している場合でその地下水位が底版厚よりも低く（0.00の場合も含む）、さらにフーチング重量と その上部の土砂重量を組み合わせ荷重で「考慮する」としていた場合、フーチング上部の土砂高さが正しく計算されていませんでした （壁高+フーチング幅-水位となっていた）ので修正しました。
2. フーチング上部の土砂重量において、地下水位以下の単位体積重量を飽和重量（水中土重量＋水重量）としていましたが、荷重の組み合わせ設定画面 の「土圧（飽和状態）」のチェックマークの有無にあわせ、飽和重量と湿潤重量の切り替えをできるようにしました。
3. 地下水位を考慮するにチェックマークし地下水位をゼロにしている場合、計算書では浮力の検討を印刷しないように修正しました。 また、浮力の検討の「荷重組合の変更」画面および計算書の判定では、9.99…9（無限値）と表示するようにしました。（今までは0.00＞1.2としていた）
4. 計算書の印刷において、初回時に地下水位を「考慮（水位を入力）し」、その後地下水の「考慮するチェックマークを外した」場合、計算書では地下水 があるような寸法表示をしていましたので修正しました。また、構造計算書において、「底版に作用する土圧の範囲」を「底版底面までの深さ」以外を選択し ていた場合、荷重作用寸法線が壁天端より底版底面までを表示していましたので、表示位置を修正しました。（何れも表示上の問題です）

1. 部材構造計算の部材中央位置を求める丸め処理の計算で、現状の計算処理手法では底版厚が奇数の場合、部材の断面照査位置で誤差が生じる場合が ありましたので修正しました。
   例えば、
   ・・底版厚225mm 壁高1200mm ハンチ150mmの場合
   ・・底版中央 ＝ 113mm（225/2＝112.5≒113　側壁部材長 ＝ 113+1200 ＝ 1313mm
   ・・底版上面(天端から) ＝ 1313 −225/2 ＝ 1200.5 ≒1201mm
   ・・ハンチ上(天端から) ＝ 1313 −150 −225/2 ＝ 1050.5≒ 1051mm
   と端数上の処理で上記のような判定になる場合がありましたが、正しくは
   ・・底版上面(天端から) ＝ 壁高 ＝ 1200mm ハンチ上(天端から) ＝ 壁高−150 ＝ 1050mm
   として計算手法を見直し、正しく表示するよう修正しました。
   同様な症状が、「底版に対する鉛直土圧の範囲」を「底版中央」とした際にも生じていました。
   また、「段落としの設定」でも壁高、底版厚共に奇数の場合にも端数上の問題で、計算位置に矛盾 が生じていたので修正しました。
2. 「段落としの設定」で、「壁高の1/2」を設定した際に、躯体形状の壁高の1/2が10mmの倍数にならない 場合に、部材断面の計算表示を行ってい症状がありましたので修正しました。
3. 水路工では復鉄筋に於いても単鉄筋にて計算を行うとしておりますが、複鉄筋で、復鉄筋の計算を行った 時にコンクリートの圧縮応力の計算式が、単鉄筋の計算式「σc ＝ 2Ｍ／(k・ｊ・ｂ・ｄ2) 」を適用してして いましたので、複鉄筋の計算式 σc ＝ Ｍ／(Ｌc・ｂ・ｄ2)に修正しました。

1. 左右対称水路（偏土圧で無い）において、「水路上面荷重」を設定したにもかかわらず考慮されない場合がありました。
   これは、底版距離がmm単位で入力され、且つ奇数の場合に計算処理上（極小）の偏心距離が発生しシステム上で偏土圧と判断され、 水路上面荷重を考慮しない判断が働いてためです。計算丸目処理を見直し発生しないようにしました。 具体的には以下の条件下で発生していました。
   ・左右対称で、水路上面荷重を入力しており、さらに「組合わせ設定」で「水路上面荷重」が「○」になっている場合。
   ・底版幅がmm単位で奇数の時には、ｍ単位のアーム長が計算で0.0005の誤差が生じ偏心距離が生じた場合。
   
2. 計算結果で「拡張表示」をＯＮにした状態で、各ケースをクリックしても最初のケースしか表示されない （拡張ボタンをクリックすると正しく表示される。）症状がありましたので修正しました。
3. 応力計算時の底版部の偏心距離の計算において、丸め処理の方法を改良しました。（上記1.の問題点の対応）
   前バージョンまでは、偏心位置を小数点以下３桁で求め、底版中心から偏心位置を引いて３桁で丸めたものを偏心距離としていましたが、 改定では偏心位置を丸めずに計算、底版中心から偏心位置を引いた後の値を、小数点以下３桁で丸め偏心位置とするようにしました。

1. 計算書において応力度計算（偏土圧で無い場合）時に側壁の配筋を復鉄筋計算と設定しているにも拘らず、計算書には 「単鉄筋計算」と表示されていましたので修正しました。（計算は指定された計算式で正常に行われております。）　
2. 応力度の計算書において、単鉄筋計算で行っているにも拘らず「鉄筋の圧縮応力度計算」の値（計算値）を表示していましたが、 復鉄筋計算で計算しているような誤解を招く恐れがあるので、表示しないようにしました。

1. 常時のみのデータで、段落としの計算を自動計算に設定したデータを保存しそのファイルを開くと段落としの計算が正常に表示されない 症状を修正しました。
   この現象は、新規入力時や地震時を含む場合には発生しません。また、現象が発生しても、そのデータ内のいずれかの値やチェック状態を変化 させることにより正常な計算結果が表示されます。

1. フーチングの幅の組み合わせにより、計算書内の表示文字に「底版の1/2なのでフーチングを考慮しない・・・」などの文 が表示されておりましたので修正しました。（Ver3.2.1.144）
2. 滑動の判定において、画面上に表示される不等号の文字が正常に表示されない場合がありましたので修正しました。（Ver3.2.1.144）
3. 構造計算時の底盤反力が三角形反力になる際の計算式を修正しました。偏土圧時に、偏心距離が作用幅中央の1/3以上離れた位置になると 底盤反力が三角形で作用します。この際の曲げモーメント、せん断力の計算について支点反力から求めるような計算式に変更しました。（Ver3.2.1.142）
4. 部材の抵抗モーメントを画面上で確認できるようにしました。（Ver3.2.1.142）
5. 反力が生じた際の断面応力度の計算式の表現を変更しました。規準書の正誤表による訂正のため、内部での計算は影響を受けません。（Ver3.2.1.142）
6. 必要鉄筋量の計算画面を改良しました。また、鉄筋を選択するのを「ピッチ」「本数」にボタンを配置しボタンクリックによる選択に 変更しました。（Ver3.2.1.142）

1. プレビュー画面からWordへの出力機能を追加しました。
2. 側壁が左右にコロビがある場合の形状に対応しました。
3. 滑動検討時に反力を考慮して検討する、しないの機能を追加しました。
4. 構造計算時の荷重ケース名の変更を可能としました。
5. 構造計算時の側壁外側を垂直と見なす機能を追加しました。
6. 段落し部の計算手法を改良しました。
7. 計算書印刷時の印刷濃度（色）の指定機能を付加しました。
8. システムリソース消費メモリの改良を行いました。
9. 計算フォームの一部改良を行いました。
10. マニュアルを改訂しました。(改定内容の詳細は、マニュアルを参照下さい）
11. プログラムの不具合を修正致しました。

1. 地震時の滑動に対する安全率の比較を常時の安全率と比較して計算しておりました。
   上記判定ミスにより、地震時の滑動における計算結果が地震時の安全率から常時の安全率の範囲内にあるときに問題が生じて おります。
   例）常時安全率=1.5　で　地震時安全率=1.2 　の時の地震時安定計算の滑動安全率の値が 1.2〜1.5 の間にある時、地震時 の安全率が1.2以上確保できていたのにも関わらず、比較の対象が常時の1.5を使用していたためで、例えば：地震時安全率が 1.480(地震時計算結果)の場合でも安全率が確保できていないとして、反力による計算を行っていました。
   
2. 部材断面の側壁にの計算で常時の壁面摩擦角を使用して計算していました。
   地震時の構造計算において、部材断面の側壁に生じるせん断力・曲げモーメントの計算時に、常時の壁面摩擦角を 使用して計算していました。そのため、正しい地震時のせん断力・曲げモーメントと比較し、約２〜４％ほど小さ い計算結果となっておりました。

1. 構造計算時の荷重ケース�Vの出力表示間違い
   部材断面検討（構造計算）の荷重ケース�Vの計算書出力（常時・地震時）において、左右壁の主動土圧の計算式を表示し ていますが、その計算式において、湿潤重量で計算結果表示すべきところを水中重量で計算表示していましたので修正し ました。
   また、ケース�Vの場合は、内部摩擦角を30度を上限とする土圧係数の判定を行っていますが、その判定が有効となった 場合、計算式上で内部摩擦角30度の係数で表示されていませんでしたので修正しました。
   尚、上記何れの場合も、計算式上の表示ミスの問題で主働土圧の計算式、集計表内の計 算式には問題ありません。正しく計算されています。

1. 段落とし時の検討で釣り合い部の修正
   段落し計算において、自動計算を設定している場合に、本プログラムでは「応力の釣合い位置」を自動で算出しています。 また、この「応力の釣合い位置」において断面応力度評価を行っておりましたが、応力度評価は不要との判断にたち、「応力の釣合い位置」 のみの表示を「断面検討位置」で表示、応力度評価は行なわないようにしました。
2. 断面検討位置の表示誤りを修正しました。
   断面照査位置（底版中央/側壁中央）の指定を可能とした際、段落とし部の「断面検討位置」の位置表示で「側壁付根」と「側壁高の1/3」 の表示が逆となっておりましたので修正しました。

1. 偏土圧時の底版反力について修正しました。
   基準書 P.243ではｑ1の反力が大きくｑ1＝ΣＶ・(１＋６ｅ／Ｌ)／Ｌとみておりましたが、P287の荷重図では、 「ｑ1、ｑ2」の荷重マークが逆転しております。つまり、P.242の式7.2.1 にて求めたｑ1,ｑ2の値は、地盤反力 （支持力）ではｑ1を左側（+）、ｑ2を右側（-）として表記していますが、P287の底版反力では大きい方がｑ2、 小さい方がｑ1となっており逆となります。よって計算上での表記としてはｐ242の計算の流れから、本システムでは ｑ1を左側、ｑ2を右側として考えています。ちなみに、ｑ1,ｑ2の計算式は以下の通りです。
   　　ｑ1＝ΣＶ・(１＋６ｅ／Ｌ)／Ｌ 　　ｑ2＝ΣＶ・(１−６ｅ／Ｌ)／Ｌ
2. 印刷帳票の表示記号を修正しました。
   許容支持力で、入力データ印刷時に「γ2」と表記すべき項目を「γ1」と印刷表示していました。また、計算書に おいて「γ1、γ2」への値の表示を共に「γ1」の値を表示していましたので修正しました。
   （表示上の問題で計算には影響ありません）
3. 自重計算方法を修正しました。
   自重計算において側壁形状が、コロビ方向を内側としさらにハンチがある場合に計算時エラーが出ていた不具合を 修正しました。原因は、内側にコロビがありさらにハンチがある場合の計算ブロック形状が、長方形１と台形１の 組合せにハンチ部の三角形１で表していたため、台形の計算不可によるエラー表示でした。
   正しくは台形1と三角形1の組合せで計算を行うようにしました。

1. 商品名を変更しました。
   水路構造計算システムVer2.0（Excel版）の後継商品としてご紹介しておりましたが、開発言語も異なり（Excel版ではありません） また、偏土圧を考慮した常時・地震時の安定計算/部断面照査が可能な新商品ですので、旧「水路構造計算システムVer3.0」から 新規「水路設計計算システムVer3.0」とさせて頂きました。
2. 荷重ケースの断面照査位置の指定をできるようにしました。
   断面照査位置は従来、側壁では「壁高の1/3」と「底版の中心」、底版では「最大モーメント位置」と「側壁の中心」を固定としておりましたが 「底版の中心」および「側壁の中心」については、計算対象とするか否かの選択をできるようにしました。
   
3. 構造計算の底版にかかる側壁土圧の範囲を指定できるようにしました。 「荷重ケース」のページ内に、「底版に作用する鉛直土圧の範囲」項目を設け、選択項目は３種類の「底版の底面」「底版の中央」「底版の上面」です。 従来は、「底版の底面」で最も安全側で行っていましたが、「底版の上面」では、Excel版の水路構造計算システムVer2.0の考え（側壁のみを考慮）、 「底版の中央」は、基準書で基準面としていることから採用しています。

1. 浮力の検討において、安全率を満足しない場合採用フーチング幅ついてユーザ指定できるようにしていましたが、 その入力値に制限がありましたので修正しました。入力値に従うようにしました。
   
2. インストーラ方式を変更しました。（インストール方式をＡタイプに変更しました。--詳細は共通インストールマニュアルを参照下さい）

1. 基準書「水路工」において「荷重ケース�Vの場合、土圧係数のＫａは内部摩擦角30°の場合の値を上限とする。」と明記していますので、その機能を追加しました。
2. 自動車荷重のＩw（等分布荷重換算係数）を求める計算式で盛土がある場合のＨは、（壁高+底版厚/2+盛土高）を使用していましたが、Ｈ（壁高+底版厚/2）へ修正しました。
3. 底版反力WRの計算に用いる側壁高（Ｈ）寸法は、側壁高（底版厚を含まない）を使用していましたが、側壁天端より底版中心までの位置図を基準書では表示していますので、修正しました。
4. プロテクトキーディスクＦＤは、旧商品のキーディスクＦＤをそのままご利用が可能です。
5. 旧データファイルの読み込みも可能ですが、必ず全てのデータ入力項目について再確認（項目のクリック確認）を行って下さい。

1. 「土地改良事業計画設計基準設計「水路工」」対応致しました。
   今回のVerUp（Ver1.1→Ver2.0）につきましては、ユーザ様ご自身が本メンテナンスコーナーよりVer2.0のプログラムを アップデートされる場合、VerUp費用は無償とさせて頂きます。 尚、製品版「ＣＤ−ＲＯＭ」の発送をご希望されるユーザ様は、 有償（5千円/1Set：許容地盤支持力計算プログラムを特別添付）にてご提供させて頂きますので、 詳しくは、弊社までお問い合わせ下さい。

1. メンテナスＰＲＧ送付方式を変更しました。
   
2. 内水位が「０」の場合に、ハンチ面積を考慮（マイナス）して荷重計算を行う。

10月上旬より差替版プログラムを発送しておりますが、その結果ユーザー様より以下のメンテナンス報告がありました。

1. 設計書の専用データファイルが作成されない。（１社発生）
   専用データファイルについては「初期設定」処理を行う事により「￥My Documents」に「土地改良データ.xls」が作成登録されますが、ユーザー様のシステム環境により「￥My Documents」に登録されない場合があります。この場合は本プログラムをインストールしておりますドライブ（例−c:\)のルートディレクトリに登録されます。
   しかしながら、今回の報告では何処にも登録されないという症状が発生しました。（原因不明）
2. 差替版プログラムで起動させるとハングアップする。（２社発生） 差替版プログラムをインストール後、システムを起動すると起動メニュー画面から進まない（ハングアップ）症状が発生する。但し、その他のパソコンへインストールすると正常に起動すると報告を受けました。（原因不明）
3. 対応策としては、前バージョンで作成した専用ファイルを使用する。前プログラムを再インストール等で運用をお願いしております。
   
   以上の２症状とも、現時点では原因が不明で、当初はリソース不足による原因とも考えましたが特定できない状況です。ハードとＯＳさらにはExcelのバージョンが絡んだＶＢＡによる原因と思われますが、引き続きユーザー様からの情報を収集し原因の調査を行う予定です。（H12/10/24）

1. 下記<1>印刷時の不具合を修正致しました。設計データ修正後、必ずプレビュー画面を通して印刷するようメッセージ表示を行うよう改良しました。

1. 印刷出力において、初回の計算実行後プレビュー画面で印刷内容を確認後、印刷、その後（同一作業内で）設計条件を変更（２回目以後）、再度計算実行後、今度は印刷プレビュー画面を通さず直接「印刷」ボタンにて、帳票印刷を行うと、前回の計算結果が印刷される。（プレビュー画面を通すと問題ありません）
   

1. せん断応力度の計算においてタブ「部材条件＆応力計算」で「部材条件/平均せん断（平均せん断応力度）」が指定されている 場合、許容せん断応力度は「基準値」に対して割増し係数（Ｃe、Ｃpt、ＣN）が考慮されていますが、 「その割増し係数が考慮されている。」とした説明文を「計算書の計算結果一覧表」の枠外（下）に表記するようにしました。
   　　また、画面上の計算結果一覧表で「許容せん断応力度の基準値」を「許容せん断応力度τa」の横に許容値を表示する様にしました。
   尚、画面上では「割増し係数（Ｃe、Ｃpt、ＣN）」は乗じた値が表示されていますが、計算書では係数は個別に表示しています。

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. インストール環境の一部を改良しました。
   「2021/3/15：本体PRGに修正は有りませんので、VerNoに変化はありません。」
2. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。（3021/3/23）

1. 集水桝側壁の開口部の設定で、「開口部」が大きくその開口部内の配筋（鉄筋の配列）が5本を越える 様な場合、計算書（開口部の項目）で切断延長の一覧表が正しく表示されない症状がありましたので修正致しました。

1. 「無筋コンクリート」を選択している場合は、部材計算条件の項目で「□付着応力度を無視する」及び「□許容せん断応力度の補正係数考慮」について指定不要の為チェックマークできないようにしました。（Ver5.0.11.101）
2. 構造計算を「無筋コンクリート」で行う場合に解析方法を「水平応力解析」と した場合、側壁の計算において「軸力」を考慮できるようにしました。
   軸力の指定は、タブ「計算内容（荷重）」の荷重強度の項目「□側壁に対する軸方向力を考慮する。」にチェックマークします。
   尚、軸力の計算は
   　　「σc＝Ｎ/Ａ±（Ｎ・e）／Ｗ」（擁壁工指針ｐ143）
   　　「Ｗ＝（b・ｈ^2）/6」（構造力学公式集ｐ44）
   　　「Ｍ＝Ｎ・e」（水路工ｐ350）、「Ａ＝ｂ・ｈ」
   　以上により
   　　「σc＝Ｎ/（ｂ・h）±（6Ｍ/ｂ・ｈ^2）」として計算を行います。
   　また、従来（無筋構造）は、Ｂ面とＤ面の何れかの最大応力値で計算をしていたが、Ｎ値とＭ値の関係によｔり各面毎の最大値で 計算するように変更しました。(Ver5.0.11.101）

1. 計算書の「地震時慣性力と地震時動水圧」の項目に於いて「地震時自重慣性力（ｗew）」の算出式がVer4.0の時の表記方法（Vbody） としていましたので、Ver5.0の算出方法「ｗew＝Kh・Ws」へ変更致しました。また、荷重項目一覧の表記内容も見直しました。 （表記上の問題で計算値に影響はありません）
2. 本システム（Ver5.0）では、旧Ver4.0で作成したデータファイルを読み込むとVer4.0のプログラムが起動し計算が可能ですが （Ver5.0へのデータ変換も可能）、そのVer4.0のプログラムにおいて「地震時慣性力と地震時動水圧」の項目の地震時慣性力の反力計算 において、作用高さ（Hd）が考慮されていない（式内の一部）症状がありましたので修正しました。

1. データ入力シートを開いて閉じた場合、メニューの「ファイル保存に関するボタンがグレー表示（操作できない状態）」となりますが、 新規に「データ入力シート」を作成すると「ファイル保存に関するボタン」がグレー状態のままとなり保存操作が出来ない症状がありま したので修正しました。
   但し、既存の「データファイル」を開いた場合には、正常に動作（表示）します。

1. タグ「部材検討結果」画面の開口部の基本定着長の計算項目において「許容引張応力度」の個別指定を出来る様にしました。
   これは、本来鉄筋の「許容引張応力度」については、本体構造の鉄筋と同等としていましたが、適用基準により定着長（重ね接手長）の 場合は異なる事がありましたので機能追加しました。
2. タグ「荷重組合せ」で荷重ケースの組み合せを「推奨設定」ボタンで設定した場合、地下水位がある場合は「・側壁に作用する水圧」に 自動的にチェックマークする様にしましました。従来は、ユーザ指定としていました。
3. タグ「計算内容（荷重）」の項目で「□部材内側からｈ/2の位置を照査する。」にチェックマークしデータを保存を行い、再度そのデータを 再度開いた（読込み）場合にチェックマークが外れて表示する症状がありましたので修正しました。（但し、計算は行なわれています。）
4. 上記改良に伴い操作説明書（操作マニュアル）の一部改訂を行いました。
   （Ver5.0.9.95以降対応版となります。）

1. 計算確認後「配筋確認図表示」ボタンで配筋確認画面を表示、その画面内で「右クリック」して表示されるプロパティー 画面で「印刷実行」を行うとエラーがでる症状がありましたので修正しました。
2. 本Ver商品（Ver5.0.8.94）より「最新Ver（フルバージョンNoで照合）確認機能を追加しました。
   プログラム起動時古いVer商品をご利用の場合は、「最新バージョンがアップされています。」と表示されますので、この場合は 弊社HPの「メンテナンス情報」コーナーより最新版プログラムの入手をお願い致します。

1. 解析方法を「両端固定梁＋３辺固定版」選択「凍上力」を考慮している場合、「両端固定梁」の検討位置が地表面より 上部にあると地表面の凍上力よりも大きな値が適用されていましたので、地表面の荷重を照査位置の値として計算を行 うように修正しました。
2. 試行くさび法の計算書において部材検討部の説明文で土圧作用深さを"Ｈ"としていましたが、"Ｈo"に変更しました。 これは、凍上力の計算式で「Ｈ」を壁高として使用していた為に変更しました。
3. クーロン土圧公式で地表面より上部に地下水位があり浮上の検討を行うとした場合で「土圧鉛直成分を考慮」する とした場合に、水中土の範囲が地下水位まで計算されていましたので修正しました。

1. 水平応力解析で背面土が桝天端よりも低い位置（Ｈd）に設定され、さらに断面照査位置が地表面より上側に指定 されていた場合、その位置における地震時慣性力による反力及び地震時動水圧による反力が考慮されていましたので 修正しました。
2. 上記同様に背面土砂高が桝天端よりも低い場合、地震時動水圧強度は地表面からの距離を適用するべきところが、 桝天端からの距離で計算していましたので修正しました。
3. スラブ法解析で縦横比が4.0を越える場合、持梁の計算が行いますが、地震時慣性力を考慮した場合に計算書の曲げ モーメントの表示式が正しく印字されていませんでしたので修正しました。これは表示の問題で計算結果は、正しく行わ れています。

1. 「ナビゲーションウインドウ」の操作画面で「新規データ(N)」と「ファイルを開く(O)」等の機能（操作ボタン）に対して、 Ver4.0シリーズで作成したデータファイルとVer5.0で作成したデータファイルを読み込んでいる場合に、各操作ボタン上の表示 画面にVer5.で作成したデータファイルが正しく表示されない症状がありましたので修正しました。

1. タグ「荷重設定」の「その他荷重」の入力画面で表示されている「参考Wu」と[参考PF」のボタンをクリックしても 解説（ヘルプ）画面が表示されない症状がありましたので修正しました。

1. 背面土形状で「任意形状(試行くさび法）」を選択した場合に側壁天端（原点位置）からの背面土形状 について垂直（No1→X＝0.00）とした背面土形状に対応、土圧計算を可能としました。
   　 尚、データ入力時は、「垂直方向」と「水平方向」の座標点（2点）以上で背面土形状を構成する様にして下さい。
2. 安定計算時に「自動車荷重+雪荷重」を組み合わせる場合「雪荷重を1.0KN/ｍ2」とする機能を「荷重設定/ 雪荷重」の項目に追加しました。
   考慮ｓる場合は、「□自動車荷重と同時載荷時はは1.0（KN/ｍ2）にする。（安定計算）」にチェックマークします。 従来は、「任意入力」で指定可能でしたが、個別に指定可能としました。
   尚、部材検討時は自動的に「自動車荷重+雪荷重＝1.0KN/ｍ2」として考慮されます。
   
3. 「配筋図確認画面」において、当初配筋方法を「複鉄筋」として底版の「内側」にもかぶりを入力している状態で、 配筋方法を「単鉄筋」に切り替え（この時点で内側かぶりはグレー表示）、その後「配筋図確認画面」の「断面図」をみると底版内側からの「かぶり」 の引き出し線が表示される症状（本来不要）がありましたので修正しました。
4. 上記改良に伴いまして、操作説明書（操作マニュアル）の改訂を行いました。（操作画面の入替）
   （Ver5.0.4.88以降対応版となります。）

1. 壁面摩擦角（以後：δと表示）について、「・適用基準無し」及び「土圧公式：試行くさび＆クーロン土圧」を 指定している場合、δ値をユーザー指定できるように改良しました。（右下図参照）
   　　これは、従来δ値については、「安定計算＆構造計算時：常時2/3φ、地震時1/2φ」の固定としていましたが、 道路橋示方書では「常時1/3φ、地震時0」としています。
   　　この事も踏まえδ値については、「基本データ」の適用基準で「適用基準無し（全項目ユーザ―入力）」とし土圧公式が 「クーロン土圧または試行くさび法」としている場合、δ値（安定計算の常時・地震時、構造計算の常時・地震時）を 指定できるようにしました。
   　　但し、水路工基準、道路土工基準を選択している場合は、従来通りδ値は固定としています。
   また、上記基準によらないδ値を想定し手入力による「・入力値」の項目も追加しました。
2. 上記条件における「δ値」の指定は、入力画面のタブ項目に「壁面摩擦角/浮上検討」の項目を設け、本項目にて入力指定が可能です。
   また、同様に計算書においても「δ値」の表示内容等について改良を行いました。
3. 上記改良に伴いまして、操作説明書（操作マニュアル）の改訂を行いました。（操作画面の入替）
   （Ver5.0.3.87以降対応版となります。）

1. 地震時の慣性力による反力(自重慣性力強度）の計算において、背面土が天端よりも低く入力「Ｈd（天端からの落差）＞0.0」 したにもかかわらずＨｄが考慮（地盤高）されないで「自重慣性力強度（Ｗbew、Ｗdew）」の計算を行っていましたので修正しました。
2. 土圧公式の選択で「静止土圧」を選択した場合でも地震時の検討を可能としました。（従来は常時のみ不可）
   これは、「静止土圧」自体が静止した状態での土圧係数との判断をしていましたが、土地改良基準「ポンプ場（p537）」では、 クーロン土圧と静止土圧を比較して大きい方を採用するとの記載もある事から、静止土圧でも地震時の検討をできるようにしました。

1. 検討断面（照査位置）において断面力「せん断力（Ｓ）＆曲がモーメント（Ｍ）がゼロ（0.00）」となるような場合に、応力計算一覧表で 「引張側鉄筋（鉄筋径×ピッチ）」が正常に表示されない症状（本来断面力がゼロとなるような部材検討は対象外としていた為）がありました ので、断面力（Ｓ＆Ｍ）がゼロとなるような断面照査項目については、「配筋条件」や「各種係数」の出力を行わないようにし「各項目"──"表示」 するように修正しました。
   

＜バージョンアップ内容＞
1. 新Ver5.0では、同時に新旧データファイルによる療法のバージョンで計算が可能です。
2. 許容応力度及びせん断応力度の使用範囲をを明確化しました。
3. 上面荷重を「一覧表」入力可能にし荷重ケースにおいて個別に指定が可能です。
4. 側壁部に「開口部（円形及び矩形）」の指定が可能です。
5. せん断応力度について「最大せん断応力度」または「平均せん断応力度」の検討が可能。また、平均せん断応力度の場合は、許容応力度の割増し係数の考慮が可能です。
6. 配筋検討時の組合せとして配筋構成のグループ化の見直しを行いました。
7. 計算書出力において「地震時係数の計算書」「地盤の許容支持力の計算書」を一連で計算書出力を可能としました。

1. 地震時の慣性力による反力(自重慣性力強度:Ｗbew、Ｗdew）の計算において、表示計算式と計算結果が合わない症状があいましたので修正しました。

1. 試行くさび法を選択し、試行くさび法の原点を「各照査位置を基準」とした場合に、計算書の荷重強度"「Ｐa」の値に" ＨD"(側壁天端と地盤との差)の値が出力されていましたので修正しました。
   これは、Pa式における表示数値の問題で、Pahの計算に対しては正常値が引用・計算しています。

1. 部材条件の項目で「無筋コンクリート」を選択後、「コンクリート許容応力度」の参考値の画面で「道路土工の適用年度」 が間違っていましたので「H24/7版」に修正しました。また、許容応力度の算出式は同基準のｐ83に記載されている。との文面 も追加しました。
2. 無筋コンクリート選択時に、せん断応力度の照査は「平均せん断」のみ選択可能（デフォルト）としました。
   これは、最大せん断応力度での評価の場合「ｊ：鉄筋図心までの位置」が評価できない為、必然的に「平均せん断」のみと なります。

1. 土圧公式で「試行くさび法」指定した後、安定計算（浮上りの検討）の項目で「群衆荷重」等を指定した後、その入力 データにおいて土圧公式を「静止土圧」に切り替えると、安定計算の項目では「上面荷重」の項目は指定不可（チェックマーク不可） となりますが、計算書を印刷すると上面荷重の検討項目に「○」が付いている症状がありましたので修正しました。（表示上の問題）
2. 土圧公式で「試行くさび法」を選択している場合で「上載荷重」を考慮している場合、その土圧強度は「上載荷重が含まれた」 土圧強度となりますが、その上載荷重の算出根拠式およびその値を計算書に表示するようにしました。
   また、画面上では「鉛直土圧」の項目にチェックマークした時にその「土圧強度」に含まれる上載荷重値を（）で表記するようにしました。

1. 入力画面のタブ「部材検討」の配筋条件の指定ボタン（配筋方法の配置図指定ボタン）の表示が、例えばＰＣの環境設定（画面のプロパティー） で「WindowsXPスタイル（クラシカルスタイルの場合はOK）」としている場合、選択している「配筋配置図のボタン」が分かりづらい （かすかな色の変化は有るが）状況がありましたのでボタンの表示方法を変更しました。
2. システム内の開発環境を変更しました。操作的な面や計算書等には一切影響はありませんが、本Ver以降Windows2000では正常に動作しない場合があります。

1. データを新規作成時、側壁の配筋方法を単鉄筋（底版：複鉄筋）とした場合や内側と外側のかぶりが異なる 場合に「配筋確認図表示」を行うと底版図形右上のかぶりの寸法が、正常に表示されない（-100000と表示）症状 がありましたので修正しました。（本症状は、初回時のみ現れデータ変更、保存等を行うと正常に戻ります。）

1. 計算書において、安定計算の計算条件の項目内の「許容支持力」の表示単位が「kN/mm2」となっていましたので「kN/�u」へ修正しました。 これは表示上の問題です。（Ver4.4.3.64）
2. 土圧公式に「試行くさび法」を選択し「背面土地盤線」が側壁天端から低い場合（落差HDを入力していた場合）に、 落差の距離を考慮せず土圧の計算（側壁天端から照査位置まで作用するような計算）を行っていましたので、作用高さから地盤線の落差（ｈ-HD） を考慮した土圧算出式（Ｐa＝2ＰA(ｈ−ＨD)／Ｈ^2）で計算するように修正しました。(ver4.4.2.63)
3. Windows7＆8（32bit＆64bit）に対応、動作確認を行いました。

1. 「応力度の検討結果」の検討条件で「許容せん断応力度の補正係数考慮」の項目で「カルバート工」を選択した場合の 補正係数の算出「Ｃe及びＣpt」について、「Ｃe」は有効部材厚が300mmを超えた場合に正常に算出していませんでした。 また、「Ｃpt」は、鉄筋比の比較の際に％に戻さずに比較をしていましたので修正しました。
   何れも、係数が小さく計算されていたため許容せん断力が小さくなる傾向にありました。(修正前にOUTだった箇所も、修正後 OKになる可能性があります。)
2. 上記項目に置いて「？？割増係数」と表示されている項目に対して「割増」の文字を「補正」に変更しました。
   これは、実際の係数が１よりも小さい値になることもあり必ずしも増加するとは限らないためです。
3. タブ「荷重ケース」の項目に「□部材内側からｈ/2の位置を照査断面とする。」の項目を設けました。 但し、「□部材節点かた2dの位置を照査断面とする。」と同時には行えません。
   これは、それぞれの照査位置が仕様上異なる条件であるため、同時に照査する意味は無いとの判断です。 （2d位置は水路工の割増係数終端であり、h/2位置はカルバート工の照査位置であるため。）

1. 解析方法が「水平応力解析」の場合、側壁の「2dの位置」を照査位置として検討できるようにしました。
   設定は、タブ「荷重ケース」の「側壁」の荷重強度の下にある「□部材端部から2dの位置も検討する。」にチェックマークして検討が可能です。 （本項目は、「配筋検討」の検討条件「許容せん断応力度の割増係数」と併せてご確認下さい。）
   本機能で検討するとした場合、計算書内の「・側壁の応力計算・応力一覧表・最大応力集計・応力検討」の各項目に「2ｄの位置」の項目が 追加されます。
2. 上記同様に「水平応力解析」の場合、「許容せん応力度の割増係数」を考慮する機能を追加しました。
   割増係数の算出基準は、土地改良「水路工」基準と道路土工「カルバート工指針」基準（道路橋示方書と同じ）から選択可能です。
   初期値は、「水路工」基準としています。
3. 上記機能に加え「割増係数」考慮時に「許容せん断応力度」の許容値を「側壁用」として別途入力出来るようにしました。
   これは、割増係数考慮時の「せん断応力度」の計算式は、「平均せん断応力度」としています。よって、タグ「部材検討」の項目で設定した 「許容せん断応力度」は「底版用」と考え、本項目の「許容せん断応力度」は、「側壁用」として指定できるようにしました。
   尚、本項目で「側壁用」の許容せん断応力度を設定した場合は、側壁のせん断応力度の計算は、「部材検討」ページの設定に係わらず「平均せん断応力」で 検討を行います。また、地震時の許容せん断応力度は、入力値（常時）の1.5倍として適用されます。
   
4. 「付着応力度」の検討を無視できる機能を追加しました。
   タグ「配筋検討」の画面右にある「検討条件」項目内の「□付着応力度を無視する。」にチェックマークした場合、計算結果一覧表の付着応力度の 検討項目が空白として表示されます。
5. 本改良によりプロテクトHASPタイプを「HASP-SRM」ドライバ対応としました。
   （これにより、プログラム起動時「HASP-SRM」タイプとしてデフォルト起動しますので、現在HASP4タイプをご利用の場合は、「HASP-SRM→HASP4」への 切り替え作業が必要となります。切替え方法については、こちらを参照下さい。）
6. 上記改良に伴いまして、操作説明書（マニュアル）の改訂を行いました。
   （Ver4.4.0.60以降対応版となります。）

1. タブ「安定計算」で計算可能な「許容支持力の計算」の内容を修正しました。
   これは、現状「桝構造の設計」は「水路工」にも準拠。としていますので、「許容支持力の計算」について 土地改基準「ポンプ場」の改訂項目(平成18年3月17日)に従い、本システムの許容支持力の算定方法を変更しました。
   （但し、水路同様に荷重の傾斜（ic,ir,iq,η）に関しては、これを考慮しないものとして計算しています。）
   尚、改訂内容の詳細は、先に「水路設計計算システムVer4.4.7.206（H20/7/11）」でご案内した内容と同等になりますので こちらもご確認下さい。

1. 荷重ケースの項目で「検討の有無＝不要」となっている（例：ケース1＝必要、ケース1＝不要）のに、ケース2の項目で 「土圧」「土圧の鉛直成分」の項目が「○」（グレー表示）となっていた場合、計算書の「底版反力の計算」の項目で、必要の 無いケース2の項目が、表示される症状がありましたので修正しました。「○」がついて無ければ、表示されません。
2. 安定計算で、土圧公式に「クーロン土圧」を選択し地下水位を考慮しない場合は、「地下水位以下での湿潤土と水中土との差」 の計算項目を表示しないようにしました。
3. 計算書の「部材計算/部材条件」の一覧表で、「常時許容引張応力度」「常時許容圧縮応力度」の表示文字に「常時容許容・」 と表示されていまｈしたので修正しました。その他、文字セルの幅や表現文字の一部修正を行いました。

1. 「部材検討」において、「鉄筋許容応力度」の入力項目で「圧縮応力度＝0.0」で計算方法が「単鉄筋」となっていた場合、 計算結果の判定で「画面表示＝OUT」「詳細結果＝OK」と異なって表示される症状がありましたので修正しました。
   これは、単鉄筋計算では「鉄筋圧縮応力度」の判定は行っていませんが、システム内では計算処理を行っていた為に圧縮応力度 が「0.0」だと判定できずに「OUT」と表示される現象となりましたので、単鉄筋の場合「圧縮応力度」の判定を行わないように しました。
   尚、本問題は「許容鉄筋圧縮応力度」に一般的な数値を入力していれば、発生しない問題でした。（回避されていました）

1. 水平応力解析時に「側壁に対する軸方向力を考慮する。」としていた場合、せん断応力度の判定が正常に行なわれない症状がありましたので 修正しました。
   症状としましては、「せん断応力度＞許容応力度（＝OUT）」にも係らず「応力の検討結果」の表示画面で「OK」となり （計算結果詳細画面では「OUT」）、計算書の結果一覧表でも「OK」との表示となっていました。

1. 荷重組合せにおいて計算タイプを「地震時」とした場合、応力度計算において地震時「動水圧」および 「自重による慣性力」を考慮できるようしました。
   尚、各解析手法選択時における「地震時動水圧」と「地震時慣性力」の取扱いは以下の如くです。
   1. 水平応力解析時
      

      地震時慣性力は、躯体全重に設計水平震度を乗じたものを慣性力とします。
      水平力の反力は三角形分布としその範囲は、地表面から底版軸線の間とします。 （反力での計算のため、土圧を考慮しない場合には地震時慣性力は無効します）
      また、動水圧は、集水桝内の水位を用いて算出しますが、側壁内部に傾斜がある場合、 桝の内空幅(水幅)は、動水圧の作用位置の幅を用い、躯体の慣性力と方向を一致させ、 動水圧作用に対する反力を用いて計算を行います。 この場合の作用幅は、自重の慣性力と同様に地表面と底版軸線の間とします。
      

   2. 3辺固定スラブ法
      

      地震時慣性力および地震時水平強度は、水平応力解析時と同じ手法で計算を行います。 但し、作用幅はユーザ選択(等変分布荷重の作用幅)によります。 また、同様に動水圧も水平応力解析時と同じ手法で計算を行います。
      用幅はユーザ選択(等分布荷重の作用幅)によって決定されます。

   3. 両端固定梁＋3辺固定板(近畿地建)
      

      地震時慣性力は、作用幅も含め水平応力解析時と同じ手法で計算を行います。 また、動水圧も作用幅も水平応力解析時と同じ手法となります。 尚、両端固定梁部分は、参照位置での地震時慣性力の強度と動水圧を土圧に加算して計算を行い、 土圧を考慮していない場合は、動水圧のみを考慮し、方向は内水圧と同じにします。
      3辺固定版部については、計算範囲の上部と下部(底版軸線部)とをそれぞれ算出し、 台形荷重が作用するものとして計算を行います。

   4. 底版部の計算
      

      底版部については、4辺固定スラブでは偏心を考慮した計算が出来ないので、地震時慣性力の影響を受けないもの とします（考慮しない）。

   尚、地震時の「動水圧」および「躯体自重の慣性力」を三角形分布とする記述は「土地改良施設 耐震設計の手引き」P.346を参考としています。
2. 上記改良に伴いまして、操作説明書（マニュアル）の改訂を行いました。
   （Ver4.2.0.49以降対応版となります。）

1. 電子納品対応機能として特殊フォントを使用しない機能をVer4.1.47で付加しましたが、「水平応力解析」の場合で印刷出力指定時に「特殊フォントを使わない」 （電子納品対応）とした場合でも、計算書の「水平解析モデル図内の文字（リットル）」が、特殊フォントのままになっていましたので、ＪＩＳコードの「Ｌ」で表示する ように修正しました。下記修正<2>を参照。

1. 印刷出力（プレビュー）機能において「特殊フォントを使用する。」「使用しない。」をチェックマークで指定できるようにしました。
   これは、電子納品（計算書オリジナルファイル）を考慮して機能追加したものです。
   従来「本システム」では、弊社独自の「特殊フォント（例：土の傾斜角等）を使用していた為、特殊フォントを組み込まないでＰＦＤファイル 等を作成した場合、その他のパソコンでその計算書を表示すると、正常にフォントが表示されない症状がありました。
   今回の改良で、「特殊フォントを使用しない。」とした場合は、ＪＩＳコードに準拠したフォント（ギリシャ文字等）に置き換えて出力されます。
   詳細につきましては、ここから確認できますのでご確認下さい。
   （操作説明書からその部分を抜粋しております。）
2. 入力画面下に表示される「エラーメッセージ」について、応力度計算時のエラー表示をより詳細に表示するようにしました。
   従来は、「ケース3の側壁で許容応力度を超えています。」の表示を検討断面毎に「ケース3の側壁B面内側横鉄筋が許容応力度を超えています。」等と表示するように しました。また、躯体形状寸法の入力においても不整合がある場合のエラーメッセージを追加しました。
3. 上記改良に伴い、操作説明書（マニュアル）の改訂を行いました。Ver4.0.1.47以降対応版となります。

1. 側壁解析方法で「三辺固定スラブ」を選択し荷重ケースの「等変分布荷重」の項目を「内水位」としている場合、計算書の「応力計算」の照査深さを 求める式において、「内水位」の深さで表示すべき値が「地下水位」の深さを表示していましたので修正しました。
   この不具合は、表示上の問題で計算は正しく行われています。
2. 「地下水位を考慮する」にチェックしているにも拘わらず「地下水位の値が「Ｈ1＝0」や「Ｈ1＝ブランク」とした場合、 計算書印刷において「ゼロ割エラー」でる症状がありました。これは、地下水位がゼロにも拘わらず「浮上に対する検討を行う」ことが可能となる操作がありましたので 、この様な場合（地下水位がゼロ）「「浮上に対する検討を行う」を行わないようにしました。
3. 土圧公式で「試行くさび法」選択しさらに「その他」の項目の「試行くさび法の時の原点選択」で「各照査位置を基準」を選択した場合、計算書出力時 エラーメッセジが出る症状がありましたので修正しました。
4. 「安定計算」の項目で躯体形状の入力データに不整合（不備）がある場合、安定計算の判定（異常判定）行っていましたので修正しました。 また、計算書も同様に異常な値で出力していましたので修正しました。
5. 「安定計算」の項目で「地震時支持力の検討」の下部に配置されていた「ヘルプボタン」は使用していませんでしたので（表示機能無し）削除しました。

1. マニュアル（操作説明書）の一部改訂（表現方法の見直し等）を行いました。

1. 断面照査において、側壁の「Ｂ面/Ｄ面の内側/外側」の「縦方向/横方向」の鉄筋、また底版については「内側/外側」の「Ｂ辺方向/Ｄ辺方向」についての全12断面の応力度照査が可能となりました。
2. かぶり入力について「全12断面の鉄筋」の入力指定が可能です。また、鉄筋のかぶり入力の煩雑を避けるため、配筋方法をパターン化し壁前面から最も近い 鉄筋のかぶりの入力を行えば、その内側の鉄筋の「かぶり」は自動計算されます。
3. 必要鉄筋量の計算機能を強化、全12断面の応力度評価が「最小鉄筋径」や「最小鉄筋量」で計算を行えるようになりました。
4. 配筋図のイメージ表示を強化、「断面図」「正面図」「側面図」「底版図」の全断面について、縦・横方向の鉄筋配置を色分けして表示するようにしました。
5. せん断応力度の評価を変更しました。水平応力解析で梁の中央部は、「せん断力」は「ゼロ」として評価するようにしました。また、スラブ解析法では「せん断力」は、版の端部に生じるとして 応力度判定するようにしました。
6. 本商品は、Ver4よりHASP（USB）専用商品となりました。
   
   

1. 三辺固定スラブ解析法において、Ｂ面において「幅の2倍を超える高さ」の場合または「高さの4倍を超える幅」の場合 モノグラフから「ly/lx」比で読み取れない為、その長さ以上については、等分分布、等変分布に換算して計算していましたが、 Ｂ面側が「ly/lx」を超えていて、Ｄ側が「ly/lx」を超えていない場合にＤ面側の作用荷重にＢ面側の荷重強度を適用していま したので修正しました。
   これについては、両面（Ｂ面・Ｄ面）ともに「ly/lx」比を超える場合や、Ｂ面側が「ly/lx」比内であれば、計算は正常に行われて います。

1. 躯体形状データの入力項目で「地下水を考慮する。」にチェックマークを付けた状態で、入力データを作成し、 その後、データファイルの保存を行うと、「整数のオーバーフロー」というエラーメッセージがでて、ファイル保存 ができない症状がありましたので修正しました。
   また、同様に上記エラーメッセージ後にデータファイルを保存、再度そのファイルを読み込むと「範囲エラー」等のエラー が表示され読み込みできない症状がありました。
   これは、「地下水を考慮する。」とした場合、システム内部の整数演算処理において「桁あふれ」の症状が発生していた ために、正常にデータ保存ができない状況となっていました。その為、整数演算処理方法を見直し改善しました。

1. 水平応力解析時に「側壁に対する軸方向力を考慮する。」としていた場合、せん断応力度の判定が正常に行なわれない症状がありましたので 修正しました。
   症状としましては、「せん断応力度＞許容応力度（＝OUT）」にも係らず「応力の検討結果」の表示画面で「OK」となり （計算結果詳細画面では「OUT」）、計算書の結果一覧表でも「OK」との表示となっていました。

1. 側壁解析方法で「三辺固定スラブ」を選択し荷重ケースの「等変分布荷重」の項目を「内水位」としている場合、計算書の「応力計算」の照査深さを 求める式において、「内水位」の深さで表示すべき値が「地下水位」の深さを表示していましたので修正しました。
   この不具合は、表示上の問題で計算は正しく行われています。
2. 「地下水位を考慮する」にチェックしているにも拘わらず「地下水位の値が「Ｈ1＝0」や「Ｈ1＝ブランク」とした場合、 計算書印刷において「ゼロ割エラー」でる症状がありました。これは、地下水位がゼロにも拘わらず「浮上に対する検討を行う」ことが可能となる操作がありましたので 、この様な場合（地下水位がゼロ）「「浮上に対する検討を行う」を行わないようにしました。
3. 土圧公式で「試行くさび法」選択しさらに「その他」の項目の「試行くさび法の時の原点選択」で「各照査位置を基準」を選択した場合、計算書出力時 エラーメッセジが出る症状がありましたので修正しました。
4. 側壁の解析方法で「三辺固定スラブ法」を選択していて「等変分布荷重」「等分布荷重」のスラブ応力図のly/lx比が「ly/lx＝1.0」となる場合に、「範囲エラー」が 発生して計算が止まる症状がありましたので修正しました。これは「荷重組合わせ」の「ly/lx」比のＨ寸法の指定項目「側壁高」「地盤高」「外水位」「内水位」を選択する際にも 影響を受け同様に発生していました。（極マレなケース）
5. 「安定計算」の項目で「地震時支持力の検討」の下部に配置されていた「ヘルプボタン」は使用していませんでしたので（表示機能無し）削除しました。
6. 「配筋図表示」機能で表示される配筋図のワークシート（配筋配置確認）から「最大化ボタン」を無効にしました。
   これはその画面で「最大化」を実行すると、「縮小化」ボタンが表示されなくなる現象があるためです。また、配筋図のワークシートを表示させた状態で データ入力フォームを閉じると、エラーが発生する症状がありましたので修正しました。
7. 「部材検討」の「部材条件」の項目にある「コンクリート」および「鉄筋」の許容応力度の「参照ボタン」の内、 「コン標準」ボタンで表示される画面内の参考書籍名称を：コンクリート標準示方書「構造性能照査編」に変更しました。

1. 表示社名の変更を行いました。
   

1. 部材検討の「応力の検討結果」で表示される「底版」の項目の「ＯＫ」「ＯＵＴ」表示について、画面上の表示では 「ＯＫ」となっているのに、その項目をクリックして表示される「結果詳細」画面および「計算書」では、「ＯＵＴ」と 表示される症状がありましたので修正しました。これは、計算結果の画面表示の判定部分が、Ver3.0の時のモーメントの 評価を正負の2項目で判定していた時の機能が残っていた為です。あくまで画面表示上の問題で、計算書等に影響はありません。
   

1. 側壁の解析方法で「両端固定梁+三辺固定板」を選択し部材検討で「無筋コンクリート」の検討を行った場合、 計算書の印刷出力「11.応力検討」の「11.1側壁」の項目では、本来「底版中心、B/2、D/2」の位置について計算結果 を表示すべきでしたが「底版中心」のみを表示していましたので、その他の項目「B/2、D/2」も出力するように修正しました。 尚、計算結果表示について画面上では、3項目とも表示しております。
   

＜改良項目＞
1. 「水平応力解析」において「側壁に対する軸力方向力を考慮する。」としていた場合でも、荷重ケースや作用位置の指定によっては、 軸力が作用しない場合があります。（下記参照）
   ＜軸力が作用しない例＞
   地盤の高さが側壁天端より低く、地下水や内水位が作用しない側壁の位置に、照査位置（任意）を設定した場合や自立（自重）の計算として 土圧や上載荷重等が作用していない場合などが当てはまります。
   この様な場合、システム内では計算継続が不可となり「ゼロ割」のエラーメッセージがてておりましたので修正しました。 また、システム的な対応策として以下のような改良を行いました。
   入力設定で「側壁に対する軸力方向力を考慮する。」とチェックマークしていても、「軸力」が作用していない部材照査位置においては 軸力が作用していない部材として計算を行い、軸力が作用している照査位置については「軸力が作用している」として軸力の公式を適用し計算を 行います。（つまり、実際に軸力が作用しているか？いないか？を自動判別して適用式が決定されます。）
2. 上記改良に伴いまして、応力度の計算式を1枚のページにまとめ「応力計算書」の前に表示（無筋公式/単鉄筋公式（軸力有無）/複鉄筋公式）するようにしました。
3. 「コンクリート」および「鉄筋」の許容応力値の「参照ボタン」で表示される画面において「地震時は常時の1.5倍」については、画面表示時に常に チェックマークを付加していましたが、入力指定に従い反映する様にしました。
4. マニュアル（操作説明書）の全面改訂を行いました。Ver2.3.4.31以降対応版となりますのでご利用下さい。

＜修正項目＞
1. 「3辺固定スラブ」および「両端固定梁+3辺固定板」において「部材検討」画面の右下に表示される「応力の検討結果」で表示される 側壁の判定表示「OK」or「OUT」が、その項目をクリックして表示される詳細画面結果と計算書に出力される内容とで異なる症状がありましたので修正しました。
   詳細画面結果と計算書の内容が正常です。画面上では、常に最大の断面力のみの評価で表示していたので原因です。
2. 「背面土形状」で「台形盛土度」を選択し、且つ「自動車荷重」を選択した場合で「盛土幅（Ｘ2）＝0.000」および「自動車荷重の作用位置（ＸQ＝0.000）」 とした場合（形状的には背面土が直角に立ち上がっている状態）、荷重図の表示が水平な盛土面に対して「等分布荷重図」が斜めに表示される（水平に表示されない） 症状がありましたので修正しました。
   また、上記修正に伴い「自動車荷重の作用位置（ＸQ）」が「0.000」または「未入力」の場合の作図の表示方法（記号等の表示の仕方）を改良しました。
3. 部材検討の配筋設定で、「複鉄筋の複鉄筋計算」を選択していた場合、応力計算書の「圧縮鉄筋量」の項目に引張鉄筋量を表示していましので修正しました。 また、圧縮鉄筋比（P'）の値が「0」（整数値表示）としていましたので、少数点以下5桁で表示するように修正しました。
   

1. 基本データで上載荷重を設定、安定計算の浮上の検討において上載荷重の項目にチェックマークを付けた状態で 基本データ入力項目に戻り上載荷重の項目のチェックマークを外し（浮上の検討でチェックマークを付けた上載荷重） 、再度浮上の検討項目に戻ると、荷重合計が正常に計算表示されていない症状がありましたので修正しました。 この症状は上記操作上で発生しますので、基本データ入力項目の荷重がゼロの項目については、正常に計算されています。
2. 集桝のデータファイルを直接クリックすると、集桝のプログラムが起動しそのデータファイルをワークシート として表示する機能（データファイルとアプリケーションの関連付け）が正常に機能しない症状がありましたので修正しました。

1. 計算書出力で等変分布荷重および等分布荷重のＷの値の単位表記が「KN/ｍ3」と表示している箇所がありましたので「KN/ｍ2」 へ修正しました。
2. 計算書に出力表示している三辺/四辺固定スラブの「モーメント状態図」の荷重表記が「ｔ/ｍ2」と表記していましたので「KN/ｍ2」へ修正しました。
3. 安定計算(クローン土圧選択）において、載荷重を考慮し「躯体全重での検討」を選択した場合、強度計算時の土圧強度記号「ＰBw、ＰB1」が 、土圧計算時「Ｐw、Ｐ1」と表示していましたので「ＰBw、ＰB1」と整合性をとるようにしました。

1. 単位体積重量の入力値を小数点第3位（4位四捨五入）まで入力できるようにしました。これは、一般的には小数点第1位までと 思われますが、「建設省河川砂防技術基準」ではＳＩ単位換算後の単位体積重量（小数点第2位）を表示しておりますので、 これらの単重値にも対応するようにしました。
2. 桝の躯体幅が躯体高さ＋盛土高さに比べて比較的に狭い形状の時に、上面荷重を設定した場合印刷が正常に実行できない症状が ありましたので修正しました。これは、表示幅が狭いために印刷上で上面荷重の矢印を正常に表記することができないのが原因で 印刷が途中で止まる症状となっていました。計算は正常です。

1. 安定計算(支持力の検討）で、荷重項目を設定（例：「上面荷重」項目でチェックマーク）しようとしてチェックマーク しても、その荷重の値がゼロ（0.000）で表示され計算対象とならない症状がありましたので修正しました。

1. ある特定の入力条件において、正常に計算できない症状が発生していましたので修正しました。

1. 印刷プレビュー画面でＲＴＦ変換（Word出力変換）を行うと「範囲チェックエラー」が発生する場合がありました。これは計算書内 の一覧表で「色つき文字」が含まれていた場合に発生していましたので修正しました。

1. 荷重ケースの設定画面で荷重ケース（荷重の組合せ）を設定する場合は、先ず初めに荷重項目の「検討の有無」の項目で「不要→必要」 へ切り替える必要がありましたが、その配置が項目一覧の下側に配置されていましたので、上側に配置し操作しやすいように改良しました。
2. 上記改良に伴いマニュアルの改訂を行いました。

1. 無筋コンクリートを選択した場合、計算書の応力検討の項目で応力度計算結果一覧表に対する算出根拠の計算式（公式）を表示するようにしました。 公式は断面係数（Ｚ）部材断面積（Ａ）の算出式と曲げ応力度およびせん断応力度の算出式となります。

1. マニュアルの改訂を行いました。
   荷重ケースの入力画面で、荷重ケースを設定するには最初に「検討の有無」の項目で「必要」とする必要があります。その解説について追記しました。 （マニュアル-P18改訂）

1. WindowsMe環境で、既存ファイルオープン時に「不正な浮動小数・・・・」のエラーが表示され、画面表示されない（計算が行われない）現象が発生する場合はありましたので 修正しました。
2. 印刷時の静止土圧係数に対する記号を「「Ｋ0」と表示するように修正しました。
3. 計算書内のせん断力の公式を「平均せん断力」と「最大せん断力」の２種類記載するようにしました。（Ver3.0.4.11）

1. 桝の構造寸法でＢ寸法がＷ寸法より大きい場合、底版４辺固定スラブ方の計算書において、 表示記号がly（ＬＢ）がlxと表示されていましたので修正しました。表示のみの問題です。

1. データータを保存しようとすると「型が一致しません」というメッセージが表示される場合がありましたので修正しました。
   これは、既存のデータファイルを開いた後「データ呼び出し」を行わず、新規にデータを入力、その後現在開いているファイルに そのまま「上書き保存」を選択した場合に、エクセル上のエラーが発生していました。
   本来は「、新規保存」を選択する必要がありますが、操作性を向上するため「データ呼び出し」を行わずに入力されたデータを 「上書保存」した場合には、強制的に新規保存とするようにし、エラーを回避するようにしました。

1. プロテクトコード（システムファイル）の入れ替えに伴い、Windows98で動作不良を起こす場合（2000年問題）が発生しましたので システムファイルの見直しを行いました。（Windwos98で正常に起動しない場合のみ、本プログラムでアップデートをお願い致します。）

1. 計算書印刷において、断面力計算の出力帳票で荷重組合せケース�Uの等変分布荷重「Ｗo」の値が正しく表示されない症状がありましたので修正しました。

1. せん断応力度の照査で、本システムは「最大せん断応力度」を採用していますが、道路土工では「平均せん断応力度」で行っております。 よって、許容応力度の適用（引用）で誤解を受けない様その内容を表示するようにしました。
2. フレーム計算における画面図表上の任意照査位置の表示（LH1、LH2）がHL1、HL2となっていましたので修正しました。
3. 載荷重の自動車荷重算出で、側壁の背面土砂高さが水平もしくは台形盛土の場合はＨｐの入力は不要なため入力項目を省く事とし、 側壁天端より土砂高さが低い場合は、自動計算で行うようにしました。
4. 載荷重の自動車荷重入力画面で、荷重表示文字がｑｐがｑｍとなっていましたので修正しました。
5. フレーム計算（水平応力）の場合の鉄筋表示を平面図の方へ表示するようにしました。
6. 浮力の検討で、現状単位ｍ当りで検討を行っておりますが、蓋版荷重が単位ｍ当りで載荷するよう修正しました。

1. 内圧（内水位）が、外圧より大きい場合に、「３辺固定スラブ」の計算では「側壁断面力の集計で�@と�Aを比較して 小さい方を外側曲げモーメントとし、�Bと�Cを比較して大きい方を内側曲げモーメントとするようしていまし たが、応力度計算表では、曲げモーメント値が内側、外側が逆に表示されていましたので修正しました。 （側壁断面力の集計で�@〜�Cの中で最小の値を外側曲げモーメントとし、最大の値を内側曲げモーメント とする」ように修正しました。）
2. データファイルネームに記号（，−（）等）使用していると、データ保存時は正常に登録されるが、 データファイルを読み込むとエラーが発生し読み込めない状況が発生する場合がありました。原因は、Excelがファイ ルネームの記号をマクロコードと誤認識してしまうためにエラーが発生していました。 ファイル名に記号が含まれている場合でもデータが読み込めるように対応しました。

1. 無筋の計算において、側壁の曲げ引張応力度の計算が正常に計算・判定されない場合がありましたので修正しました。
   この症状は、浮力の改定移行のプログラムで発生しております。

1. ファイル読み込み時に「実行時ファイルエラー」が出る症状を修正しました。
   保存しているデータファイルに設計書データが2件以上登録されている場合で、その設計書データの内、 最後のデータ以外を削除して保存、再度保存データファイルを読み込むと「実行時エラー"1104"」が出て ファイルを読み込めない症状がありましたので修正しました。
   尚、上記症状によりデータが読み込めなくなってしまったデータファイルにつきましては、Excelで 直接データファイルを読み込みＢ列のセルに記載されております、番号を上から順に１・2・3・と順番に 行番号を振りなおして頂ければ使用可能となります。
   

1. 浮力の判定で、地下水位が入力されている場合、浮力の判定結果を「浮力判定」ボタンの下に表示するように改良しました。
   
2. 側壁解析で３辺固定スラブを選択し「ly/lx」比の範囲内で計算を来ない、その後躯体寸法を変更し「ly/lx」比を外れた場合、 断面設定を確認しないままで「計算実行ボタン」が可能となり、また「印刷ボタン」も有効になってしまう。実際には計算不可なので 印刷結果は一部白紙になる。よって上記の操作をされても、断面判定を行いエラーメッセージを出すようにしました。
3. 計算実行後、「鉄筋／無筋」の欄にある「部材厚検討」を開き内容確認後「ＯＫ｣ボタンをクリックすると、内部で計算結果が クリアされた状態となり、そのまま印刷実行すると計算書の一部に空白行が出力されてしまう症状がありました。そこで、再度「部材厚検討」 ボタンを実行した場合は、計算書を内部的にクリアとし「計算実行」ボタンを必ずクリックするように改良しました。

1. 応力度の判定計算（曲げ圧縮応力度/曲げ引張応力度/せん断応力度）で、計算結果と許容応力度がイコール（＝）場合に 「OUT」表記される場合がありましたので修正しました。
   

1. 無筋の計算で、側壁の曲げ圧縮応力度の判定が正しく行われていない。
   症状は、側壁の計算応力度が許容応力度内にも拘らず「ＯＵＴ」と表示される場合がありましたので修正しました。
   

1. 浮力の検討を可能としました。
   「安全率（Fs）≦躯体重量(W1）/浮力（W2）」の照査を行い判定を表示します。安全率は手入力です。

1. 側壁の任意断面位置の照査機能を追加（フレーム計算）
   フレーム計算において、側壁の断面照査位置について底版上面、その他任意位置２箇所を指定できるように改良しました。
   

1. 新「水路工」基準書名の変更
   土地改良事業計画設計基準設計「水路工」の発刊に伴い、本システム上および出力帳票で表記しておりました旧名称の基準書名「鉄筋コンクリート用水路」を新基準書名に変更、また参考資料としての「単重」等も新基準にあわせました。
   

1. メンテナスＰＲＧ送付方式を変更しました。
2. 鉄筋被りのチェック機能（計算画面表示）で、側壁について正しく計算表示しない。

1. 底版の設計（４辺固定スラブ法）
   において、応力図表（モノグラフ）からの定数（Ｍｘ1、Ｍｙ1、Ｍｘ2、Ｍｙ2、Ｑｘ1、Ｑｙ2の値）読み取り計算についてのご指摘があり、調査の結果その計算手法（直線補間）に誤りがありました。
2. 側壁の計算（３辺固定スラブ法）において
   「ｌy/ｌx」比が「=1.0」の場合においてのみ定数値が正しく計算表示されない。
   内容の詳細につきましては、下記報告書を参照下さい。
   
   尚、修正プログラムにつきましては、上記コーナーよりダウンロードをお願い致します。また、差し替え版プログラム（ＦＤ）を早々に発送させて頂きます。（H13/1/15）
   

1. ９月時点で発生しておりましたメンテナンス情報<1>の修正が完了、本修正をもってVer2.0の差し替え版プログラムを発送を完了致しました。（H12/10/24）

1. 印刷帳票の項目で
   「側壁への水平荷重計算」の表示図で表示記号の誤り(Hso→Hs　Hs→Hsw）がありました。
2. 鉄筋コンクリート選択時に
   無筋コンクリートの計算を行った場合の解説をシステム内に追加しました。
3. マニュアル内で
   蓋版等の荷重を「単位ｍ当りの荷重を入力」との記載は誤り、蓋版重量そのものを入力する。へ変更！！　
   3辺固定スラブ法の考え方について解説文を追加！！　その他、誤字を修正。

1. 「許容支持力度の検討」で「計算値を用いる」とした場合、入力されたμ（基礎底面と地盤の間の摩擦係数）の値が 適用されますが、入力値は「小数点3位」迄入力可能ですが、計算書は小数点2位迄（丸目処理） としていましたので、手計算による整合性や「ic、iq」に適用される「θ」が正しく評価されない症状となっていましたので、入力値に合わせ計算書 も「小数点3位迄」表示する様にし計算処理も修正しました。

1. 試行くさび法の土圧計算で地下水位がある場合に、最大すべり角（ω）の算出に不具合があり 水中重量を含む重量（Ｗ）が正しく計算されない症状がありましたので修正しました。
   この症状は、切土面がある場合も同様に生じる場合がありました。
2. 逆Ｔ式擁壁で「つま先版」及び「かかと版」の形状が短い場合（かかと幅に対し壁高さが4倍位）に地盤反力（かかと＝背面側） の計算値が大きくなり地盤反力の三角形形状が「かかと版」幅に収まらない（反力の図形も異常）場合ががありましたので修正 しました。
3. 適用基準を「水路工」を選択している場合で「許容地盤支持力の計算を行う」とした場合「基礎寸法補正係数（η）」 について「常時」の場合と「その他（地震時や暴風時等）」の場合について「η=1.0」にするか「η＝（B/Bo）＾-1/3」に するかチェックボックスで指定できるようにしました。
   入力画面（下図：地盤定数の項目」
   
   これは、適用基準「水路工」、基礎形式で「直接基礎」を選択、さらに許容支持力度を「計算値を用いる」にチェックマーク した場合に指定が可能となります。
   常時及びその他（地震時を含む）でη＝1.0にしたい場合は、何れもチェックマークし ますが、常時のみにチェックマークしたらη＝1.0となります。
   また、チェックマークしない場合は「η＝（B/Bo）＾-1/3」となります。
   水路工の「η」につきましては、ｐ320に「傾斜・偏心を伴わない荷重条件では「η＝（B/Bo）＾-1/3」と記載しています が、「常時（ｐ317）」及び「地震時は偏心する」ので基本的に「η＝1.0」との考えです。
   しかしながら、擁壁構造物としての重要度区分等を考えると「道路土工」に準拠した「η＝（B/Bo）＾-1/3」の判断もあるか と推測します。
   よって今回「η」につきまして何れかの係数を「水路工」基準の場合は、選択できるようにしました。
   　　※尚、上記修正で「Ver4.2.18」以前のデータファイルを開いたは、上記項目に該当するデータの場合「η」の確認を促す メッセージを表示するようにしています。

1. 底版部に「突起あり」とした「突起の断面計算」で「斜引張鉄筋」が 必要となった場合にエラーが表示される症状がありましたので修正しました。

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。（VerNo変更なし）
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 適用基準で「道路土工」を選択している場合、つま先版の検討において許容支持力度を「計算値を用いる。」にチェックマーク している場合、地盤反力度の計算で偏心量（e）の計算が「版の中央で判定」する症状がありましたので修正しました。
2. 荷重の組み合わせで「前載土砂重量を考慮する」としていた場合、「つま先版の基礎反力」には「前載土砂を考慮した 地盤反力」が基礎反力として計上されますが、本来「前載土砂」を考慮しているのであれば「前載土重量で相殺」すべき との判断により、「つま先版」の計算書において「前載土砂重量を考慮した反力」と表記するように修正しました。
   よって、つま先版の計算において「前載土」を考慮しない地盤反力で計算を行いたい場合は、荷重の組み合わせにおいて「□前載土を考慮する」 のチェックマークを外した「荷重ケース」で検討を行って下さい。

1. 計算書において「地盤の許容鉛直支持力」の計算式中の表示桁数を小数点以下３位まで表記するようにしました。
   これは、支持力の計算が主に小数点以下の数値で構成されている為、手計算を行うと計算書の計算値と誤差が生じる場合があります。 その為、極力手計算との誤差を無くすため、小数点以下3位までを表示するようにしました。
2. 上記と同じ項目の「地盤の許容鉛直支持力」の項目で、形状係数のαの符号が負(-)になっていましたので正(+)に修正しました。 数値は正しく表示されています。表示上の問題です。
   

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。
   

1. 適用基準「道路土工（ｐ99）」とし土圧公式を「試行くさび法」を指定し安定計算を行った場合、その時「仮想背面」となる「β角」については、 ω角による水平地盤の1/2の距離と竪壁天端との角度となりますが、その時の「仮想線（破線）」を計算書に表示する様にしました。
   また、この時のβ角を「仮想のり面傾斜角」と正しく表示する様にしました。（道路土工の仮想線は、農林+宅地と異なります。）
2. 計算書で表示されている「偏心量e」については、絶対値での計算となる部分について表記を｜e｜で表記する様にしました。
3. 「置き換え基礎」等を選択している場合、有効載荷幅（Ｂe）の算出根拠式を追加表示する様にしました。

1. タブ「基礎条件」の「活動の検討」項目で「突起あり」とした場合に、タブ「荷重組合せ」の 「配筋条件」の「かぶり」の項目で突起の項目が非表示となる症状がありましたので修正しました。

1. 「道路土工指針」以外の適用指針で突起がある場合のデータを作成、一旦そのデータを保存後、再度そのデータを開くと エラーが表示される症状がありましたのでしたのでエラーが出ないよう計算ステップの見直しを行いました。
   

1. 逆T、L型、逆L型の形状寸法において「底版中央部の高さ(9番）」と「かかと版（10番）やつま先版（11番）の高さ」 に差がある場合で、それぞれの傾斜部の寸法（4番と6番）または（5番と7番）が同一長さ（0.0＝寸法差0）となるような 場合「０割エラー」が表示される場合がありましたの修正し、この様な場合は入力が不適切としてメッセージを出すように しました。
2. 計算書において「つま先版」または「かかと版」の検討で「有効高の変化を考慮したせん断力の検討（道路土工基準）」 時に「Sh算出式のせん断力」が「0.00」と表示されていましたので修正しました。尚、これは表記の問題で、計算結果は正しく表示されています。

1. データ入力項目の「タイトル」に入力された文字列は、従来「入力データの印刷」の出力時表記していましたが、詳細計算書 におおいても「1.表題」として印字するようにしました。
   　　 尚、「タイトル」項目に入力する文字は、特殊文字となる（アンダーバー：「_」やドット「.」等は使用できませんので ご注意下さい。

1. 「逆Ｔ式擁壁型側水路」形状の場合で、「荷重の組み合わせ」の「計算する・しない」のチェック項目で「チェックマークが付いていない」 荷重ケースがあると計算が止まる症状（次への画面の切り替えが出来ない現象）がありましたので修正しました。
   また、同様に基礎地盤の反力計算で計算上作用幅がゼロ（特殊な形状）となる症状に対しても改善（上記同様計算が止まる）しました。

1. 入力項目「地震時の設計」で「検討・しない」と選択されているにも関わらず、「水位＞地盤高」の場合に内部処理で 計算時オーバーフローが生じてシステムエラー（不要な地震時動水圧の計算を行っていた為）が生じる症状がありましたので 修正しました。（改良試行くさび法を選択した時点でも内部システムエラーが生じる）
2. 従来土圧公式で「改良試行くさび法」を選択可能としていましたが、上記修正もからみ「改良試行くさび法」の 選択を削除（項目の削除）致しました。
   これは、従来参考土圧公式として掲載しておりましたが、基準書等で明記されていない状況も踏まえ削除とさせて頂きました。

1. 擁壁の構造形式が「逆Ｔ擁壁型側水路」において、底版中央部の部材断面力の計算で構造形状（及び作用力）により 「最大曲げモーメント」が取得できない（せん断応力度がゼロとなる位置が底版幅より外側にずれる現象））場合、システ ムエラーとなっていましたので、この様な場合は「底版部の計算が不可」として画面上及び計算書内で「----」で表示する ようにしました。
   
2. 上記構造物（擁壁側水路）の場合、安定計算において主動土圧に対して「反力（受動土圧及び主動土圧の範囲内）を考慮 して計算を行いますが、その場合「主動土圧＝反力（同等）」となる場合があります。この様な場合は、滑動の検討は不可と て「---（検討不可）」と表示するようにしていますが、画面上および計算書の一部で判定表示が空白等となっていましたの で「----」と表示するよう修正しました。

1. 計算書に記載の「適用基準の表示年度」が古い年度のままのものがありましたので修正しました。

1. 適用基準で「宅地防災マニュアル（又は、ため池整備）」を選択、計算実行後「たて壁の設計」について「印刷実行」を 行うとエラーが表示される症状がありましたので修正しました。
2. 「印刷書式の設定」画面で表示される「文字サイズ」について、文字のバランスを考慮し 「数式＝９」「数式/小（式中の上付き文字・下付文）＝６」としました。
   注）上記「標準フォントサイズ」の変更に伴い印刷書式の再設定が必要です。
   お手数ですが、本「メンテナンスプログラム」をアップデート後（Ver4.2.2.0）、「印刷書式の設定」画面に於いてフォン トサイズを確認され「適用」ボタンの実行をお願い致します。
   その後、ユーザ仕様のフォントサイズ等の変更、「適用」での再設定をお願い致します。

1. 「形状寸法」入力の項目の「擁壁高」について、一度確定した擁壁高で計算実行その後、再度「擁壁高さ」を変更した場合、 エラーが出る症状がありましたので修正しました。

1. せん断応力度について、「擁壁」の場合従来最大せん断応力度の照査であったが「平均せん断応力」に変更となったので改定しました。
   また、その際「許容せん断応力度」について部材有効高等の「割増係数」の考慮も可能としました。（基本的に、道路土工指針に準拠）
2. 上記改定に伴い「参照」ボタンで表示される「材料の許容断応力度一覧表」について「せん断応力度」の値を変更しました。
3. 地盤の支持力の計算において「計算値を用いる」とした場合、許容地盤支持力の計算において荷重傾斜に対する補正係数を考慮した 計算手法に変更しました。
4. 操作画面の一部変更を行いました。
5. 上記改良を負踏まえ、操作マニュアルの改定を行いました。（Ver4.2.0.0以降対応版）

1. 形状寸法の入力で「擁壁高Ho」を入力し個別寸法（No8，9等）を入力確定後、再び「擁壁高Ｈo」のみの変更を行うとエラーが表示 される症状がありましたので修正しました。
   この現象は。一度確定した「擁壁高Ho」に対して擁壁高の変更を行う場合、「個別の寸法入力項目」で高さの変更を行えば、 エラーは発生しませんが、「擁壁高Ｈo」の項目を直接修正してしまうと（個別入力値との整合性がとれなくなり）エラーが発生して いましたので、確定した「擁壁高Ｈo」を再度変更した場合は、個別寸法入力項の「No8、9、11」の入力項目をブランク（入力値を削除） とし、再度「擁壁高」の項目を入力をするようにしました。

1. 自動車衝突荷重時の防護柵の仕様変更に対応
   　　・たわみ性防護壁にモルタル固定の項目を追加。 　　・たわみ性防護柵の場合、衝突車両の前輪荷重25KNを考慮する為に
   　　　入力画面の水平荷重入力画面で「鉛直荷重」の入力項目を追加。
   
2. 突起がある場合の計算手法の変更に対応
   　　・突起がある場合のせん断抵抗力Hkの算出式が変更。有効載荷幅Ｂ'を考慮。
   
3. 切土部土圧の算定において仮想背面における壁面摩擦角δ１に対応
   　　・仮想すべり面が切土面と交わる場合の主働土圧合力PAの算出方法を変更。
   　　・PA算出時、仮想背面における壁面摩擦角δ1を考慮。
   
4. 滑動や支持力（道示）の照査では有効載荷幅Ｂ'を考慮した計算に対応
   　　・Ｆsやｑa（道示基準）算出する場合は、有効載荷幅Ｂ'＝Ｂ-2eを考慮。
   
5. その他、印刷フォーマットの仕様変更 　　・ＯＳによって異なる印刷出力時のフォーマットに対応（共通仕様に変更）

1. 適用基準で「道路土工指針」を選択した場合、その計算書「地盤の許容鉛直支持力」の項目で、計算結果の不等号（≧）が逆に表示される 場合がありましたので修正しました。
   但し、判定結果自体（outまたはOK）は、正常に表記されています。
2. 適用基準で「宅地防災マニュアル」を選択している場合で「許容支持力度」について「手入力」としている場合、計算書の項目で「荷重の傾斜を考慮した 地盤支持力度の計算手法」を印刷表示していましたが、許容支持力を「手入力」とした場合はこれを表示しないようにしました。
   これは、宅地防災基準では擁壁高さ5ｍ程度以下の場合、表�[3-4の地盤の許容応力度表に示す値を使用する事ができる。としていますので、入力値のみで 評価するようにしました。

1. プログラムのインストールツールを「InstallShield2012」へ変更しましたので、本商品より「Ver3.3.0.0」としました。
   
2. 設計水平震度(KH）に関し手入力指定に変更しました。
   これは、従来「地盤種別」等の入力によりKHの自動計算を行ってきましたが（宅地防災を除く）、近年基準書に準拠しない設計水平震度を採用するケース も見られ、汎用性を考慮して手入力としました。
   尚、本改訂により「旧データファイル」を読み込んだ場合、設計水平震度の入力項目（上図）が空白（ブランク）となっていますので、地震時の検討を行っている場合は再度「設計水平震度（KH） の入力、及び再計算をお願い致します。
3. 上記プログラム修正に伴いマニュアルの一部を改訂しました。（Ver3.3.0.0以降対応版）

1. 擁壁形式が「逆Ｌ式擁壁」において、滑動の検討項目の前面受働土圧を「・考慮する（指定値）」とした場合に、印刷時エラー が出る症状がありましたので修正しました。

1. 荷重条件の「上載荷重・水平荷重」の項目で「落石荷重」を選択した場合、滑動の安全率を1.2としていましたが1.5に修正しました。
   これは、従来「風荷重」や「地震時」と同様に落石時も「短期荷重」との判断より、滑動の安全率1.2（転倒B/3）としておりましたが、 「落石対策便覧（H12/6/p161）」に、「落石時の安全率は、・・滑動に対して1.5、転倒・・・偏心量がB/3以下、としてよい。」との記載 がありますので修正しました。

1. 適用基準で「宅地防災マニュアル」を選択した場合、安定計算の「結果一覧表」の「直接基礎の安定計算」の表内の転倒の 「Mr/Mo」の項目の不等号（≧）の表示が、逆に表示される場合がありましたので修正しました。（表示上の問題）

1. 荷重ケースが自動設定された後、荷重ケースの一部を検討しない（例：4ケースのうちの2ケースを検討しないとして 「計算する。しない。」の項目のチェックマーク外す）とした場合に、印刷実行を行うと「エラー」が表示される症状が ありましので修正しました。この現象は、検討しない荷重ケースを削除した場合には正常に印刷できます。
   

1. 新ＯＳ対応の為のシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）

1. システム内のライブラリーファイルの一部を変更しました。実行時エラー430が出た場合の対応。（VerNo.変更無しH21/7/1）
2. 擁壁背面の状態（水位線と土砂線）で、水位（地下水）が背面土より上にある場合、背面水圧（水位の高さの表示間違いで計算は正常）および かかと版の荷重集計で不要な荷重（マイナス荷重）を表示していましたので修正しました。(H21/6/26)

1. 杭基礎の条件入力画面の「地盤の特性値」の入力項目「粘着力（KN/ｍ2）」について、入力桁数を「少数第2位」迄 できるようにしました。

1. 宅地防災基準を選択した場合の地震時の検討で、地域別補正係数（Cz）について手入力を可能としました。
   これは、従来Czについては、宅地防災マニュアル�T（p94）にてCz＝0.7〜1.0の4段階としていましたが、地域によりこの値を 超えるCzがあるため、手入力できる様にしました。

1. 擁壁形式が「逆Ｌ型」の場合で、土圧公式が「クーロン土圧」を選択している場合、計算実行画面でエラーが表示され、 計算実行できない症状がありましたので修正しました。

1. 基礎形式で「杭基礎」を選択した場合、「杭頭部結合鉄筋の所要断面積」の項目で「必要鉄筋量（Ａs.req）」の計算が間違っていましたので修正しました。 これは、杭頭の鉄筋量を計算する際は、「杭径のｒ」を使用する必要がありますが「仮想断面ｒ/2」となっていました。よって鉄筋量が多く評価されていました。

1. 基礎型式で「�A杭基礎」を選択した場合、杭基礎の入力項目「地盤の特性値」の項目で「底版下面の標高　GL-〔　〕」 の入力値が、基礎地盤の層厚より大きい場合（GLの入力値＞層厚の合計：つまり地盤層厚より下に底版下面がある状態）、 計算実行時にエラーがでる症状がありましたので修正しました。
   また、上記問題（不適切な入力）を回避するため「GLの入力値＞層厚の合計」の場合は、「次へ」のボタンを実行でき なくしました。
2. 「宅地防災」および「道路土工」基準を選択した場合、「支持力地盤の内部摩擦角」について「φ＝ゼロ」の入力ができないようにしました。 ゼロ入力の場合、「次へ」のボタンがアクティブとなりません。
   これは、当該基準の許容支持力の計算に「基礎に作用する荷重の傾斜に応じた補正係数＝ic,iγ、iq」を考慮していますが、 この算出式でiγ＝（1-θ/φ）＾2について、この式にφ＝ゼロを代入した場合、計算が成り立たない（ゼロ割エラーとなる） 状況となりますので、現状システムでは当該基準についてφ＝ゼロの入力は不可としています。 但し、その他の基準（農道等）では、傾斜に応じた補正係数の項目はありませんので、φ＝ゼロの入力が可能です。

1. 底版の「かぶり寸法」を変更しても「入力データ」の印刷において、たて壁のかぶりが表示されていましたので修正しました。 この症状は、入力データの印刷のみで発生しております。詳細計算書内の有効かぶりについては正しく表示計算されています。

1. 背面土砂および水位の入力について、水位高が土砂高さよりの高い場合の入力を可能としました。

1. SIPライセンスマネージャー機能改良と同調するために一部Lan機能のプログラムの見直しを行いました。
   SIPライセンスマネージャーをご利用のユーザ様は、本日付けのVer商品をご利用下さい。

1. 地震時の検討における「設計水平震度」の算出基準が改定となりました。
   設計水平震度の算出が「Ｋｈ＝Ｃz・K0」へ改良しました。尚、K0の中規模＝0.2のまま。
   但し、大規模地震については「終局耐力」の照査を規定しているため現時点では計算未対応としています。
2. 「許容支持力度」の算出基準が改定となりました。
   許容支持力の計算が、荷重の傾斜角を考慮した手法に変更となりましたので改良しました。
3. Lan対応（ネット認証）SIPライセンスマネージャーの利用が可能です。 Lan上の何れかのパソコンからプログラムの起動が可能となります。
   

1. 基礎形式で「置換え基礎」を選択している場合、その入力画面で「置換え材の根いれ深さ＝Df'」の入力項目を設けていますが、 現状、支持力の計算では根入れ効果を考慮した計算はしていません。この入力値は計算上使用していない数値となります。 本システムでは、置換え基礎時の「値入れ効果」に対する考えに？と考え、安全側に考え「Df'=0」として判断しています。
   よって、計算書では「Df'=0（ｍ）」として表示していましたが、計算書からは本項目行の表示を削除するようにしました。 置換え基礎時の「Df'」について、支持層と同等な良好な地盤への根入れ深さで、底版下面の支持力の計算の場合には、置き換え材 への根入れ深さと考えられますが、置き換え材下面の場合の支持力の計算の場合について、「Df'」の取り扱いがはっきりしておら ない状況から本システムでは、安全側に考え「Df'=0」として計算を行なっています。（10/1修正）
2. 「道路土工」基準で「置換え基礎」を選択している場合の計算書において、許容鉛直支持力の計算式で「安全係数（1/31,1/2）」 の表示が正常に表示されない症状がありましたので修正しました。（10/16修正）

1. 任意荷重で「水平分布荷重」を設定していた場合「たて壁の設計」の作用力の集計で、その任意荷重の作用位置「ｙ」の値が 入力値「Y1＆Y2」の作用範囲の1/3の値としていましたので、縦壁の付け根の距離から「任意荷重」の作用位置を求めるように修正しました。
2. 任意荷重で「鉛直分布荷重」を考慮していた場合、その任意荷重項目のモーメント（Ｍ）荷重が計算されていない症状がありましたので修正しました。

1. 擁壁の「たて壁の設計」で「クローン土圧」を選択している場合、主働土圧の作用位置（ｙ）の計算が正しく行われていない症状が ありましたので修正しました。「計算値ｙ＞正規値ｙ」の現象となっていました。

1. 基礎地盤の項目で「置換え基礎」を選択した場合、計算書において「置換え材下端位置における地盤反力」の項目の「地盤 の許容支持力度」の計算で「ｑa」が正しく計算されていない症状がありましたので修正しました。
2. 縦壁の「部材の断面計算」の画面で「たて壁主鉄筋の段落し」にチェックマークしている場合、「σｓ＝σsa」と「σｓ＝σsa/2」 の位置について応力度評価を行っておりますが、「σｓ＝σsa/2」の位置について、計算上「OK」なのに「NG」と表示される症状が ありましたので修正しました。

1. 背面側の地下水位が地盤高さより高い場合、本システムでは計算対象外としておりますが、その様な入力がされた場合、 検討不可として「次へ」のボタンをクリックできないようにしました。

1. 適用基準が「宅地防災マニュアル」を選択した場合で地震時の検討を行っている場合、「荷重組合せ」の初期設定 において「地震時＝地震時土圧」の場合と「地震時＝自重の慣性力+常時土圧」の組合せを行うようにしました。
   また、この場合「安定計算」においては
   「転倒：e＝Ｂ/2,Ｍr/Ｍ＝1.0」「滑動＝1.0」としています。
   尚、常時の場合「安定計算」においては
   「転倒：e＝Ｂ/6,Ｍr/Ｍ＝1.5」「滑動＝1.5」となります。
   [フェンス荷重]
   宅地防災マニュアルでいう「フェンス荷重」は、本システムの「風荷重」と同等と考えます。よって本荷重を考慮 する場合は、上載荷重項目の風荷重で「作用高さ＝1.1ｍ」「風荷重＝1.00KN/ｍ2」「受圧面高さ＝1.0」と入力し、 荷重組合せの「荷重ケース名」を「フェンス荷重」と名称変更し計算して頂ければ「安定計算」において
   「転倒：e＝Ｂ/2,Ｍr/Ｍ＝1.0」「滑動＝1.0」として判定されます。
   
2. クーロン土圧において、擁壁の天端（載荷位置＝0.00）より自動車荷重（群集荷重）を考慮されている場合で、 組合せ荷重項目で「自動車荷重（鉛直荷重）」にチェックマークしていても、計算上の作用荷重の項目に考慮されていない 症状がありましたので修正しました。
   

1. 表示社名の変更を行いました。
2. 荷重ケースの項目に前載土砂を考慮（○印）していないのに、計算書の荷重ケースの欄の前載土砂の項目に「○印」が付く 症状が発生する場合がありましたので修正しました。表示上の問題です。

1. 鉄筋の応力度評価については、最大径「Ｄ32」を標準読込み（選択）範囲としていますが、その径でもその断面が応力度を 満足しない場合は「Ｄ35」を表示して断面力の判定は行い計算書を出力するようにしました。実質標準径が「Ｄ35」と表示された 場合は、D32としてピッチおよび躯体等の設計の見直しをお願い致します。

1. 基礎形式で「置換え基礎」を選択し地盤の許容支持力度を「入力値を用いる」とした場合、計算書の 「置換え材下端位置における地盤反力度」の計算項目で、計算結果のΣV値が「0」と表示している症状が ありましたので修正しました。

1. 「土地改良農道」「道路土工」「宅地防災マニュアル」基準において「地震の設計を行う」とした場合、その地震時の 入力画面で、「大規模地震時」の標準設計水平震度を選択できるように改良しました。特に「宅地防災マニュアル」において は、その安全率を「転倒＝1.0 滑動＝1.0]としています。

1. 基礎地盤の定数入力画面の「支持地盤の内部摩擦角」の入力値についてφ＝0（度｝の場合（粘着力のみ考慮）計算されない 症状がありましたので入力を可能とししました。この場合は、φ＝0（度）の時の支持力係数を採用します。
2. 土圧の入力画面の「水の影響」で「・浮力」有りとしていて、水位土砂高の入力画面で「水位＝0.000」（入力無し）としていた 場合、底版の計算が正常に行われていないメッセージ出ていましたので、このような入力の場合での浮力を無視して計算するように しました。

1. 基礎形式で「杭基礎」を選択した場合、計算実行後「印刷出力」を行うとエラーメッセージ表示される症状がありましたので修正しました。
2. 杭基礎のデータを作成し「入力データ印刷」を行うと「地盤の特性値」の一覧表の罫線が欠ける症状がありましたので修正しました。

1. インストプログラムの一部を修正しました。操作概要および計算には一切影響はありません。

1. 擁壁構造および荷重状態によっては、底版反力の合力の作用位置が底版から外れる場合があります。その様な場合、計算不能として システムが落ちる等の症状がありましたが「エラーメッセージ」を表示し「ＯＫ」ボタンで前画面に戻りデータの再入力検討できるように しました。
2. 浮力の検討の有無を繰り返して設定を行うと、荷重ケース４の荷重集計で土砂重量が正常に計上されない症状がありましたので修正 しました。

1. 上載荷重で宅地荷重を設定後「次画面」へ移動、再度「戻る」で前画面に戻ると「宅地荷重」の値が消える症状がありました ので修正しました。上記症状の影響により、荷重状態図、擁壁のイメージ図も正常に表示しない症状がありましたので修正しました。
2. 宅地防災基準では、地盤の許容支持力は「常時」の2倍としていますので、「計算値による」を選択した場合は２倍して 評価するように修正しました。
3. 逆Ｔ式側水路において、左右に荷重を載荷した場合「荷重状態図」や計算書において重なる症状がありましたので修正しました。

1. 突起がある場合、主鉄筋の表示位置がズレル症状がありましたので修正しました。
2. 滑動時の計算書で「擁壁底版と基礎地盤の間の粘着力の記号をＣBとしました。基礎底面下にある地盤の粘着力Ｃと区分するため。
3. 「宅地防災マニュアル」基準について、許容応力度の見直しを行いました。(通達資料を入手改定しました）

1. 「宅地防災マニュアル」基準選択時の土の単位体積重量「砂質土20→17」「シルト17→16」へ修正しました。
2. 「宅地防災マニュアル」基準で、静岡県を選択された場合、地域別補正係数��1について手入力ができるようにしました。 これは、静岡県「建築構造設計指針」を配慮（��1＝1.2）したものです。但し、「宅地防災基準」の規定では（�凵�1.0）となります。
3. 自動車荷重入力画面の単位の変更、印刷時にエラーが発生する症状や印刷出力（組立鉄筋図）の修正を行いました。

1. インストプログラムの一部を修正しました。操作概要および計算には一切影響はありません。

1. 逆Ｔ式擁壁の形状で「つま先版」が「かかと版」よりも長い形式の場合（逆Ｌ型のような形）、偏心量（e）が底版中央（Ｂ/2）よりも 右側になる場合があります。（e）値がマイナスとなる。この様な場合地盤反力のｑmaxは右端、ｑminは左端（通常とは逆の反力図）となり ますが、従来のプログラムでは偏心量（e）は、底版中央（Ｂ/2）よりも左側に常に位置するとして地盤反力を設定していましたので、右側に くる場合の判定計算も行うよう修正しました。
   また、これに伴い反力図の（e)の表示は、原点からの距離表示との整合性をとるため｜絶対値｜で表示するようにしました。

1. 逆Ｔ式擁壁の計算の「かかと版」の応力度計算において、かかと版にコロビがある場合「部材高/有効高」の算出が正常に判定されておりませんでしたので修正しました。
2. ネット認証システムを利用されている場合、動作中に「キーディスクを挿入してください」と表示されビューア版へ移行する症状がありましたので修正しました。

1. 背面土砂形状入力の盛土形状が「任意」を選択した場合、節点座標（ｘ・ｙ）を入力設定後「削除」ボタンで節点座標を削除した 場合、「盛土形状が入力されていません」とのメッセージが出る症状がありましたので修正しました。
2. 地盤定数(裏込土）の粘着力が「Ｃ＞0」の場合、計算書が正常に作成されない症状がありましたので修正しました。

1. 自動車衝突荷重の計算で「たて壁の計算」に用いる自動車衝突荷重算出式の分母の値が正しく表示されていませんでしたので修正しました。 尚、自動車衝突荷重の計算結果は正しく表示されています。

1. インストールプログラムの改良を行いました。（プログラム削除時、読み取り専用ファイル等の削除を自動で削除するようにしました。）
2. ユーザ様のシステム環境によっては「印刷書式の設定・変更」起動時ActiveXによる実行時エラーが発生する場合がありましたので、 ActiveXの共有ファイルを使用しないよう改良しました。

1. マイネットワークから入力データの読込みをできるようにしました。（従来は、ドライブの割り当からの読込みは可能）

1. たて壁の段落としの計算で鉄筋の配筋ピッチが、データファイル保存時に正常に保存されない症状があり再度の計算で 　　その部分で止まる現象がありましたので修正しました。
2. 出力帳票の結果一覧表の判定の項目で「ＯＫ」「ＯＵＴ」の文字が表示されない症状がありましたので修正しました。
3. 受働土圧の計算画面で、壁面摩擦角「δ」および壁面傾斜角「α」にマイナス（負）の値の入力を可能としました。

1. Word変換時、リッチテキストファイル（rtf）の作成を従来連番取得としていましたので、単一ファイル名で保存する ようにしました。（\Windows￥Temp　内にNewDocumennt.rtfとして登録、従来はPLT*****.rtfとして登録）

1. Ｌ型擁壁では前載土砂は考慮しませんが、印刷帳票で「前載土砂＝０」と表示していましたので表示しないようにしました。
2. 印刷帳票の荷重の項目で「土圧公式」を表示するようにしました。
3. 鉄筋組立図で壁厚が薄い場合、鉄筋が重なって表示される場合がありましたので入力したかぶりを使用して鉄筋を描画するように改良しました。
4. 印刷帳票で「かける」の記号が「＊」となっていましたので「×」に変更しました。

1. 印刷書式設定機能を追加しました。
   本機能により、罫線枠の設定、マージン設定やヘッダー・フッターへのページ指定が可能となりました。

1. 基礎地盤の入力画面で「底面と地盤との間の摩擦角（φB）」の入力項目にカーソルを置くと「下部にあるメッセージ欄」に 「突起」を使用していない時でも「突起時の滑動の・・・」と表記されていましたので「突起時の」文字は常に表示しない様に しました。
2. 「荷重の組合せ」の項目で「任意荷重」を新規に作成した場合、任意の項目で表示されるチェックボックが 直前の表示内容と重なる場合がありましたので修正しました。
   この症状は、画面を切り替えると正常には表示されててました。

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。（VerNo変更なし）
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。

1. システムの一部を入れ替えました。操作上および計算には影響ありません。製品Ver4.2.17.0はそのままとしています。

1. 「ブロック式擁壁」の場合で、「形状／基礎寸法」の入力項目「基礎前面高さ（Ｈ１）」については、「最小値寸法（計算表示）」以上を入力条件 としていましたが本機能を削除しました。
   　　これは、従来「基礎寸法」及び「壁勾配」を考慮し最小値以上のＨ1の入力を条件としていましたが、これによらない 形状寸法が生じる場合がありましたので「本機能を削除する」ことにしました。 尚、基礎「底版幅（Ｂ）」については、従来通りブロック壁が基礎上にある場合の最小値を計算（最小幅）して表示する様にしています。(R02/4/2改定）

1. データ入力項目「設計初期条件の変更」で入力されている「タイトル」について、計算書の出力選択時「設計条件」 にチェックマークしている場合、計算書において「1.表題」としてタイトルの文字列を印字する ようにしました。
   　尚、「タイトル」項目に入力する文字は、特殊文字となる（アンダーバー：「_」やドット「.」等は使用できませんので ご注意下さい。

1. 擁壁の「標準断面図出力」において用紙サイズ「A1,Ao」を選択した場合、 正常に印刷プレビューや印刷出力ができない症状がありましたので改善しました。
   本機能については、プリンター設定において「A1,Ao」サイズが出力可能なプリンターを設定する必要があります。
   その為、一般的には「Docuworks」や「PDF」を利用される場合が多いと思いますが、この場合、これらのデバイス自体 においても「A1,Ao」サイズを事前に設定し、本プログラムの「メニュー/プリンター設定」で印刷したい用紙サイズを指定する事で印刷が可能です。
   　尚、SXF変換につきまして印刷プレビューが正常に表示された場合は、SXF変換も基本的に正常に変換可能ですが、一部 のCADソフトにおいて原点座標を正常に認識されない場合があります。この場合は、擁壁図形の属性（ブロック）を 指定してCAD上で直接移動してレイアウト調整をお願い致します。

1. 「ブロック式擁壁」において基礎ブロック（基礎部）を設置する場合に入力する「底面幅」の最小寸法判断基準を修正しました。
   　　これは、当初「ブロック部下端を長方形」とし、その右下端部が収まる（鉛直位置）の寸法を最小幅としていましたが、ブロック背面側の延長線上で 基礎の傾斜部と交差する位置までの幅を最小幅と判断するようにしました。
   これにより、標準図集の底版幅でも収まります。
   

1. 形状寸法入力で「突起あり」とした場合で、且つ支持地盤の支持力に対する検討で 「許容支持力度 □入力値を用いる」に チェックマークしている時、「支持地盤の定数」の入力項目の「粘着力Ｃ：」が手入力できない状況になっていましたので手入力 できるように修正しました。
   　 これは従来上記組合せでは、手入力できない為にＣ値がブランクと判断され、計算処理上で「Ｃ値」が正常に表示されない症状がありました。

1. データ入力項目で「切土部擁壁」を選択「切土部擁壁時の土圧を何れか大きいほうを採用する」としていた場合、 計算書印刷プレビュー画面の状態では「土圧の項目で切土面イメージ図形２種類」が正常に配置表示されますが、 その後「Word変換」を行うと「切土部のイメージ２図形が拡大表示（700倍）され」Ａ４サイズの用紙に収まらない現象 となる事がありました。
   　これは、RTF変換においてWORD2016側で図形の変換が「％処理（VBA）」では、正常に変換されていない状況と判断し変換 処理を「％→ｍｍ」へ変更したところ図形が正常なサイズで変換されまた。
   但し、図形枠内の２図形の改行処理が行われない状況（２図形が縦表示されている）がありますので、改行項目に カーソルを併せエンタキーの実行をお願いします。水平方向に図形が配置されます。

1. 適用基準で「道路土工」を選択し「突起無し」及び「前面受働土圧無し（考慮しない）」としている場合に計算書の 「滑動の検討」の項目で計算式が正しく表示されない（式の分数表示）症状がありましたので修正しました。
   尚、計算結果については正しく評価しています。

1. たて壁の断面計算書で、土圧の作用位置（xp1）の算出式に適用される「yp1」の値が正しく表記されていませんでした（異なる 数値を表記）ので修正しました。
   尚、計算結果は正しく表記されています。
2. ブロック積み擁壁の計算書において、転倒の検討を「示力線法方」で行っているの場合「作用力の集計」表の「土圧のアーム長ｘ」 については、計算上不要なので「0.00」と表示するようにしました。

1. 「道路土工」基準を選択し擁壁形状がブロック式擁壁以外で「許容支持力度」の算出を自動計算とした場合、有効載荷幅（Ｂ'＝Ｂ-2e） を考慮したqa≧ΣV/Ｂ’の計算となりますが、この際Ｂ'では無くＢ（底面幅）で計算していましたので修正しました。
2. 「道路土工」基準のブロック積擁壁の支持力の計算では、qa≧1.2ΣV/Ｂとなりますが計算書の印字がΣV/Ｂとなっていましたので「1.2ΣV/Ｂ」 と表示するようにしました。尚、計算は正常に評価されています。

1. 安定計算時の「安全率」は、システム内部の数値（基準書毎の標準値）としていましたが、変更（入力変更指定）できるようにしました。
   変更したい場合は、荷重検討ケース画面（右図）で「荷重ケース毎」に直接入力指定が可能です。
   以後、入力された「安全率」で判定が行われますが、元にに戻す場合は「荷重ケース初期化」ボタンで標準値（荷重項目も同様） に戻ります。
2. 計算書の印刷時に「設計条件」と「安定計算」の項目にチェックマーク（2箇所）して印刷実行した場合、「応力度」に関する 項目（鉄筋の許容応力度等）を印字しない様にしました。
   但し、設計条件のみや応力度の計算が含まれる場合は、従来通り許容応力度関係の項目も印刷されます。
3. 上記改定に伴い操作マニュアルの改定を行いました。（Ver4.2.3.0以降対応版）

1. 適用基準で「水路工」を選択し「支持地盤の支持力に対する検討」項目で、許容支持力を「手入力値を用いる（チェックマーク）」とした場合、 計算書の支持力の項目において「許容支持力の計算式の一部」が表示される症状がありましたので修正（表示しない様に）しました。
   ※本項目の修正ファイルは、上書き版（Update版Ver4.2.2）となりますのでご注意下さい。

1. 計算結果一覧表で、計算値の桁数が小数点第3位まで表示されている場合がありましたので、小数点第2位に丸めて表示「許容応力度」と比較判定 するようにしました。
   これは、設計計算の基本となる有効数字3桁の考え方（参考：道路橋示方書）に準拠するものです。

1. せん断応力度について、「擁壁」の場合従来最大せん断応力度の照査であったが「平均せん断応力」に変更となったので改定しました。
   また、その際「許容せん断応力度」について部材有効高等の「割増係数」の考慮も可能としました。（基本的に、道路土工指針に準拠）
2. 上記改定に伴い「参照」ボタンで表示される「材料の許容断応力度一覧表」について「せん断応力度」の値を変更しました。
3. 地盤の支持力の計算において「計算値を用いる」とした場合、許容地盤支持力の計算において荷重傾斜に対する補正係数を考慮した 計算手法に変更しました。
4. 地震時の検討について、設計水平震度については直接手入力としました。
   これは、従来「地域別補正係数等」の選択機能等を設けていましたが、地域特性により基準書によらない場合もあり手入力としました。
5. 従来、形状寸法補助機能として「図集検索」機能を設けていましたが、現状の設計条件に伴わない状況も考慮し削除する事にしました。
6. 操作画面の一部変更を行いました。
7. 上記改良を負踏まえ、操作マニュアルの改定を行いました。（Ver4.2.0.0以降対応版）

1. 上載荷重の「雪荷重」の項目で「水路工」基準を選択している場合、「積雪深さ（ｍ）」入力により雪荷重強度（3.5KN/m3×深さｍ）で 算出表示するようにしました。
   （従来は、積雪荷重強度を直接入力）
   これは、基準書ｐ240に「一般的には3.5KN/m3積雪深に乗じて求める。」との記載に準じています。

1. 「ブロック積擁壁」において「前面受動土圧を考慮する。」とした場合、常時のみ検討しているのに「地震時の受動土圧の計算式」も 計算書に印刷していましたので表示しないようにしました。（H27/3/23）
2. 「ブロック積擁壁」において「転倒に対する検討」項目で「示力線法により照査」を選択した場合、「滑動」の検討について「・検討しない・検討する」 の指定を可能としていましたが、選択不可の状態（グレー表示）となる症状がありましたので修正しました。(H27/3/19)
   

1. 許容地盤支持力の計算を行う場合、「支持地盤の定数」入力の項目「せん断抵抗角φ」の値として従来「0.00」度（粘着力のみで支持）の入力 が不可（計算不可）でしたが、「φ＝0.00」度の入力も可能としました。

1. 下記修正の結果、計算書において「支持力の計算」部分が出力されない症状が見られましたので修正しました。
2. 転倒の判定において「偏心量（e）」とした場合、計算書において「e」値の表示については基本的に絶対値の記号「｜e｜」と表記するようにしました。
   これは、基本的にもたれ式やブロック積みについては、地山側に転んでいる状態なのでeの値は整数による判定でOKと思われましたが、極端にeがマイナスになる 場合を想定し絶対値で判定する必要が出てきた為です。(7/31)

1. 滑働の検討において「前面受動土圧を考慮する」の項目をチェックマークできない症状がありましたので修正しました。
   これは、基本的に転倒時の検討が「示力線法による照査」以外で「偏心量・安全率で照査」を行う場合は、滑働の検討を可能としていましたが選択できない症状があった為です。

1. ブロック積み擁壁で「転倒時の安定計算」で「示力線法により照査」を選択した場合、計算書の「作用力の集計」で「示力線法の作用力の集計」の項目では 、偏心量「e」の算出式＆計算結果を表示しないようにしました。
   これは、示力線法による判結を行っているにも関わらず、作用力の集計表の項目で偏心量「ｅ」も表示していたため、偏心量ｅの評価を手計算で行うと「OUT」 になるケースがありましたので、示力線法で評価している以上は、偏心量eの表示は不要として表示しないようにしました。
   また、同時に計算書に記載している「荷重組み合わせ表」も安定計算の指定項目で表示を切替えるようにしました。

1. 印刷出力におけるＯＳ対応（ＯＳ毎に出力フォントサイズが異なってくる現象等）及び仕様変更を行いました。（Ver4.0.2＆4.0.3共通）

1. プロテクト方式に関するシステムファイルの修正を行いました。
   プログラムの操作性や計算に変更はありません。

1. もたれ式擁壁のｄ（合力位置）判定後の地盤反力の計算手法に対応
   　　・ｄが「Ｂ/3≦ｄ≦Ｂ/2」の場合は、従来通りの地盤反力の計算。
   　　・ｄが「d≧Ｂ/2」の場合、地盤バネモデルによる計算（簡便法）を行う。
2. ブロック積擁壁における鉛直地盤反力度（ｑmax）の算出手法に対応
   　　・支持力の安定照査に伴う算出式ｑv＝1.2ΣV／Ｂ≦ｑa　にて判定を行う。
3. 切土部土圧の算定において仮想背面における壁面摩擦角δ１に対応
   　　・仮想すべり面が切土面と交わる場合の主働土圧合力PAの算出方法を変更。
   　　・PA算出時、仮想背面における壁面摩擦角δ1を考慮。
   
4. 自動車衝突荷重時の防護柵の仕様変更に対応
   　　・たわみ性防護柵の場合、衝突車両の前輪荷重25KNを考慮する。
   　　・入力画面の水平荷重入力画面で「鉛直荷重」の入力項目を追加。
   
5. 突起がある場合の計算手法の変更に対応
   　　・突起がある場合のせん断抵抗力Hkの算出式が変更。有効載荷幅Ｂ'を考慮。
   
6. 滑動や支持力（道示）の照査では有効載荷幅Ｂ'を考慮した計算に対応
   　　・Ｆsやｑa（道示基準）算出する場合は、有効載荷幅Ｂ'＝Ｂ-2eを考慮。
   

1. ブロック積み擁壁で「転倒時の安定計算」で「示力線法により照査」を選択した場合、計算書の「作用力の集計」で「示力線法の作用力の集計」の項目では 、偏心量「e」の算出式＆計算結果を表示しないようにしました。
   これは、示力線法による判結を行っているにも関わらず、作用力の集計表の項目で偏心量「ｅ」も表示していたため、偏心量ｅの評価を手計算で行うと「OUT」 になるケースがありましたので、示力線法で評価している以上偏心量eの表示は、不要として表示しないようにしました。
   また、同時に計算書に記載している「荷重組み合わせ表」も安定計算の指定項目で表示を切替えるようにしました。

1. 「ブロック積み擁壁」で「基礎底面の傾斜」の「有り」「無し」の項目を切替えて「入力値で作図」の 項目にチェックマークするとエラーが生じる場合がありましたので修正しました。
   （通常の操作では発生しない）

1. 適用基準が「大型ブロック積み擁壁」の計算書で「剛性方程式の項目Ａ23」で「Ｂ＾2」と表示するところを「Ｂ2」と表示していましたので 修正しました。表示上の問題です。

1. 適用基準で「大型ブロック積み擁壁設計・施工マニュアル」を選択した場合の、滑動の計算式を「道路土工」の基準と同等の判定で行うように戻しました。
   これは、施工マニュアルでは、地盤反力を用いた「Ｆs＝（Ｑv/ＱH）・μ」を用いた手法（モードＢ）を提示していましたので、本来モードＢで行うべきではとの判断で 地盤反力の式に改変しましたが、基準書発行元への確認の結果、道路土工指針の手法（全鉛直・水平荷重）を用いた式（モードＡ）による判定で良い。との回答を 得ましたので元に戻しました。（Ver3.2.6のVerでH24/12/27迄の商品は、道路土工指針の手法で行っています。（H25/1/11修正）
2. 計算書出力において「荷重の組合せ」一覧表において「支持力の安全率」の表示が、「常時1.0→正しくは3.0」「地震時1.5→正しくは2.0」 と表示されていましたので修正しました。計算結果の判定部分では、正しく判定表示されています。(H24/12/28修正）

1. 背面土に地盤形状で「切土部擁壁」を選択した後「躯体形状/土砂」の入力項目「切土形状」で「切土面の勾配」 を「0.000」とした場合（直角）とした場合、エラーが表示される症状（ゼロ割エラー）がありましたので改善（勾配値の入力必須）しました。

1. ブロック積み擁壁の場合、水位の指定項目で「水位の自動計算」にチェックマークした場合、「転倒に対する検討」の項目において「・示力線法により照査」 を選択できないようにしました。逆に、水位の自動計算を行いたい場合「転倒の検討」では、「偏心量」または「安全率」で照査を行って下さい。
   これは、地下水位の自動計算は、滑動の安全率が最も最少となる位置の水位を求めていますが、本来滑動の検討が不要（その為の示力線）と考えられる ブロック積みに対して滑動から求める手法に矛盾があるとの判断です。

1. 「切土部擁壁」を選択した場合「安定計算結果一覧（土圧）」の画面で表示される「境界面からの土圧（または裏込め土内部のすべり面）」 の長さ（Ｌ）の表示単位が「KN/ｍ」となっていましたので「ｍ」に修正しました。また、計算書と画面上の記号の表示を統一（ｌ、ｌ’） しました。（表示上の問題です。）

1. 荷重条件の「水平荷重」で「落石の衝突荷重」を選択した場合、滑動の安全率を1.2としていましたが1.5に修正しました。
   これは、従来「風荷重」や「地震時」と同様に落石時も「短期荷重」との判断より、滑動の安全率1.2（転倒B/3）としておりましたが、 「落石対策便覧（H12/6/p161）」に、「落石時の安全率は、・・滑動に対して1.5、転倒・・・偏心量がB/3以下、としてよい。」との記載 がありますのでこれに準拠し修正しました。
2. 重力式擁壁等の転倒の計算に於いて偏心量がマイナス（-0.25）となる場合がありますが（前面水圧等が大きい場合）、 そのマイナス値の場合の判定について、絶対値で「常時：≦B/6」「地震時：≦B/3」で比較判定する様に修正しました。
   

1. 背後地盤の項目で「切土部擁壁（切土面）」を選択した場合、その背面土砂の形状（台形盛土）によっては、画面上 のイメージ図（：寸法線のみの表示）と計算書に印刷されるイメージ図（背面土砂形状も表示）が異なる症状がありました ので、背面土砂形状は基本的に描画するようにして、その中に切土面（線）を表示するように統一しました。（表示上の問題）

1. 混合擁壁の場合の計算書で、「土圧の合力の合計値」が「手計算」と合わない（誤差が大きい）症状がありましたので 修正しました。
   これは、土圧の合力を計算する際のクーロン土圧係数算出時の内部計算処理（桁丸め処理）に誤りがあり、合計値の誤差が 大きくなる現象となっていました。
2. 「宅地防災基準」を選択している場合で、地盤反力の計算で荷重合力の作用点が底版幅の「1/3の中」あるいは「2/3の中」 に無い場合（2/3の外）にある場合の算出式を基準書に従い「ｑ1＝4ＲV/Ｂ」へ修正しました。従来は「2ΣV/3（B-d）」
3. 前面土砂が入力（高さ入力）指定されているにも拘わらず「荷重の組合せ」の項目で、前面土砂の項目でチェックマーク指定 できない症状がありましたので修正しました。

1. 任意荷重の指定項目「考慮する計算」の選択項目（□安定計算 □たて壁の説計 □つま先版の設計)の何れかに チェックマーク後、画面を閉じて再度本画面を開くと全ての項目にチェックマークが付く症状がありましたので修正しました。

1. 「荷重の組合せ」の入力項目で、「荷重ケース追加」で新規に荷重ケースを追加、指定項目にチェックマークし「次画面」へ 移動した後、再度本入力項目に戻ると、指定したチェックマークが解除される症状がありましたので修正しました。
2. 上載荷重の「雪荷重」の項目で、選択指定した「項目名称」が計算書に表示されない症状（項目がずれて表示される）が ありましたので修正しました。（表示名称のみの問題です）
3. ブロック擁壁において、前面土砂高さがゼロの場合に条件的に、計算表結果が示されない症状がありましたので改善しました。

1. 新規データシートにおいて「単位体積重量」を入力する項目（画面）でデータ入力後、「次へ」のボタンを実行すると、 システムエラーが発生する症状がありましたので修正しました。（Ver3.1.2で発生）

1. 「ブロック積み擁壁」の躯体重量の計算は、基礎部を水平として4点座標で計算していましたが、基礎部が壁面に直角の場合 を考慮した5点座標で計算するようにしました。（4/8）
2. 計算書の「浮力」の計算書において、「常時」のみを計算しているのに「地震時」の項目が表示され場合がありましたので 修正しました。（表示のみの問題です。）（4/8）
3. 「ブロック積み擁壁」の場合、ブロックの設置方法を「壁面に直角」+「基礎コンクリート無し」とした場合、 ブロックの基礎部が基礎地盤線より上に配置される症状、および寸法表示が正しく表示されていませんでしたので修正しました。（4/7）
4. 適用基準を選択して「ＯＫ」ボタンをクリックすると、エラーが表示される現状がありましたので修正しました。（4/7）

1. 新ＯＳ対応の為のシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）

1. システム内のライブラリーファイルの一部を変更しました。実行時エラー430が出た場合の対応。（VerNo.変更無しH21/7/1）
2. 新規にデータを作成した場合で、「荷重の組合せ」の画面において「荷重ケース初期化」または「荷重ケース追加」を行う前に、 荷重項目内（なにも設定されていない状態）にカーソルを置きクリックすると、システムエラーが出る（システムが落ちる）現象がありました ので修正しました。（H21/6/12）

1. 重力式擁壁の設計条件（計算書）の印刷で、形状寸法の「背面側躯体長」と「台形盛土長（ｘ1）」の寸法値が重なって表示される 場合がありましたので改良しました。

1. 地震時の検討における「設計水平震度」の算出基準が改定となりました。
   設計水平震度の算出が「Ｋｈ＝Ｃz・K0」へ改良しました。尚、K0の中規模＝0.2のまま。
   但し、大規模地震については「終局耐力」の照査を規定しているため現時点では計算未対応としています。
2. 「許容支持力度」の算出基準が改定となりました。
   許容支持力の計算が、荷重の傾斜角を考慮した手法に変更となりましたので改良しました。
3. Lan対応（ネット認証）SIPライセンスマネージャーの利用が可能です。 Lan上の何れかのパソコンからプログラムの起動が可能となります。
   

1. 重力式擁壁の場合で背面土砂の入力「天端からの落差（ＨD）」を入力した場合、その立下りの寸法線表示が正常に表示 されない症状がありましたので修正しました。今回の修正に伴い、その他の形状の場合の立下りの寸法表示（表示位置等）に ついても見直しを行いました。

1. 単位体積重量の入力については「参照」ボタンにより、基準書毎に「単位体積重量表」より単重を引用できるようにしていますが、その内 「道路土工」基準の単重表が旧基準値となっていましたので修正しました。
   また、今回の修正に伴いまして、ＲＣ擁壁設計システムVer2.1と同様に、「適用基準」を選択した時点で「単位体積重」の参照ボタンをクリック すると、その適用基準の「単位体積重量表」のみを表示、引用できるように改良しました。
   尚、単位体積重量は、従来通り手入力による指定としています。

1. 上載荷重の入力画面で「図表入力」ボタンをクリックした場合、システムがハングアップする症状がありましたので修正しました。

1. 「道路土工」を選択した場合の支持力係数の算出は「大型ブロック積擁壁」の「荷重の偏心傾斜を考慮した地盤の極限支持力度」 の中の「支持力係数Ｎc、Ｎq、Ｎr」を求める式により算出していましたが、道路土工では「下部構造編」に準拠とあるので、下部構造編 の「支持力係数を求める図」より算出するようにしました。（何れも手法も擬似的な解法と判断しております。）

1. 例えば、宅地防災基準、重力式擁壁を選択、データ入力を継続して基礎地盤までの入力を行った後「次へ」のボタンを実行すると システムがハングアップする症状がありましたので修正しました。

1. 適用基準が「宅地防災マニュアル」を選択した場合で地震時の検討を行っている場合、「荷重組合せ」の初期設定 において「地震時＝地震時土圧」の場合と「地震時＝自重の慣性力+常時土圧」の組合せを行うようにしました。
   また、この場合「安定計算」においては「転倒：e＝Ｂ/2,Ｍr/Ｍ＝1.0」「滑動＝1.0」としています。
   尚、常時の場合「安定計算」においては「転倒：e＝Ｂ/6,Ｍr/Ｍ＝1.5」「滑動＝1.5」となります。
   ＜フェンス荷重＞<BR> 宅地防災マニュアルでいう「フェンス荷重」は、本システムの「風荷重」と同等と考えます。よって本荷重を考慮 する場合は、上載荷重項目の風荷重で「作用高さ＝1.1ｍ」「風荷重＝1.00KN/ｍ2」「受圧面高さ＝1.0」と入力し、 荷重組合せの「荷重ケース名」を「フェンス荷重」と名称変更し計算して頂ければ、「安定計算」において 「転倒：e＝Ｂ/2,Ｍr/Ｍ＝1.0」「滑動＝1.0」として判定されます。

1. 縦壁の断面計算で土圧算出の項目において、「Xｐ」の算出式の計算結果が手計算と合わない症状がありましたので 修正しました。計算書の表示のみの問題で計算は正常に行われています。

1. 表示社名の変更を行いました。

1. 上載荷重の「雪荷重」について「荷重強度」を手入力で行い、次画面へ移動し再度戻ると荷重強度が標準値の強度に戻る 症状がありましたので修正しました。全ての基準で荷重強度の手入力を可能としました。
2. 上載荷重の「雪荷重」で「道路土工」の基準を選択した場合、「積雪深」の入力項目を追加しました。これにより 「雪だけの荷重」においては「ＳＷ＝3.5×Ｚ（積雪深）」で荷重強度を自動計算し表示します。

1. 上載荷重の入力において「自動車荷重」を考慮、さらに「雪荷重」を考慮した後計算、その後データ保存を行い、再度 そのデータを読み込むと「基礎地盤」の入力画面で次の画面へ移動できない症状がありましたので修正しました。

1. 浮力の検討で「揚圧力」を指定した場合、作用力の集計で「揚圧力値」がプラスで表示されていましたので、マイナス表示 するようにしました。計算は正しくマイナスで計算されています。
2. 「重心位置」の計算書の出力部分で、初回時「地震時無し」で計算、2回目に「地震時考慮」で計算、3回目に「地震時無し」 に再度戻すと、地震時に「慣性力の計算」の表示文字が残る症状がありましたので修正しました。重心位置の計算部分に、慣性力の 表示は不用と判断し本項目から削除するようにしました。（集計表で表示）

1. 「水路工/擁壁工/宅地防災」基準において地盤の許容支持力度を計算で求めた場合、「Ｎｑ」「Ｎｒ」の支持力係数の 読み取り値が逆となっていましたので修正しました。

1. 「ブロック積擁壁」および「混合擁壁のブロック部」の形状入力部において、壁面勾配は現状Ｎ：1.000を最大勾配としておりましたが、1.0 を超える数値も入力可能としました。
2. ブロック積擁壁の場合、「示力線法」を選択した場合「滑動」の検討は不要（「農道」基準に準拠）として行わない機能としておりましたが、 「水路工」基準では行うような記載（別途計算例）もあり、また「道路土工」「宅地防災」では明確な記載が無いことを踏まえ、「滑動」の検討 について「検討しない」「検討する」の選択機能を設け指定できるよう改良しました。
3. 上記改良に伴い、操作説明書を改訂しました。（Ver2.0.9以降対応版）となります。

1. 入力項目「支持地盤の支持力に対する検討」で「参照」ボタンをクリックした場合、表示していました「許容支持力度」の表を 設計初期条件で指定した適用基準の表の値のみを参照できるようにしました。これは、下記項目の変更に伴う措置で「許容支持力」と 「極限支持力」を表示するようにしたため、選択ミスを防止する目的としました。
2. 「大型ブロック積擁壁設計・施工マニュアル」を選択した場合、支持力の検討で従来「地盤反力」および「支持力（荷重の偏心傾斜を考慮 した極限支持力）」計算を個別に計算判定していましたが、基準書Ｐ34表2.6に記載の「極限支持力度」を用いた支持力判定のみも行えるように 修正しました。これにより「支持地盤の支持力に対する検討」の項目に「極限支持力度　□入力値を用いる」の機能を追加し、本項目にチェックマーク 下場合は、「参照」ボタン（極限支持力度を表示）または手入力による値で判定を行います。また、地盤反力値（計算値）は参考値として 表示するようにしました。
3. その他の基準、土地改良「農道」「水路工」「擁壁工」また「宅地防災マニュアル」についても「許容支持力度　□入力値を用いる」の 機能を追加し、本項目にチェックマーク下場合は、「参照」ボタン（許容支持力度を表示）または手入力による許容支持力で計算判定を行う ようにしました。チェックマークを外した場合は、地盤の許容支持力度を計算して判定を行います。
4. 土地改良「農道」基準を選択し「ブロック式」を選択した場合、地盤の許容支持力度の計算（荷重傾斜を考慮した計算）は、基準書Ｐ589 の「土圧の鉛直成分は0なので・・・ふつう荷重の偏心距離は考慮しない・・」との記載に準拠し、支持力係数は荷重傾斜θ＝0の値を採用する ようにしました。
5. 道路土工「擁壁工指針」基準を選択した場合、地盤の許容支持力度の計算は「許容支持力度」の値で判定するようにしました。 これは、道路土工には許容支持力度の計算手法の規定が無い事を踏まえ、その判定式を「許容支持力度」の判定のみとしました。

1. 底版反力および地盤支持力の計算で、荷重の合力作用位置（e）がマイナス値となり底版の中央位置から右側にあるケースで、 その位置が底版幅から外れる場合「道路土工基準」等の「底版内にｅが存在することを前提」とした計算が成り立たない事となります。 よってシステム内では、地盤反力の計算で「合力の作用位置が基礎外となるため計算不能」として表示しています。 しかしながら、支持力の計算では、そのｅについては「マイナスの値（偏心量）」で計算を行 っていましたので、支持力の計算では、その偏心量「ｅ」について符号の配慮をせずマイナスの値で計算をしていましたので｜絶対値｜ で評価（作用幅としては存在するので）するように修正しました。また、上記の様な底版幅外れるケースでは、地盤反力の計算におい てマイナス値と算出される場合は、反力ゼロ「0.00」として評価するように修正しました。

1. 「宅地防災マニュアル」基準を選択した場合、「単位重量」の「参照」ボタンで表示される宅地防災基準の単重表を見直し修正しました。
2. ブロック積み擁壁を選択し転倒の検討で「示力線」を選択した場合、「滑動」の検討を行わない（選択できない）ようにしました。
   これは、「示力線」を満足する場合は「滑働」も満足する（検討は不要）との考えに基づく「農道等基準」のもです。
3. 上記「滑動」の修正に伴いマニュアルの一部を改訂しました。（Ver2.0.3以降対応版）

1. 「宅地防災マニュアル」基準選択時の土の単位体積重量のテーブルを変更しました。
2. 「宅地防災マニュアル」基準で、静岡県を選択された場合、地域別補正係数��1について手入力ができるようにしました。 これは、静岡県「建築構造設計指針」を配慮（��1＝1.2）したものです。但し、「宅地防災基準」の規定では（�凵�1.0）となります。
3. 滑動時の計算書で「擁壁底版と基礎地盤の間の粘着力の記号をＣBとしました。基礎底面下にある地盤の粘着力Ｃと区分するため。
4. 転倒の検討において、例えば検討方法を「安全率の照査」を選択した後、次画面へ進み再度「戻る」で前画面へ戻ると検討方法が 一番上の照査方法「例：示力線法のよる照査」になる症状がありましたので修正しました。

1. 「大型ブロック積擁壁」で設計条件により、底版つま先からの荷重合力の作用位置（ｄ）の計算式で「ΣH・ｙ」の表示以後が ズレて表示される場合がありましたので修正しました。計算結果は正しい値となっています。
2. 浮力の検討で「揚圧力」を指定した場合、作用力の集計で「揚圧力値」がプラスで表示されてる症状がありましたので、マイナス表示 するようにしました。計算は正しくマイナスで計算されてます。

1. 「農道/擁壁工/宅地防災」基準において地盤の許容支持力度を計算で求めた場合、「Ｎｑ」「Ｎｒ」の支持力係数の 読み取り値が逆となっていましたので修正しました。

1. インストプログラムの一部を修正しました。操作概要および計算には一切影響はありません。

1. 底版反力および地盤支持力の計算で、荷重の合力作用位置（e）がマイナス値となり底版の中央位置から右側にあるケースで、 その位置が底版幅から外れる場合「道路土工基準」等の「底版内にｅが存在することを前提」とした計算が成り立たない事となります。 よってシステム内では、地盤反力の計算で「合力の作用位置が基礎外となるため計算不能」として表示しています。 しかしながら、支持力の計算では、そのｅについては「マイナスの値（偏心量）」で計算を行 っていましたので、支持力の計算では、その偏心量「ｅ」について符号の配慮をせずマイナスの値で計算をしていましたので｜絶対値｜ で評価（作用幅としては存在するので）するように修正しました。また、上記の様な底版幅外れるケースでは、地盤反力の計算におい てマイナス値と算出される場合は、反力ゼロ「0.00」として評価するように修正しました。

1. 転倒の検討において、例えば検討方法を「安全率の照査」を選択した後、次画面へ進み再度「戻る」で前画面へ戻ると検討方法が 選択項目の一番上の照査方法「例：示力線法のよる照査」になる症状がありましたので修正しました。

1. ネット認証システムを利用されている場合、動作中に「キーディスクを挿入してください」と表示されビューア版へ移行する症状がありましたので修正しました。

1. 切土部が擁壁背面距離から遠い位置にある場合（切土面の角度（ωA）が裏込め土の内部摩擦角以内となるような距離）に、荷重ケースの 入力画面で計算実行不可となる場合がありましたので強制的に計算表示するようにしました。（ＰAがマイナス値と表示されるケース） この様な場合は、切土面の影響を無視できるので「切土面」を考慮しないとして計算は可能となります。

1. 適用基準で「大型ブロック積み擁壁設計・施工マニュアル」を選択した場合、計算書印刷時の準拠指針の日付が「平成13年8月」と していましたので最新版（改訂版第3版）の日付「平成16年6月」に訂正しました。
   尚、プログラム内の計算自体は最新版の基準に対応しています。

1. 滑動の検討において、水平荷重の合計（Σ）がマイナスとなる場合（例えば：擁壁の全面水位が壁天端まであり、主働土圧等の背面側 の水平荷重よりも前面水圧が大きくなる）の判定結果を「ΣＨ≦0 なので　検討を省略する。」と表現するようにしました。
   これは、現状の滑動の判定が、水平力がマイナスの場合を想定していないため一概に「OUT」「OK」の判定表示がができないとの 理由によりこの様な表現としました。変更は計算書および画面表示部分となります。

1. 「大型ブロック積擁壁設計・施工マニュアル」において、応力度の算定式が 「平成16年6月（第2改訂版）」で変更となっていましたので算定式を変更しました。
   改訂式：　σｃ＝Ｎcosα/（ｔ−�凾煤j±6Ｍcos2α/（ｔ−�凾煤j2　
   また、形状入力画面の「ブロックの合端厚」の表示を�凾狽ﾉ変更しました。（ｔはブロックの控え長） これにより、応力度算定式においてCosαおよび（ｔ−�凾煤jにより応力度が算出されます。

1. ブロック積み擁壁で「土地改良」「道路土工」の基礎地盤の反力の計算は、その合力の作用点が底版版幅（Ｂ）内に 入っていることが条件となりますが、躯体の施工条件によっては合力作用点が底版幅の外側（後）になる場合があります。 この様な状態は「地盤版力計算」の理論式を満足しないことになりますので、計算書において「計算不能」として表示するよう にしました。同様に支持力計算においても判定不能となりますので、計算書に「計算不能」と表示するようにしました。
   尚、合力作用点が底版幅の外側（後）に外れる場合は、「地盤係数法」による解析が提唱されておりますが、「大型ブロック積 み擁壁設計・施工マニュアル」の基準においては、地盤係数法で解析していますのでこちらの基準で検証は可能です。

1. 重力式擁壁でたて壁の断面照査位置の「追加の指定（距離指定）」が出来ない症状がありましたので修正しました。
2. 重力式擁壁の形状寸法入力で、前面幅（Ｂ1）の入力値と入力イメージ図とが合っていませんでしたので、 入力イメージ図に合わせた（「つま先版張出長」を含まない寸法）入力を正とするように修正しました。(ver1.2.9)

1. インストールプログラムの改良を行いました。（プログラム削除時、読み取り専用ファイル等の削除を自動で削除するようにしました。）
2. ユーザ様のシステム環境で、HASP実行時エラーが発生する場合がありましたので改良しました。

1. 計算書印刷の印刷フォームを変更できる「印刷書式の確認・変更」機能を実行すると「実行エラー」が発生する場合がありました。 これは、本機能がActiveＸのシステムコンポーネントを利用して編集機能を行うようにしていましたが、パソコンの環境によっては正常 に利用できない場合がありましたので、ActiveＸコンポーネントを使用しないで操作できるよう改良しました。

1. 荷重ケース設定画面の任意荷重の荷重項目で「鉛直等分布荷重」を選択した場合、作用力の集計で「鉛直荷重（V)」に計上されるべき 荷重が「水平荷重（H)」の項目に計上されていましたので修正しました。

1. マイネットワークから入力データの読込みをできるようにしました。（従来は、ドライブの割り当からの読込みは可能）

1. 受働土圧の計算画面で、壁面摩擦角「δ」および壁面傾斜角「α」にマイナス（負）の値を入力可能としました。

1. ブロック積擁壁および混合擁壁において、たて壁の裏込めコンクリートの天端幅（�凾�1）と下端幅（�凾�2）を入力指定で きるようにしました。
2. 上記修正に伴いマニュアルの改訂を行いました。
3. Word変換時、リッチテキストファイル（rtf）の作成を従来連番取得としていましたので、単一ファイル名で保存する ようにしました。（\Windows￥Temp　内にNewDocumennt.rtfとして登録、従来はPLT*****.rtfとして登録）

1. 背面土砂の形状によっては、試行くさび法の最大すべり角（ω）が内部摩擦角以下になるようなケースが発生し計算不能となる場合がありましたので 最大すべり角は内部摩擦角（φ）以上となるように改良しました。
2. 試行くさび法を選択した場合「最大すべり角（ω）」の値は自動計算表示されますが、その値をユーザ指定できるように改良しました。 但し、変更できるのは内部摩擦角（φ）以上となります。

1. もたれ式擁壁で前載土が「つま先版」上に存在する場合、形状データによっては「応力度計算画面」でフリーズする等の 症状が発生する場合がありましたので修正しました。

1. 「出力書式の確認・変更」機能を「ツール」メニュー、出力選択画面に追加しました。
   　　これにより、マージン設定、罫線枠の設定（有り無し）やヘッダーフッターを利用したページ設定が可能となりました。
2. WORDへの変換機能を、RTF変換により行うように改良しました。
3. 重力式擁壁について、つま先版の設計に対応しました。
4. ブロック積み擁壁の設計において、基礎コンクリート底面幅の入力および背面高さのの入力指定をできるように改良しました。
5. 出力帳票の示力線計算結果部において、示力線位置の計算式を追加しました。
6. 機能操作の面で、「ナビゲーションバー」を画面表示するようにしました。
7. 出力帳票の浮力の計算部分で「重量」の表記を「浮力」に名称を変更しました。

1. 道路土工を選択し許容支持力度を内部計算で計算するとした場合、印刷出力がが正常に行われない 症状がありましたので修正しました。

1. 土地改良基準の場合「水路工」に記載の単位重量を適用するようにし、 コンクリートブロック（練積/空積）の単位重量も選択できるようにしました。

1. 適用基準を「水路工（H26/3)」とした場合、コンクリートの許容応力度について「道路土工-ボックスカルバート工指針 （H22/3）」に記載の許容応力度を標準値として表示＆読み込む様にしました。
   　　これは、水路工ｐ351に「コンクリートのみでせん断力を負担する場合、平均せん断応力度τｍが「道路土工-ボックスカルバート工指針・・・に示す 許容せん断応力度τa1以下である事を照査する。」との記載事項によります。
   また、この許容値（τa1）に対して、許容応力度の割増及び補正が行われます。
   　尚、鉄筋の許容応力度については「水路工（H26/3)」に準じます。また、「農道（H17/3)」基準については、従来通りの許容応力度としています。
2. 一般的に「カルバートの頂版上に直接舗装を施工する場合・・・±15℃の温度変化を考慮するものとする。」としています。（水路工ｐ273）
   　　また、この場合コンクリート及び鉄筋の許容応力度については割増し係数が考慮されますが、�@温度変化 の場合は、許容応力度の1.15倍、�A温度変化+地震の影響を考慮する場合は、許容応力度の1.65倍（水路工ｐ335に記載、 道路土工では記載無し）としています。
   　　これについて、温度変化を検討時は、許容応力度に対する割増し係数を考慮し応力度評価をするようにしました。尚、「水路工」基準で「温度変化+地震時」の場合は、地震時の 許容応力度（入力値）について割増を「1.65/1.5＝1.1倍」としています。
   
3. 「圧力水圧」を考慮した場合、作用する水圧は内面に均等圧（hp：頂版の中心線迄の圧力水頭）として 作用するようにしました。
   　従来は、「内水高」を考慮した水圧としていましたが、水路工ｐ285に準拠し内面圧均等としました。
   　　また、圧力水圧を考慮した場合は、鉄筋の許容応力度に対して低減（水路工ｐ335）を行いますが、この場合荷重ケースの項目で「圧力水圧」の考慮の 有無（チェックマークの有無）に拘わらず全ての荷重ケースにおいて鉄筋の許容応力度を低減しています。との文面を画面上に記載するようにしました。 これは、水路工ｐ334の�Bに記載の「内水圧を受ける構造物では、水密性を確保するために鉄筋の許容応力度を低減させるのがよい。」と の記載によります。
   　つまり、圧力水圧が作用する構造物として検討しているので、その他検討ケース（全ての荷重ケース）に於いても圧力水圧が作用している状態の構造物。との判断によります。
4. 地震時レベル2（限界状態法）の検討において、Ｓ：せん断力、Ｍ：曲げモーメント、Ｖd：設計せん断力、Ｍd：設計曲げモーメント、Ｍu：破壊抵抗モーメント、 Ｍud：設計曲げ耐力、Ｍo：軸方向圧縮力によりコンクリの引張応力度がゼロとなる曲げモーメント、Ｍod：軸方向圧縮力を考慮しない純曲げ耐力、等の記号区分 を明確にし画面上及び計算書において整合性(計算ステップをわかりやすく改善）をはかりました。
5. 上記改定に伴い「地震の許容せん断応力度」について入力項目の追加、計算書において機能改定項目の印刷フォーマットの変更及び記号等の見直しを行いました。 （例：許容応力度の割増し係数表の記載、レベル2検討時の表記記号の整合性）
6. 上記修正・改良に伴い操作マニュアル（操作説明書）の一部を改訂しました。（Ver2.2.0.13以降対応版）

1. 付着応力度について判定結果が、画面表示されない場合がありましたので修正しました。
   尚、ボックスカルバートについて「付着応力度の検討」は規定していない基準書もありますので、 計算および判定を行っておりますが、計算書内において「付着応力度」の判定結果は、応力度計算の判定に 影響を与えないようにしています。
2. 剛域を考慮した場合に応力の計算が行われないケースがありましたので修正しました。
   これは、剛域の指定により照査位置と起点の距離が同一となるケースが発生し「ゼロ割り計算(エラー）」が生じる 場合がありましたので計算処理上の改善を行いました。
3. レベル2の検討において、定着長の計算を行っていないのにも拘わらず「計算結果一覧表」でオーバーフロー （数値の羅列）を起こす場合がありましたので修正しました。
4. レベル2の検討（限界状態法）に於いて「ｆwyd（せん断補強鉄筋の設計降伏強度（N/mm2））」および αs（せん断補強筋が部材と部材軸となす角度）については、自動計算及び内部固定値としていましたが、設計条件 により異なる場合がありましたので「手入力値（データ入力値）」としました。
   これは、fwydについては「400N/mm2以下。およびf'ckが60N/mm2以上の場合は800N/mm2以下としてもよい。」との 条件がありますので、手入力での判断が好ましいと判断しました。
   また、αsについては、「45°」が最大となるのでデフォルト値としていましたが、条件により固定できない場合 がありますのでこれも手入力としました。但し、デフォルト値は45°としています。
   よって、レベル2の検討を行う場合は、上記2項目について「データ入力」が必要となります。
5. その他レベル2検討時の「画面表示」項目等について一部改良を行いました。
   （例：画面上のFv1,Fv2の判定条件による色分け表示等）
6. 上記修正に伴い操作マニュアル（操作説明書）の一部を改訂しました。（Ver2.0.9.11以降対応版）

1. BOX形状寸法の縦横比が3倍程度になると「荷重図（図形）」等が、ページ内に収まらない症状（図形が切れる） がありましたので改善しました。
   これにより、従来はある程度の縦横のスケールを考慮した図形を描画していましたが、上記のような場合スケール を考慮せず描画される場合があります。

1. 従来の計算処理として「最大の曲げモーメントはせん断力がゼロの位置」との捉え方（システム処理）をしていま したが、例えば「BOX形状が極端に縦長で土被りが浅い場合」に側壁等（支間部）において「せん断力がゼロとならない」 場合がありました。（但し、モーメントは発生している。）
   よって、上記の場合システム内では計算不能として「支間部」の応力度計算が行われない状況となっていましたので、この様な場合は 端部のモーメントよりも大きく差（＋−を考慮）がある支間部のモーメントを採用し応力度判定（表示）を行うようにしました。 （一般的な構造形状では発生しないと思われます。）
2. また、上記「形状的な問題」の場合軸力が生じた際の「圧縮縁から中立軸までの距離＝ｘ」の算出（3次元方程式） において、「全断面圧縮・全断面引張」の場合に正常に計算処理されない場合がありましたので、処理ステップの変更を 行い計算表示するようにしました。
   尚、計算書内の「ｘ：3次元方程式」内の係数が、「2e'」となっていましたので「3e'」に変更しました。表示のみの問題で計算は正常です。
3. 起動画面の左フレーム内の下に「σ/σa」および「τ/τo」の値を応力度判定の参考値として画面表示（計算書等には影響なし） していましたが、ハンチ部がない場合等に正常に計算比を表示しない場合がありましたので修正しました。画面表示のみ影響。

1. 定着長（位地）の計算をする場合「解析方法のハンチの取り扱い」で「有効高に考慮する」にチェックマークが無いと 定着長を計算しない症状がありましたので「ハンチを考慮しない」場合も計算を行うように修正。
   また、定着長の計算を道路土工（H22/3）と同じ手法（水路工H26/3の改定項目）にしました。 尚、定着位置が求まらない場合は、当該項目に「---」を表記するようにしています。（従来は0.00表示）
2. 「水路工」基準を選択した場合、せん断応力度の照査位置を「H/2」の位置で照査するよう修正（水路工H26/3対応）しました。
   尚、「農道基準」を選択した場合は、従来通り「2ｄ」の位置での照査を行います。

1. 地下水位が地盤線（+舗装厚）より上側に入力（マイナス入力：圧力水圧）されている場合、検討ケースの初期設定でＧＬ（ｍ） の項目にマイナス値が表示されない症状（同様にマイナス値の入力ができない）がありましたので修正しました。
2. 上記修正に伴い、操作マニュアル（操作説明書）の圧力水圧の指定方法等について解説を補足しました。（Ver2.0.5.1以降対応版）

1. ある設計条件のデータ（BOXの埋設深さが深い等）で計算実行を行うと、計算書内の一覧表で桁あふれを起こす症状や計算書印刷時にエラーが 表示される症状がありましたので修正しました。

1. 荷重組合せの構成で「自重」のみとした場合（作用荷重無）、印刷出力を行うとエラーがでる症状がありましたので改善しました。
   これは、ボックスは本来地中構造物との判断により印刷時に作用力が無い状態を想定していないの原因でしたので改善しました。

1. 保護情報（lcaファイル）のメール送信登録機能に関し、保護情報が正常に登録されない場合がありましたのでシステム環境の一部について修正を行いました。
   この改修正は、プログラム的な計算機能には影響ありません。

1. ボックス隅角部の「剛域」を考慮した計算が可能です。
   剛域計算時の断面力の適用位置やハンチ考慮の有無について指定が可能です。。
2. ハンチが有る場合に有効高として考慮するかの有無や重量計算に含めるかの指定が可能です。
   水路工（H26/3）では、ハンチの重量は、無視すると記載されています。
3. データ入力（画面）項目について改善しました。
   構造寸法入力時とイメージ図表示を一元化しました。また、任意荷重入力等改善しました。
4. ボックスカルバートウイングの計算機能を追加しました。
   　　1）ウイング形式は、台形3タイプ+長方形1タイプから指定可能。
   　　2）BOX側壁に対して左右異なる形状の計算が可能（但し個別計算）
   　　3）応力度検討は、ウイング主鉄筋、ウイングせん断補強器（必要鉄筋量）
   　　　 BOX本体補強筋の検討が可能。
   
5. ボックス本体及びボックスウイングは、単体でPRG起動が可能です。
6. その他、印刷フォーマット等について改善を行いました。

1. データ入力画面に配置されている「ヘルプ」アイコンをクリックした場合、ヘルプ内容が非表示となっていましたので再表示するようにしました。 但し、ユーザ様のシステム環境によっては、正常に表示されない場合もありますのでご了承ください。
2. インストールバッチの入れ替えを行いました。以前のインストール表示画面等に若干の違いがありますが要領は同じです。

1. 地震時の適用項目「・常時と地震時」または「・地震時のみ」と「レベル2地震動の照査：しない」としている場合にも拘わらず、 地震時の入力画面で「レベル2の設計水平震度」の項目がブランク（修正可能）となっていましたので修正しました。
2. 上記症状に関し「レベル2地震動の照査：しない」としている場合でも、計算書に於いて「レベル2の設計水平震度」が表示されて いましたので、表示しないようにしました。
3. 本修正Verのプログラムは、実行ファイル「BxCalv.exe」としてご提供しています。本ファイルダウンロードされましたら、直接 ＰＣのインストール先フォルダーへ上書きをお願い致します。（インストールPRG組み込み作業中!!←作業完了（下記参照1）
4. 上記項目に対しインストールプログラムの組み込み作業が完了しました。以後、従来通りのインストールバッチでのインストールが可能です。（H26/10/21)

1. 地震時の検討を行うとして地震時のデータ入力を未完全な状態のままにして「常時のみ」の検討を行った場合、計算書出力の「荷重計算」の 印圧項目が正常に印刷できない（エラー）症状がありましたので改善しました。
   これは、例えば地震時を検討した「旧データ」を読み込み「常時のみ」の検討を行った場合に発生する可能性がありました。

1. 「下水道基準（下水道施設の耐震対策指針と解説）」を選択した場合、計算書内の適用年度が旧年度となっていましたので「2006年度」に変更しました。

1. 印刷出力におけるＯＳ対応（ＯＳ毎に出力フォントサイズが異なってくる現象等）及び仕様変更を行いました。（Ver1.7.4.0共通）

1. 　計算書出力の「応力度結果一覧表」内の「側壁のせん断力」の照査2dの位置に　於いて「Ｋ：中立軸からコンクリートの圧縮縁までの距離 と有効高さの比」の　項目で不要な数値（「---」とすべきところが「99999.00」と表示）される症状　がありましたので修正しました。
   表示のみの問題です。

1. 地震時の地盤反力係数の判定に用いる補正係数（α）につきまして、H22/6/29付けで下水道基準の改訂（応答変位の場合、Ｎ値より 推定の場合等についてα＝1.0とする。）に伴い、土地改良基準「農道」「水路工」についても同様の修正を行っていましたが、 土地改良の場合は、現状（N値より推定α＝2.0）のままとの確認を行いましたので元に戻しました。（農政局に確認済み）
2. 地震時レベル2計算結果の一覧表に於いて「ｆ'cd」の項目に「コンクリート設計基準強度（f'ck）」そのものを表示していましたので 「ｆ'cd＝f'ck/γc」の値を表示するようにしました。表示の問題で、内部計算は「f'ck/γc」で行っています。 この修正に伴い、計算書に「ｆ'cd＝f'ck/γc」の式とコンクリートの材料係数（γc）を一覧表に表示するようにしました。但し、計算書内 では（γｍ）と表示しています。

1. 地震検討時の「地震時周面せん断力」について下水道基準の「周面せん断力は地震時のせん断強度を上限とする。」 との考えを基本としていますが（土地改良基準では、考慮する。しない。をチェックマークで指定可能）、例えば：新規データ作成で 「下水道」基準で計算（この時点では正常）、その後「適用基準」を変更したり、データ保存して再度読み込んだ場合「周面せん断力の 上限値が考慮されない」症状がありましたので、基本は「上限値を考慮する」様に修正しました。

1. 地震時土圧について修正しました。
   これは、「地盤変位（骨組計算用地震時土圧）」においてBOX側壁の範囲内に作用する「地盤変位による荷重（地震時土圧）」 については、BOX下軸線より上側に向かい土圧差分計算（例：U1＝U1-Uo）を行いますが、BOX下軸線より下側に土圧の差分を 計算表示していましたので、計算値がマイナスおよび数値に誤差が生じていましたので修正しました。これにより地震時土圧 はプラス値となります。
2. せん断耐力において主鉄筋で満足できない場合は、せん断補強筋の指定が可能となりますが、一度入力指定したせん断補 強筋の値が画面を切り替えると元に戻る現状がありましたので修正しました。

1. 適用基準を「下水道施設お耐震対策指針と解説」を選択した場合、入力画面の右上に表示される当該基準書の年度が 「1997年」としていましたが、最新版は「2006年」なので年度を修正しました。計算書出力の表示も同様に変更しました。

1. 従来「道路土工指針」以外の基準書（例：土地改良、共同溝）において、せん断応力度の照査の際、軸力を考慮した 計算を行っているため、許容せん断応力度の割増係数として、ＣN（軸方向圧縮力に対する割増）を考慮していましたが、 「τｍ＝α・τa1」として割増係数αのみを考慮するようにしました。
   これは、本来BOXカルバートの計算においては、剛性マトリック解析により軸力を考慮した計算を行っているため、 ＣNの割増を考慮すべきとしていましたが、対象基準書内の「許容せん断応力度」自体が、ＣNの考えを適用しても よいのか？との認識に立ち、現状ではＣNを考慮しないように修正しました。（但し、許容せん断応力度自体は、手入力 が可能）
   尚、「道路土工指針」については、道路橋示方書と同等の考えになった事から、ＣN等の割増係数が考慮される事に なります。「τｍ＝Ｃe・Ｃp1・ＣN・τa1」

1. 斜引張鉄筋を適用する場合の判定は「コンクリートの平均せん断応力度τmが、許容せん断応力度τa1超える場合」と記載 「道路土工カルバート工指針（H22/3p116）」されていますが、この許容せん断応力度τa1は4-5-1により補正した値を用いて良い。」 とありますので、この補正値のτa1で、斜引張鉄筋の有無を判定するように修正しました。従来は、補正しないτa1で判定の有無を行っていました。
2. 「道路土工カルバート工指針（H22/3p128）」の項目で、せん断力に対する照査は「ｈ/2（ハンチが有る場合と無い場合の2ケース）」に示す 部材断面に対して行う。として、従来（旧基準のｘ＝0の位置）の照査位置は記載されていません。
   よって、適用基準として「道路土工」を選択した場合は、ｘ＝0の位置「端部」については、応力度判定（○×）を行わないようにしました。
3. 「道路土工カルバート工指針（H22/3p62）」の活荷重の項目で、T-25相当の前輪荷重が「25KN」と記載されていますので、道路土工でT-25を選択 した場合は「25KN」と表示するようにしました。
   

1. 道路土工「カルバート工指針（H22/3）」では、せん断力に対する部材の照査位置をｈ/2としていますので、その位置（h/2)での詳細 位置で評価するように修正しました。

1. 適用基準が「下水道施設」のレベル2の耐震設計において、応答変位速度（Sv）は、固有周期Ｔs≧0.7（S）の場合Ｓv＝0.8としていますが、 グラフからの比例配分で読み取っていましたので、Ｔs≧0.7の場合はＳv＝0.8とするように修正しました。
2. 同様に「下水道基準」で、水平方向の地盤バネ定数を求める際のα(地盤反力係数推定に用いる補正係数）について、通常はα＝2.0ですが、 地震時の検討で「応答変位法」の場合は、α＝1.0（地震時）としていますので修正しました。

1. 「道路土工・カルバート工指針（H22/3）」改訂に伴い、コンクリートの許容応力度の算出が「道路橋示方書」の基準と同等の 「有効高及び引張鉄筋比による許容せん断応力度の割増計算手法」に変更となったの改良しました。
2. 上記項目に関連して、鉄筋コンクリートの「許容せん断応力度」の値が変更となったので、画面上のヘルプ画面で表示される 基準書毎の許容応力度の一覧表を変更しました。
3. 上記改良に伴い、操作説明書（マニュアル）の一部を改訂しました。（Ver1.6.0以降対応版）

1. 土地改良「農道」基準を選択した場合の一体化長（基本定着長）の計算において新基準（H17/3）では、水路工と同様に α（1.0〜0.6）を考慮した式となっていますが、旧基準のままの式となっていましたの修正しました。

1. 新ＯＳ対応の為のシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）

1. 従来の活荷重に加え、「その他の等分布死荷重」を２項目指定できるようにしました。
   これは、従来の活荷重は「自動車荷重」または「群集荷重」のみを選択として、その他の上載荷重については 「任意荷重」で考慮可能としておりましたが、雪荷重等については汎用性がある点を考慮して、「その他の分布死荷重」 の入力項目を追加し、任意（荷重名称を記載）に等流分布死荷重を2項目考慮できるようにしました。
2. 「荷重の組合せ」画面で、荷重の「ケース名称」については、従来変更可能としていましたが、結果一覧表に内に表示 する方法等で若干の改良を行いました。
3. 地震時の検討の入力画面で、対象地区において「県名」と「市町村」がある場合に、例えば「鳥取県→米子」を指定して 計算実行、計算書を作成すると「鳥取県-米子」で印刷されるが、画面変更やデータ保存後再度読み込みむと「この地区名」 一番最初の市町村名（例：鳥取県→鳥取市）になっていましたので修正しました。
4. 上記改良に伴い「操作説明書」の一部を改訂しました。（Ver1.4.4以降対応版となります）

1. 土地改良基準（耐震設計の手引き）では、地震時周面せん断力（τu、τB、τs）についての規定は記載していますが、 下水道基準の如く「地盤のせん断強度を上限とする。（τmax＝Ｃ+σｎ・tanΦ）」との記載がありません。
   よって、その判定について農政局に確認しておりましたが、上限値について「下水道基準をそのまま適用」する事について、良しと 判断できないとの回答を得ましたので、現時点では、その適用を「考慮する」「考慮しない」の機能を付加しました。
   操作は、荷重組合せの入力画面の下に「地震時周面せん断力の上限値を考慮しない」の項目を設け、チェックマークで指定できるように しました。
   尚、上記の「農政局」からの回答書を参照（確認）されたいユーザ様は、弊社までお問合せ下さい。
2. 上記改良に伴い「操作説明書」の一部を改訂しました。（Ver1.4.3以降対応版となります）

1. 地震時の検討においては、地震時周面せん断力（τu、τB、τs）を検討しますが、このせん断力について、下水道基準では 「地盤のせん断強度を上限とする。（τmax＝Ｃ+σｎ・tanΦ）」との記載がありますので、その算出式を記載するようにしました。 しかしながら、土地改良基準では、この考えについての記載がありません。よって、現状では、「地盤の最大静止摩擦力は、動摩擦力を超えない」 との判断に立ち、土地改良基準の場合も下水道基準と同じ判定を行うようにしております。但し、その考え方について現在調査（農政局への打診） を行っておりますので、その結果を踏まえまして再検討させて頂く予定です。
   

1. 「単位体積重量」の「舗装」の入力項目で「0.0」の入力を可能としました。
   これは、先の改良で水位線以下にあるボックの検討を可能としましたが、この場合「舗装」の重量入力は、不要と判断した為です。 尚、この場合（0.0と入力された場合）計算書の「単位体積重量一覧表」の項目で「舗装」の項目は、非表示としていますが、計算（演算） の項目では、現状「舗装の単位体積重量＝0.00」と表示しています。
2. ボックカルバートにおいて「ハンチが無い」場合、「許容圧縮応力度の3/4の圧縮応力度（σca）」と「圧縮応力度（σc）」 を比較して、その値（許容値）を下回っている場合は、画面上に「許容圧縮応力度の3/1を下回っている部材があります。・・・」 とのメッセージを出すようにしました。メッセージのみで、許容応力度に対する「OK」「OUT」の判定は行なっておりません。
   これは、「道路土工」等によると「ハンチを設けない場合の断面は、余裕としてコンクリートの曲げ圧縮応力度が許容圧縮応力度の3/4程度となる 部材厚にするこが好ましい。」と記載され、直接的な応力度の判定対象（OK/OUT）とはしていないと思われます。
   よって弊社システムでは、3/4の許容値を下回る場合に「メッセージ表示」（設計者の判断）を行うようにしました。
   尚、システム上で表示されるメッセージ等につきましては、ここよりＰＤＦにて確認できます。

1. BOXカルバートの本体が、水中に埋没している場合（地盤線より上に水位線がある場合）の計算を可能としました。入力は構造寸法の入力画面（項目）で 地盤線よりマイナス（-）の入力で水位線が地盤線よる上に考慮されます。これにより堤体下部よりの取出し口BOXの計算等が可能になりました。
2. 上記改良に伴いまして操作説明書（マニュアル）の改訂を行いました。（Ver1.4.0以降対応版となります）

1. 応力度評価で鉄筋径は従来「D51〜D10」を標準としていましたが「D6」を新たに追加しました。

1. 計算書出力の「せん断に対する照査」の頂版の出力項目の内「せん断力補強筋」の項目に設定されていない「鉄筋」が表示される 症状がありましので修正しました。表示だけの問題で計算等には影響はありません。

1. 地震時の入力画面において「設計水平震度：レベル２」の値（設計水平震度）については、手入力修正を可能としていますが、変更して一旦 次画面へ移動し、再度地震の入力画面に戻ると「手入力の値」が「計算値の値」に戻る症状がありましたので修正しました。
2. せん断力の照査で、コンクリートのせん断応力度が、許容せん断応力度を超える場合は、自動的に斜引張鉄筋の計算を 行い、その適正配筋の組合せを表示しますが、この値（例：配筋ピッチ300→250、本数１本→4本」を手入力により変更した場合、 計算書出力において荷重ケース毎の部材別応力度評価一覧表において、斜引張鉄筋の項目が「計算結果」のまま表示されていました ので手入力値で表示するように修正しました。尚、部材毎の荷重ケース結果一覧では、正しく手入力値が表示されています。
   また、斜引張鉄筋の値を変更してデータ保存、または、一旦次画面へ移動し、再度前画面に戻ると「手入力の値」が「計算値の値」に 戻る症状がありましたので修正しました。

1. 「圧力水圧」を考慮するとした場合の「鉄筋の許容引張応力度の低減」方法について以下の変更修正を行いました。
   ＜修正内容＞
   鉄筋の許容引張応力度の低減」は、従来「荷重の組合せ」の設定画面において「圧力水圧」にチェックマークされた荷重ケース の許容応力度のみ低減を行い、その他の荷重ケースでは入力値の許容応力度を適用していました。
   しかしながら、「水路工」P291では「内水圧を受ける構造物では、・・・低減させるのが良い」との記載があり、調査しました 結果、「圧力水圧を受ける構造物においては、内圧によりひび割れ等の対策を考慮し、全ての荷重ケースにおいて許容応力度が 低減された許容値を適用する。」と判断致しました。
   よって、「荷重条件の入力画面」で圧力水を適用するとして「チェックマーク」した場合、その検討荷重ケース全てにおいて 許容応力度が低減されます。
   ＜許容応力度の低減について＞
   許容応力度の低減は、「水路工」P292で箱型の形式について以下の様に規定しています。
   ・σsa＝157→157-4.0H（H：箱中心までの水頭（m））
   ・σsa＝137→137-3.7H（137は自動車荷重が直接載荷する場合）
   よって、本システムでは上記「許容応力度値」が入力指定された場合は、上記式を適用しますが それ以外の許容応力度値が手入力された場合は、上記式より補完して許容応力度を算出（低減）して います。
2. 荷重ケースを複数設定（例：荷重ケース�@〜�D）していて、荷重ケースの設定画面で例えば「荷重ケース�A」の項目を出力しない として「チェックマークを外して」計算書を作成すると、計算結果一覧表の出力において最後の「荷重ケース�E」が表示されない、また 出力しないとした「荷重ケース�A」の項目が表示される症状がありましたので修正しました。
3. 任意荷重を設定している場合に「荷重ケース�@」のフレーム計算の荷重項目において「地盤反力」の項目が表示されない症状が ありましたので修正しました。（Ver1.3.5）

1. 表示社名の変更を行いました。

1. 定着長の計算機能をVer1.3より追加しましたが、「ＢＯＸ形状が非常に小さい」場合などで、その算出において 「Ｌ1＝ｌ1+ｄ+ｌ0（計算上鉄筋が不要となる位置）」の値が求まらない場合があると荷重ケースの設定画面で、 計算続行ができない症状がありましたので計算可能となるように修正しました。
   このような場合は、画面上の「定着位置」の計算画面では「ｌ1＝0.00」と表示し、計算書において「計算上鉄筋が不要となる 位置が見つからない」と表示するようにしました。

1. 二連ボックスカルバートの構造計算において2段配筋指定を行った場合、計算書出力において「0.00000・・・」（ゼロの桁あふれ） と表示される症状がありましたので修正しました。計算等は正常に行われております。

1. コンクリートの平均せん断応力度が許容せん断応力度を越える場合は、斜引張鉄筋（せん断補強鉄筋）の配筋項目の 入力指定が可能となりますが、この入力が正常に行われないケースがありましたので修正しました。

1. 鉄筋定着長の計算を可能としました。
   機能は「断面計算」画面において、画面の右上に「定着位置」のボタンを設けました。表示は、選択している荷重ケース毎 および選択された部材毎に「定着位置」のボタンをクリックすることにより、画面上に定着長の計算結果が表示されます。
   また、計算書印刷時は、「定着長の検討」項目として単独の印刷出力も可能としております。
2. 上記修正に伴いマニュアルの改訂を行いました。（Ver1.3.0.0以降対応版）

1. 許容引張応力度の値で死荷重時で「0.00」と入力していても、応力度計算表の一覧では「設計荷重時の許容引張応力度」で「σca'」 で表示していましたので修正しました。
2. ボックス端部にハンチがある場合、偏心量（e）の位置は「ハンチ厚×1/3」を考慮して判定するように修正しました。
3. 平均せん段応力度の場合の軸方向圧縮応力度のせん断応力度の算出時において、許容せん段応力度に割り増し係数 「ＣN＝1+M0/M　但し　1≦ＣN≦2」を考慮するように修正しました。

1. 圧力水圧を考慮した場合、圧力水圧荷重の計算値が骨組み解析で適用される圧力水圧の荷重値（部材直角方向分布荷重）に正しく 反映されていませんでしたので修正しました。
2. BOX内に「内水位」がある場合、基礎地盤支持力の計算においては「内水重量」は考慮すべきとの判断により「内水重」を計上す るように修正しました。尚、部材の計算では、底版自重および内水重は「地盤反力」より差し引いて考慮されます。
3. ＧＬ（地表面）の位置について、現状では「舗装厚の下面」をＧＬとしていましたが、今回のVerより「舗装厚の上面」を ＧＬとして考えるように修正しました。これにより、プログラム画面上の地下水位の表示や計算書内の「地下水位：ＧＬ-？？？」 の表示が「+舗装厚」で表示されることになります。
   よって、旧データを読み込む場合は、「荷重の組合せ」画面の「地下水位ＧＬ-？？？」の距離が「（−）舗装厚」の距離となっています ので、ここで「初期常態に戻す」ボタンをクリックすることで「（+）舗装厚」となりますので「再設定 を必ず行って下さい。」これにより、検討水位の値が「舗装厚」を考慮した水位となり計算書にも反映されます。
4. 上記修正を踏まえ、圧力水圧の考え方を変更しました。
   従来の計算は、Ｐ＝ｒw×ｈw（静水頭：水位面からBOX中心まで）圧力水圧（平均化）としていましたが、より現実の圧力水圧を考慮する ように
   Ｐ1＝ｒw×ｈw1（静水頭1：水位面から頂版下面までの圧力水圧）
   Ｐ2＝ｒw×ｈw1（静水頭2：水位面から底版上面までの圧力水圧）
   をもって考慮するようにしました。
5. 上記「ＧＬ」の表示および「圧力水圧」の修正に伴いマニュアル（操作説明書）を改訂しました。（Ver1.2.24以降対応版）

1. ネット認証システムを利用されている場合、動作中に「キーディスクを挿入してください」と表示されビューア版へ移行する症状がありましたので修正しました。

1. 二層BOXの「荷重組合せ」の「常時/地震時」の項目で地震時を選択した場合、設計条件によりエラーが発生する場合がありましたので 修正しました。
2. 二層BOXの場合地下水位の入力制限が、底版上面までとなっていましたので底版下面まで入力できるように修正しました。
3. 活荷重として群集荷重を選択した場合、荷重の組合せで「鉛直等分布荷重」「水平等分布荷重」を個別に指定できるようにしました。

1. 活荷重の計算で、前輪荷重の計算において条件により低減係数（0.9）を考慮して計算表示していましたので修正しました。 前輪には低減係数の考慮は不要。尚、荷重集計表には正しい値で計算表示されています。活荷重の計算部分のみの症状となります。

1. 地下水位の入力値が「0.00」の場合に、荷重ケースを新規追加した後「鉛直荷重」にチェックマークを付けると エラーが発生していましたので修正しました。

1. 側壁の右側の配筋被りが内側と外側で異なる場合で「外側引張」となる場合の有効高さ（d）は、外側の有効高さを取るべきですが 内側の有効高さを取っていましたので修正しました。
2. ユーザ様のシステム環境によっては「印刷書式の設定・変更」起動時ActiveXによる実行時エラーが発生する場合がありましたので、 ActiveXの共有ファイルを使用しないよう改良しました。

1. 印刷プレビュー機能で「入力データ・計算結果概要」を実行しようとするとエラー表示される場合がありましたので修正しました。

1. 鉄筋の許容応力度を「頂版（常時）」および「頂版以外のその他（常時）」の部材について指定できるようにしました。
2. 「内水圧」を考慮するとした場合鉄筋の許容応力度について「許容応力度低減公式」水路工P292に従い自動計算する改良しました。 よって「内水圧」の項目から許容応力度の入力項目を削除しました。
3. 上記計算された許容応力度は、応力度計算結果の項目に計算表示されますので確認が可能です。
4. 上記改良に伴い、マニュアルの一部を改訂しました。

1. 印刷フォーム設定機能の「印刷書式の変更・確認」ボタンを実行するとエラーが発生する症状がありましたので修正しました。

1. マイネットワークから入力データの読込みをできるようにしました。（従来は、ドライブの割り当からの読込みは可能）

1. ワークエリアに入力データシート（ワークシート）を２つ以上作成し画面表示している状態で、何れかのワークシートを強制終了した場合 システムが止まるまたは落ちる症状がありましたので修正しました。

1. ディスプレイの解像度が上がると（通常XGA1027×768→SXGA1400×1024↑）プレビュー表示を含め、計算書内の計算式（数式記号） が小さくなる症状が発生しておりましたので極端な変化とならないよう改善しました。
2. プレチャストＰＣの場合で、2段配置を行い且つ地震時レベル2の計算書出力において、計算結果一覧表のＰＣの配置の項目で数値に一部 重なる症状がありましたので修正しました。

1. Word変換時、リッチテキストファイル（rtf）の作成を従来連番取得としていましたので、単一ファイル名で保存する ようにしました。（\Windows￥Temp　内にNewDocumennt.rtfとして登録、従来はPLT*****.rtfとして登録）

1. BOX二層の計算書において、隔壁の応力度算定結果の計算書部分で桁あふれを起こす場合がありましたので修正しました。
2. 「道路土工」基準を選択した場合、荷重組合せの画面下に「底版反力」の項目を設け、その計算幅について「・全幅で算出」「・骨組み幅で算出」 の何れかをラジオボタンで選択できるようにしました。（道路土工では全幅で底版反力を求めてるため）
3. 「土地改良」基準を選択し輪荷重を設定、荷重の組合せで「後輪頂版端部」を指定した場合、後輪荷重は側面の内側に載荷し計算するようにしました。 また、荷重図をそのように（後輪荷重の荷重図を軸線より若干内側）に表示するようにしました。
4. プレキャスト製品（PC鋼材）の本数入力において、製品長が整数倍では処理できない（整数本とは限らない）場合がありましたので、鋼棒本数を計算 幅にて比例配分し配置出来る様、少数点第２位まで本数を入力できるようにしました。
5. 上記商品改良に伴いマニュアル「操作説明書」の改訂を行いました。

1. 荷重ケースの組合せで荷重ケースの初期設定が正しく表示されない（全て荷重ケース１になる）症状がありましたので修正しました。（初期設定クリックで正常に戻る）
2. ワーク（計算）シートを削除しても、右フレームに計算概要が表示されていましたので（新規読み込み時に消去されていた）、ワークシートを削除した時点で計算概要の 項目も削除するように改良しました。

1. ハンチの入力項目で左右異なる指定を行っても、ハンチ幅入力で固定されて計算していましたので修正しました。（Ver1.2.6.0）
2. 内水圧が作用する場合、土地地改良仕様では、１）鉄筋の許容応力度の低減（水路工P291）を行う、2)せん断応力度時は 割増を行わない（水路工P418）に従いプログラムの改良を行いました。（内水圧考慮時の許容応力度入力項目の追加）（Ver1.2.5.0）
3. 上記改良に伴いマニュアルの一部を改訂しました。（内水圧の項目）
4. 応力度算定式について、水路工の式に合わせました。（従来は「鉄筋コンクリートの新しい計算図表」の文献から引用した 応力度計算式を掲載していましたが（計算過程を明確にするため採用）、水路工式に合わせ欲しいとの要望がありましたので変更しました。（Ver1.2.5.0）
5. 必要鉄筋量の計算式を掲載するようにしました。（Ver1.2.5）

1. 安全係数の入力モードを全基準書選択時に編集できるようにしました。

1. 農林水産省「土地改良施設　耐震設計の手引き（H16/3）」の発刊に伴い土地改良基準でもレベル1およびレベル2の耐震設計を可能としました。
   改訂の概要についてはマニュアル、または「土地改良ボックスカルバートの耐震設計について」(PDF/310KB)を参照下さい。 また、以下の項目について改良を行いました。
   
2. 安全係数で部材係数（せん断耐力）について、コンクリリート（1.3）と鉄筋（1.15）で区分け入力できるようにしました。

1. 地震時の検討で、地域別補正係数の値が正しく画面表示（適用）されていない地区がありましたので修正しました。
2. 有効高さについて、ハンチがある場合部材端部について「土地改良基準（資料：よりよき設計のポイント）」では有効高さを無視するとありますので 有効高さにハンチ高（1/3）を含まないようにしました。その他の基準（日本道路公団/下水道基準）では、ハンチの1/3の高さを考慮しています。 尚、本プログラムメンテナンスにつきましては差替版CD-ROMをご利用ユーザ様へ発送させて頂きます。

1. 初期バージョンのWindows98（IE5.5）へインストールするとハングアップする症状が発生する場合がありましたので、IEとの整合性をはかるように 改良しましたが、その他Windwos98のバージョンによっては、画面表示の異常もみられましたので、本商品については、WindowsXPおよび2000対応とする ようにしました。
   

1. 入力データシートにおいて、構造寸法に対するポンチ図を表示するようにしました。
2. 鉄筋の指定画面において、「基本ピッチ125・250」の表現を、「配筋ピッチ125または150」へ変更しました。
3. 「鉄筋かぶり」一覧表を、計算書にも表記するようにしました。従来は、入力データ印刷にのみ表示。
4. 荷重選択項目で集中荷重を選択した場合、形状によっては計算途中で止まる症状がありましたので修正しました。

1. 計算実行後、画面上に表示される計算結果の単位「最大M(4種類)」と「最大S(4種類)」の単位表記が計算書で表記される単位表示 が異なる症状がありましたので修正しました。 最大M(+)と最大M(-)及び最大S(+)と最大S(-)の単位表示。

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。（VerNo変更なし）
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。
   

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。
   

1. 板の材料指定項目に「その他コンクリート」を追加しました。
   この場合「ヤング係数」および「ポアソン比（0.167）」を入力後、許容応力度及び配筋項目の入力指定が必要です。
2. 「配筋」の入力項目「有効高」の項目において、X・Y方向の有効高さを「上面・下面」それぞれに指定（入力） できるように改良しました。
3. 上記修正に伴いまして操作マニュアル（説明書）の改定を行いました。
   Ver3.2.0.5以降対応版となります。

1. 入力画面の「板の物理定数／材料」の選択項目に「コンクリート 18」（σck18）を追加しました。
2. 上記同様の材料選択項目にある「その他」の項目について表示名称を「その他(コンクリート以外)」に変更しました。
   これは、材料項目「その他」は、コンクリート材以外の材料に対して指定する場合を想定している為、表記を改変しました。
3. 上記修正に伴い操作説明書（マニュアル）の一部を改訂しました。（Ver3.0.7.4以降対応版）

1. 入力画面で力された「表題」を計算書内の設計条件の項目に印字するようにしました。
2. 級数解で解析を行う場合、計算回数（ｍｎ値 0〜∞のリミット）を入力指定できるように改善しました。但し、デフォルト値は「80」としています。
   これは、従来は計算回数20回を標準としていましたが、荷重タイプにおいて「集中荷重」を指定している場合、解析公式上「収束」しない公式となります。 この事を検証した結果、計算回数が80回程度が精度の高い傾向を示しましたのでデフォルト値を「80」としました。尚、集中荷重以外の 荷重タイプでは、計算回数80回以下でも十分な精度が得られます。
3. 入力画面項目で「板の材料」「固定条件」「鉄筋呼び径」等について文字列の入力を可能としていましたが、入力指定の簡素化を 図るために選択項目のみに変更しました。これにより、項目選択の再クリック（確定指定）等が不要としました。
4. 入力データファイルの「保存」「上書き保存」等のアイコン等の機能につきまして見直しを行いました。
5. 上記修正に伴い操作説明書（マニュアル）の一部を改訂しました。（Ver3.0.6.2以降対応版）

1. 計算書内において単位表示の誤りがありましたので修正しました。
   項目としては「�@荷重一覧表内の荷重単位(kN/mm2 -> kN/m2)」また「�A応力計算表の中立軸Xの単位(m ->(mm)」を 修正しました。

1. 保護情報（lcaファイル）のメール送信登録機能に関し、保護情報が正常に登録されない場合がありましたのでシステム環境の一部について修正を行いました。
   この改修正は、プログラム的な計算機能には影響ありません。

1. 支持条件で「片持張り（右端2段目）」を選択し計算実行を行うと、計算結果が表示されない場合がありましたので修正しました。

1. 支持条件が「任意」を選択した場合、計算実行後に画面表示された「構造寸法図」においてＹ座標軸（線）が上側に表示される場合がありましたので修正（下方向）しました。
2. 本システムにて計算書を「Word（RTF)変換」すると、変換が正常に行われない場合（画像や文字列が重なって表示される）。
   この様な場合、「Adobe AcrobatＸ」以降および「Word2010」以降をお持ちであれば「計算書を印刷プレビュー」した後、印刷実行で「PDF出力（Adobe AcrobatＸ以降）」を 選択、PDFファイル作成後、「Adobe Acroba」から「RTF保存」その後「Wordから読み込み」を行うと、より精度の高いWord変換が可能となる 場合があります。変換方法の詳細につきましては、こちらを参照下さい。

1. 新規データファイルを作成（計算実行・印刷可能）しデータファイルを保存、その後再度データファイルを読み込むと「例外エラー」が 表示される症状がありましたので修正しました。（既存のデータファイルを読み込み保存した場合エラーは発生しません。）
2. 荷重入力項目の「ｕ+v+η+ζ（荷重項目�C、�D、�Eの荷重位置「η＆ζ」や幅「u＆v」）について、 Ver2.0の時点では入力順序を「ｕ→v→η→ζ」としていましたが、Ver3.0では入力順序が「η→ζ→ｕ→v」となっていました。
   それにより、Ver3.0で入力指定した値「η＆ζ」及び「u＆v」を登録、再度読み込みと「η＆ζ」及び「u＆v」の入力値が逆に表示 される症状ありましたので修正しました。
   ※修正は、荷重項目の入力順をVer2と同様に「ｕ→v→η→ζ」とすると共にデータ保存の修正を行いました。
   （※重要※：上記不具合の修正に伴いまして、一度保存されたデータを最新版プログラム（Ver3.0.1.0）で読み込みましたら、荷重項目 「ｕ→v→η→ζ」の入力値について再確認され、その時点で再度データ保存をお願い致します。）
3. 上記修正に伴いまして操作説明書（マニュアル）の一部を改訂しました。（H27/1/13）

1. Windows32bit＆64bit用プログラムが共通（インストールPRGの変更）となりました。 これにより、ＯＳが64bit版でご利用の場合「64bit用HASP環境の設定が不要」となります。
2. プログラム起動画面および入力（項目）画面について変更（配置変更）を行いました。
   （計算機能自体の変更は、行っておりません。）
3. 計算書について一部変更を行いました。
4. 上記改良に伴い操作マニュアル（操作説明書）の改訂を行いました。
   （Ver3.0.0.0移行対応版）
5. 基本的「直前の旧Verのデータ」の読み込みは可能としていますが、古い次元のVerのデータが読み込みができない場合があります。
   この様な場合は、再度新規データ入力作成をお願い致します。

1. 計算の支持条件が「３辺固定１辺単純支持」の場合に計算実行後、計算書の「最大たわみおよび裁断面力の一覧表」内 の「ｘ、ｙ」の座標位置が正しく表示されない症状（板中央からの距離となっていました）がありましたので修正しました。（表示上の問題です）
   

1. 計算書に於いて「さん断力」が表示されているのに「せん断応力度」が表示されないケースがありましたので修正しました。

1. 荷重項目で「部分荷重」の載荷位置が板の端部に配置されている場合、計算処理できない（エラーが発生）場合がありましたので修正しました。

1. 「板の物理定数（材料）」の選択項目で「その他」を選択し定数（ヤング係数＆ポアソン比）を入力、 その後計算実行等を行いデータ保存を行うと、定数が初期値（鋼）の値に戻る症状がありましたので修正しました。 この現象は、例えば計算実行後、計算書をプレビュー表示し解析方法等を変更すると同様の症状が発生していました。

1. 曲げモーメントがゼロ（0.00）の位置において「上側引っ張り」または「下側引っ張り」の有効高を適用して 計算されるせん断応力度の「Ｑmin」において計算値が正しく表示され無い場合がありましたので修正しました。
   判定としては、最大のせん断応力度で評価はされています。

1. データ入力後、データ保存を行うと実行時エラーがでる症状がありましたので修正しました。
2. データ入力を行い算出された断面力に対して一度応力度評価（配筋入力）を行った後、再度そのデータに対して 「上載荷重」等の変更を行った場合、断面力は再計算されるが、応力度が前回のままとなっていましたので修正しました。

1. 有限要素法につきまして、計算結果後「最大断面力一覧表」の「ｘ、ｙ」の位置と各断面詳細計算の位置とがずれて表示される現象がありましたので修正しました。

1. 新ＯＳ対応の為のシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）

1. 有限要素法解析で「任意に支持条件」を指定して計算を行った場合、計算書の「3.最大たわにおよび最大断面力」 の項目で表示している表内の「X・Yの座標原点位置」が「板の中央からの座標値」で表示していましたので、「4.板各部 のたわにおよび断面力」の原点位置（板の左側上端部）に合わせて表示するようにしました。また、原点位置を表す黒丸 を表示するようにしました。

1. 計算実行後プレビュー画面で「断面力算定」の計算結果が表示されますが、印刷出力で「断面力算定」の項目（頁） が印刷されない症状がありましたので修正しました。
2. 計算結果後に表示される板上の断面力（コンター線）の表示文字サイズを若干小さくし、重なり文字を少しでも 見やすくしました。また、板の左側に表示される寸法線上の文字位置を中央位置に移動しました。

1. 有限要素法の場合において、従来の固定支持タイプに加え「板の各4辺」について個別に支持条件を指定できるようにしました。
   指定方法は、4辺支持指定モデル図をクリックすると入力指定が可能となります。また、支持条件は、各辺について「単純支持」 「弾性支持」「固定支持」「自由辺」の何れかを指定が可能ですが、例えば4辺について全て「自由辺」を選択した場合は、計算不可 として「計算実行」のボタンがクリックできない状態となります。
2. ビューアー版起動においてエラー表示される症状がありましたので修正しました。（H21/1/27）

1. 入力画面の板厚について「0.0000（ｍ）」迄入力可能としました。これにより、鋼板等の薄厚板6.4mm等の検討が可能となります。

1. マニュアル（操作説明書）のP8において、部材自重の計算例で「24.5KN/m3×断面積」と表記していましたが、正しくは 「24.5KN/m3×部材厚（板厚）」ですので、変更修正しました。

1. 解析結果の「応力度判定」画面において、板の上側に引張（モーメント）が生じている場合に「上側引張の有効高＝ｄ」を 入力しても、「引張応力度」および「せん断応力度」が「下側の有効高」で計算される症状がありましたので修正しました。
2. 上記同様に上側引張の場合、「応力度判定」画面において「せん断応力度」の「Ｑx」の値が、最大値で表示されない症状がありま したので修正しました。これは、画面上の表示問題です。計算書では、正しく計算表示されています。
   

1. 許容応力度の入力項目の「参照」ボタンで材料選択するとエラーが発生する場合がありましたので修正しました。
   これは、「板の物理定数」で材料選択をコンクリート210（N/mm2）〜60（N/mm2）までを可能としていますが、40（N/mm2）以上をここで 選択した場合、許容応力度の「参照」ボタンでは、コンクリート強度を30（N/mm2）迄としていましたので、不整合となりエラー が発生していました、よって材料選択を40（N/mm2）以上とした場合は、「参照」ボタンを非表示とするようにしました。
   

1. せん断力の計算結果で、例えば最初に「１辺固定３辺単純支持」の計算を行い「せん断力Ｑymin」値を確認、その後前画面 に戻って支持条件等を変更し、再度計算結果画面で「せん断力のＱymin」を確認すると、前回の値が表示(残る）されている症状が ありましたので修正しました。
   

1. 計算書の応力度判定一覧表で「中心軸（ｘ）」の表示単位は「ｍ」としていましたが、「mm」単位の値で表示していましたので 修正しました。また、これにより使用単位を「重力単位」で計算を行なっていた場合、応力度（σｃ、σｓ）の計算値が桁ずれした 値となっていましたので修正しました。尚、「ＳＩ単位」の場合は正しく計算されています。

1. 表示社名の変更を行いました。

1. 必要鉄筋量（Ａsreq）を「計算書」の応力度評価表に追加表示するようにしました。算出の基本式は「Ａs＝Ｍ/σsa・ｊ・ｄ」 ですが、表示計算値と手計算では、システム内部の桁数処理の違いにより若干の差異が生じる場合があります。
2. 上記修正に伴い、マニュアルの一部を改訂しました。

1. 前項目＜4＞で「曲げ剛性」の算出根拠式を表示していましたが、ヤング係数の入力単位は「N/mm＾2」で 計算式は「KN/ｍ＾2」単位なので「入力値×10＾3」で表示するよう修正しました。EIの計算値は正常です。
   
2. 引張鉄筋比（P)中心軸比（ｋ）中心軸（ｘ）の表示単位を少数点以下第3位まで表示するようにしました。
   

1. 計算書出力において、設計条件の使用材料の項目「曲げ剛性」に算出根拠式を表示するようにしました。
   
2. 計算書の断面設計の記号説明で、部材厚、幅、高さについて単位表示するようにしました。
   
3. 計算書の断面力照査表に、引張鉄筋比（P)中心軸比（ｋ）中心軸（ｘ）を追加表示しました。
   

1. ネット認証システムを利用されている場合、動作中に「キーディスクを挿入してください」と表示されビューア版へ移行する症状がありましたので修正しました。

1. 級数解の解析において「最大せん断応力度」を選択した場合のせん断応力度の計算に誤りがありましたので修正しました。 最大せん断応力度は、τ＝Ｑ/（ｂｊｄ）となりますが、そのｊ＝1-ｋ/3を求める「ｋ」の算出に誤りがありました。 尚、平均せん断応力度では、τ＝Ｑ/（ｂｄ）となりｊを使用しておりませんので影響はありません。

1. 鉄筋コンクリートを選択した場合、鉄筋の応力度評価について板の上側・下側について「有効高」を個別に指定できるように改良しました。
2. 上記改良（Ver2.0.2）に伴いマニュアルの改訂を行いました。
3. ユーザ様のシステム環境によっては「印刷書式の設定・変更」起動時ActiveXによる実行時エラーが発生する場合がありましたので、 ActiveXの共有ファイルを使用しないよう改良しました。（Ver2.0.1）

1. 「有限要素法」の機能を追加しました。これにより「3辺固定1辺自由」の板解析が可能となりました。 また、荷重条件の制限無しに最大5ケースまで全ての支持条件で載荷が可能となります。
2. 上記解析機能追加により、従来の解析を「級数解」（理論解）として項目を設ました。
3. VerUpに伴いマニュアルの改訂を行いました。（マニュアルVer2.0としました）
   

1. マイネットワークから入力データの読込みをできるようにしました。（従来は、ドライブの割り当からの読込みは可能）

1. ディスプレイの解像度が上がると（通常XGA1027×768→SXGA1400×1024↑）プレビュー表示を含め、計算書内の計算式（数式記号） が小さくなる症状が発生しておりましたので極端な変化とならないよう改善しました。

1. Word変換時、リッチテキストファイル（rtf）の作成を従来連番取得としていましたので、単一ファイル名で保存する ようにしました。（\Windows￥Temp　内にNewDocumennt.rtfとして登録、従来はPLT*****.rtfとして登録）

1. パソコン環境により印刷帳票設定機能が正常に表示しない場合（共有ファイルのの影響）がありましたのでインストバッチを見直しました。

1. プログラムインストール時「text60.ocxがみつかりません」というエラー表示が出る場合がありましたのでセットアップを改良しました。
   

1. 印刷書式設定機能を追加しました。本機能により、罫線枠の設定、マージン設定やヘッダー・フッターへのページ指定が可能となりました。
2. たわみの計算一覧表に、「ｗ」の文字を表示するようにしました。

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。
   

1. 計算書の「鉄筋量の計算」の一覧表において「CASE-1」の項目の表示式に誤り（�@、As＆As'式）がありましたので修正しました。
   この修正に伴い、基準書に合わせ「�@式にＧ→As'」「�A式にＱ→As」の記号を表示するようにしました。
   また、偏心量「e」について基準書では、絶対値としていますので＜｜e｜＞と表示する様にもしました。
   ※無圧トンネルの場合「CASE-1」となる荷重状態（e）は通常発生しないと思われます。

1. 計算書の「鉄筋量の計算」の判定項目が「ケース3」の場合は、その算出方法を記載。
   また、その時の引張鉄筋量の最小値として「0.1mm^2」を表記するようにしました。
   　 これは、部材節点における必要鉄筋量の計算手法は、基準書「水路トンネル」ｐ270に「ケース1及びケース2」については記載されていますが、ケース3 については「ｐ286に注）」としてその手法を掲載してます。
   　 これによると、ケース3の場合は「ケース1及びケース2に当てはまらない場合は、鉄筋量を仮定して応力度計算を行い許容応力度以内をであることを確認する。」 としています。これによりシステム内で仮定した鉄筋量で計算をおこなっていますが、この時の引張鉄筋量が「0.1mm^2以下」となった場合、 最小鉄筋量＝0.1mm^2として表示する様にしています。
   また、その手法を記載するようにしました。
2. 断面形状で「馬蹄形」又は「ほろ形」を選択している場合、計算書において各応力集計表と必要鉄筋量集計表の位置番号が インデックス番号で表示されていましたので、断面照査位置番号で表示するように修正しました。
3. 計算書の「鉄筋量の計算」において「必要有効部材厚」の項目の表示式が「Ｃ・(Ｍ1・ｂ)^0.5」となっていましたので「Ｃ・(Ｍ1/ｂ)^0.5」に 修正しました。
   表記上の誤りで計算は正しく行われています。

1. 付着応力度の算定（評価）方法として、内側と外側の鉄筋周長を合計した「総周長（総和）」で計算出来る機能 を追加しました。
   　 指定方法は、「部材条件と必要鉄筋量」の入力指定画面の下にある項目から「内外鉄筋周長を合算」に 切り替えること可能です。(右図参照）
   　 尚、「計算書」の出力において応力度集計表の周長（Ｕ）の項目は「引張鉄筋周長＋圧縮鉄筋周長＝総周長」を表記するようにしています。
   これは、当初基準書「水路トンネル」応力度の計算表に準じて引張鉄筋による周長で計算を行っておりましたが、複鉄筋配置の場合 「引張鉄筋+圧縮鉄筋」の総和（基準書ｐ269）で付着応力度の検討を行う。との見解もありますので機能を追加しました。
2. 応力度の判定結果について画面上で一箇所が「OUT」となった場合、ヘルプ画面にErrorメッセ−ジとしてその照査（断面）番号を表示して いましたが、この場合（1箇所の場合）応力度判定結果画面との照査断面番号と一致しない場合がありましたので修正しました。（画面表示の問題）
   修正は、Error箇所は1箇所の場合も個数で表示するように修正しました。
3. 上記改良に伴いマニュアル（操作説明書）の一部を改訂しました。（Ver1.2.1.19以降対応版H3012/25対応）

1. 土地改良設計基準「水路トンネル（平成26年7月）」に従い「参照」ボタンで表示される解説等の文面について、 その適用年度や適用ページの変更を行いました。（単位体積重量、コンクリート許容応力度、鉄筋許容応力度）
   　　また、同様に「HELP（ヘルプ）」内で表示される各項目の適用年度や適用ページ等についても変更しました。項目的には「はじめに、単位体積重量、 活荷重、荷重条件組合せ、許容応力度、応力度計算、等流計算入力画面、断面サイズ算出入力画面、計算例」等です。
2. 自動車荷重の衝撃係数（i）については、従来「管体に作用する自動車荷重の衝撃係数」を標準値として掲載（表記）していましたが、基準書 のｐ256に「トンネル坑口部等の構造計算は、一般に「土地改良・・・「水路工」の暗きょ構造を参考に常時で検討し・・・」とあるので、衝撃係数 については「水路工（ｐ254）」に記載の「表7-2-12 衝撃係数（トラック荷重）iの標準値と活荷重」を参照(表記)するようにしました。
3. 補足解説：圧力水による静水圧について（荷重ケース�W）
   　　本システムは「無圧トンネル」の構造解析を前提としていますが、基準書ｐ265の「荷重の組合せ表の荷重ケース�W（円形及び馬てい）形」では 「圧力水による静水圧」が考慮されています（但し、「注）4」の確認が必要）。
   　　しかしながら、圧力水圧の算出手法（式）については、ｐ259の表5.6.1の（ｆ：圧力水圧による静水圧）に記載があるので、「馬てい形断面」に はありません。
   よって、本システムでは「円形断面」のみに「圧力水圧による静水圧」を考慮可能としています。
4. 上記改良に伴いマニュアル（操作説明書）の一部を改訂しました。（Ver1.2.0.17以降対応版）

1. 計算書（帳票）の「応力度計算表」において、「断面力方向及び引張鉄筋　内・外」」の項目で「外側」「内側」を 表示していますが、この表示が逆に表示していましたので修正しました。
   これは、表示上のみの問題（不具合）で計算内容や評価には問題ありません。

1. 鉄筋の被りの入力において被りの位置が、部材中央から片側に偏ってしまった場合（例えば、部材厚350mmに対し 内側の被り100mm、外側の被り220mm）に、エラーが発生する現象がありましたので修正しました。
   これは、必要部材厚の計算時、本来は加算の式である曲げモーメントと軸力の合力（Ｍ1）において、鉄筋被りが大きすぎるため 軸力の作用位置が負（マイナス）になってしまい、軸力によるモーメントが曲げモーメントを超えたときにエラーが発生する症状 となっていました。
   よって、このような現象が発生した場合は、必要部材厚の計算を行わないように改良しました。 尚、この現象は、計算書の必要鉄筋量の計算部で「Ｍ1」の値で確認出来ます。「 Ｍ1」の値が「0.00」以下の場合に、この現象が 生じています。

1. 付着応力度について「部材条件」の項目（▼）で「常に付着応力度を考慮」「引張力が生じない時無視」「常に付着応力度を無視」の3タイプより選択を可能としました。
   これは、応力度の検討断面において引張力が発生してい無い断面（引張応力度がマイナスになる場合等）においては、付着応力度の検討は不要との考えもありますので、検討の有無 選択できるようにしました。
2. 応力度の計算（e0、e'、k、ｊ等の算出）について、桁丸め処理を統一（小数点以下5桁に丸め）しました。
3. 必要鉄筋量の項目で「必要部材厚」を計算し画面表示および計算書に表示するようにしました。
4. 係数、ｋ、ｊ、Ｃ1、の算出式を計算書に印字するようにしました。
5. 上記改良に伴いマニュアル（操作説明書）の一部を訂正しました。（Ver1.0.6.13以降対応版）

1. 新ＯＳ対応のためのシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）
2. 印刷実行時、印刷ドライバの指定（例：PDFやカラープリンター等）で、カラー印刷指定をモノクロ印刷指定を行うと正常に 印刷できない症状がありましたので改善しました。（カラーからモノクロ変換時の大量メモリー消費に対応）

1. 心距離の値e0を求める際に、偏心距離の正負を考慮するようにしましたが、その際に曲げモーメントの値を絶対値で計算 していませんでしたので修正しました。これは、曲げモーメントの正負は、圧縮側と引張側を判別する際に用いて、 圧縮端からの距離「e'」を求める際の曲げモーメントの値は、絶対値によって計算をするとの判断です。

1. 計算書の「配筋設定」の項目において、「外側の呼び径」の印字について、「内側の呼び径」で印字される症状が ありましたので修正しました。印字表示の問題です。計算には影響ありません。
2. 計算書において、χ（中立軸）の値を手計算で行った場合、システム内部での小数点以下の桁数と印字桁数の違いにより 誤差が生じる症状がありましたので、処理桁数を増やして計算するようにしました。（Ver1.0.3.8）
3. 部材計算において、偏心距離の値「e0」を絶対値で判定していたため、曲げモーメントが負の場合に正しく計算 されい場合がありましたので修正を行いました。（Ver1.0.3.8）

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。
   

1. 荷重条件の入力項目で「詳細設定」を選択、新規荷重項目を登録後（詳細荷重の設定画面）、その荷重項目の値を全て ゼロ（0.00）にして登録を行うと、次回荷重項目を開こうとするとエラーが表示される症状がありましたので修正しました。
   これは、入力値がゼロの為、内部計算で偏心距離の算出時に0割エラーが発生していました。

1. 新ＯＳ対応のためのシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）

1. 現在、本システムには、プログラムメンテナンス情報は有りません。
   
   
   

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。

1. プログラム内で表記している水路工の適用年度及びページ番号が古い（H13/2）表記がありましたので、最新の年度（H26/3）およびページ番号に 変更しました。（操作画面上およびヘルプ画面上）
2. 「ＲＣ水路橋」の場合、基本的にせん断応力度は「平均せん断」で評価されると思われますが、「最大せん断」での検討も想定 されますので、許容応力度「参考」ボタンで参照できる「許容応力度」の選択により適用される「せん断力」を自動設定するようにしました。（個別指定も可能）
3. 「ＲＣ水路橋」は、水路工の設計基準に準拠しています。よって、「許容応力度」の参照項目で「道路土工」及び「コンクリート基準」の表記を削除しました。
4. 上記改良に伴いマニュアル（操作説明書）の一部を訂正しました。（Ver1.0.2.6以降対応版）

1. 「せん断応力」の計算方法を「平均せん断応力度」としているのに、計算書の「適用せん断応力度」の項目で「最大せん断応力度」 の項目に「○」がついている場合がありましたので修正しました。表示上の問題で計算は、正常に行われています。
   これは、システム内の判定が「延長方向支持方法」と同じ位置に「せん断応力」適用項目に○を印字しておりました。
2. 形状寸法の入力に於いて、特定の値の組み合わせ（特に1.0未満）において「ｈ＝Ｈ＋ｔ2」となった場合に、メッセージ欄に エラーが表示される症状がありましたので＝の場合の判定方法の見直しを行いました。計算には問題ありません。

1. 「変化点リスト」の画面表示および計算書に表記されている「流速（V）」の単位が「ｍ」となっておりましたので「ｍ/s」へ変更しました。 ご指摘ありがとうございます。

1. 計算書の洪水到達時間のグラ表示につきまして、グラフに表示される「Re-Tp曲線図」のT(hr)の最小値を0.1から 0.01まで引き下げ（拡張）しました。
   これは、降雨強度式が「長期式」で行っている場合でも「Re-Tp曲線」の最小値が6分(0.1hr)未満になる場合がありましたので グラフ上表記する様改良しました。
   　　但し、長期式を適用されているにも拘わらず到達時間（Tp）が10分以内というのは、果たして 長期式を適用するのは妥当か？という疑問もあります。

1. 強雨強度式で「短期式」を適用している場合、「最小洪水到達時間（分）」を設定できる様にしました。 操作は、「メインメニュー/ツール/オプション/丸め処理(1)」にある「降水到達時間tp (短期式での計算時)」の項目において「 最小時間：　　（分）」が追加されていますので、ここで指定したい時間（分）直接入力します。
   例えば、計算結果でTp＝8.5分を「Tp＝10分」にしたい場合は、「10.0（分）と入力します。
   　尚、旧データファイルを読み込んだ場合は、0.0(分)としてます。
   同時に、C項流量を「特性係数法」で算出された場合もC項流量も対象になります。また、この機能は貯留効果の丸め時間には該当しません。 同オプションで指定された「貯留効果検討時」の「洪水到達時間＝tp」の内容が反映されます。

1. 本商品は、本Ver商品より「プロキシサーバー」に対応致しました。
   尚、プロキシサーバーをご利用の場合は「SIP認証方式変更ツール」において環境設定が必要です。 計算機能等についての変更はありません。

1. 「不等流の水面追跡グラフ」や「変化点グラフ」において、「水路敷高（標高値）」が3桁以上の場合にグラフに表示されている 縦軸標高値の文字列の左側が「一部欠ける」症状がありましたので修正しました。
   

1. 本商品は、令和3年4月5日より「オンライン認証版」としてリリース致しました。
   

1. 貯留効果の検討時「時間遅れ」を指定した場合、計算回数（ｎ）と単位時間（�凾�'）については 自動計算表示していましたが、 場合により算出された到達時間（時間遅れを考慮しない場合の�凾煤jよりも�凾狽ｪ繰り上がる場合がありました。
   よって、「計算回数（ｎ）」について丸目の指定「四捨五入 / 切り捨て(推奨) / 切り上げ(基準書計算例)」を出来る様に しました。
   基本的に、貯留効果時の�凾狽ﾉついては、直近上位に丸めるとの考えと判断しますので、初期値として丸目処理は「切り捨て」（推奨）としています。
   尚、指定は「メインメニュー/ツール/オプション（1）」の項目より指定が可能です。
2. 上記プログラム改良に伴い操作説明書（マニュアル）の一部について改訂を行いました。
   （Ver4.0.16.255以降対応版となります）

1. 移行部等の側壁「余裕高さ」の算出について、算出方法（3種類）を選択出来る様にしました。
   　これは、従来「余裕高さ」について垂直方向と鉛直方向の両方の水深から余裕高さを計算していましたが、 基準書「ため池整備ｐ90」及び「水路工ｐ236」では、余裕高さは「水路低に垂直方向の高さ」としている点を考慮し 「�A垂直方向」のみ計算・計算書を作成する様に改良しました。
   　また、「鉛直方向の余裕高さ」は、従来鉛直方向の水深により余裕高さを計算していましたが、「垂直高さ」より求めた余裕高（1/cosα）とすべきとの見 解も受けて「�Bの算出機能」を追加しました。
   
   上記の計算方法は、メニューの「ツール／オプション／ タブ：余裕高」にて下記算出方法の設定が可能です。（右上図）
   �@「鉛直・垂直それぞれに余裕高・壁高を算出する。」(従来の方法で計算表示)<
   　　※従来の手法です。計算書に鉛直・垂直方向の両方の水深による計算を行います。
   �A「鉛直余裕高・鉛直壁高を算出しない。(推奨)」（計算書として推奨）
   　　※土地改良では垂直方向の余裕高さを標準としている。鉛直の算出が不要の場合。
   �B「鉛直壁高・鉛直余裕高を垂直高より算出する。」
   　　※鉛直方向の高さは、本来「垂直方向」の余裕高さから求める。
   　　尚、上記修正に伴い旧データファイルを呼び込んだ場合、右図メッセージ画面が表示され上記「�A垂直方向のみ」 とする仕様がデフォルト設定されます。
   変更する場合は、「オプション」設定画面で再設定をして下さい。
   
   　また、今回の本体プログラムの修正（改良）に伴い、余裕高さの計算で「兵庫県仕様」を指定されている場合は、同様に 上記（兵庫県仕様）プログラムの再インストールを行って下さい。
   

1. 降雨強度式に「長期式」を適用し「貯留効果」の検討を行なっている場合、計算書（ハイエト・ハイドログラフ等）において 計算書値と手計算値とでＲ値に誤差が生じる症状がありましたのでＴ時間を「分数」表記（併記）するようにしました。
   　　これは、長期式の場合は降雨強度の計算単位が時間(hr)に対し計算間隔が分（10min)単位のため、Ｔ時間（到達時間/60min） について小数点以下3位迄に丸めて表示していたの為です。これにより、端数により手計算を行うと誤差が生じる事になります。
   よって、Ｔ時間の印字について分数でも並記（手計算用）するようにしました。

1. 越流堰式で移行部の計算方法を「・移行部を限界勾配とした水面追跡計算」とし「移行部末端敷高CH」を手入力した 場合、その敷高が「移行部末端を限界勾配（Fr＝1.0）とした時の敷高さの範囲内に入っていない場合」は、「エラー」表示 を行い、システムが計算をストップしていました。
   　 これは、移行部末端は「限界勾配（Fr＝1.0）」とするとの必須条件によるもので、限界勾配とならない条件（手入力された敷高）では計算継続 不可として判定していた為です。
   　 しかしながら、移行部の上下幅が異なる場合等において、移行部末端部のFr＝1.0の時の「敷高さの範囲」以外でも移行部区間 内が「常流域」を示している場合がありました。 よって、判定条件として行っていた「敷高さの範囲の表示」及び「エラー」表示を止め、手入力の敷高でも常流域となっている場合は、計算を継続でき るようにしました。
   
   　 但し、移行部区間内で「射流域」が生じている場合には、「警告」として上図のメッセージ（警告）を表示するようにしました。
   尚、この警告は「放水路部（常流域が生じた場合）」でも表示されます。

1. 降雨強度式に「長期式」を適用し「貯留効果」の検討を行なっている場合、計算書（ハイエト・ハイドログラフ等）において 計算書値と手計算値とでＲ値に誤差が生じる症状がありましたのでＴ時間を「分数」表記（併記）するようにしました。
   　　これは、長期式の場合は降雨強度の計算単位が時間(hr)に対し計算間隔が分（10min)単位のため、Ｔ時間（到達時間/60min） について小数点以下3位迄に丸めて表示していたの為です。これにより、端数により手計算を行うと誤差が生じる事になります。
   よって、Ｔ時間の印字について分数でも並記（手計算用）するようにしました。

1. 前回の修正Verプログラム（Ver4.0.12.247）で作成したデータファイルを保存し、その後 そのデータファイルを正常に呼び込めない症状がありましたので修正しました。
   　 尚、上記症状がみられた場合（データファイルを呼び込めない症状）は、本Verでアップデートを行う前（Ver4.0.12.247→Ver4.0.13.248）に必ず事前にＤＢファイルのリセットを行う必要がありますので、大変お手数ですが ＤＢファイルのリセット方法につきましては、弊社技術サービス（06-6125-2232）迄お問い合わせをお願い致します。
   （Ver4.0.12.247以外から本Verをアップデートされる場合は問題ありません。）

1. 一連の計算処理後「変化点一覧」において、放水路部始点（放水路+0.000）においてフルード数（Fr）が「0.999」 と表示される場合がありましたので、設計基準に従いデフォルト値（Fr＝1.00）として計算を行う様にしました。
   　 これは、放水路部始点については移行部末端（＝放水路部始点）の流速や水深によりシステム内で再計算したフルード数を表示 していますが、この時「けた丸目等の処理」によりフルード数が「Fr＝0.999」となるような場合がありましたので、この様な場合 でも水理条件的にしてFr＝1.0として計算するようにしました。（余裕高さの計算にも影響）
2. 上記修正に伴い、従来の計算値でのフルード数でも計算（表示）する機能を「メニュー/ツール/オプション/余裕高」の 項目で「□放水路部起点のフルード数を1.0に固定しない（計算値にする）」との項目を設けました。（右図）
   また、旧データファイルを開いた時に上記メッセージを表示するようにしました。
   （デフォルトでFr＝1.00とした為）

1. Ver4.0.11.244の修正版（側水路式）に対してα（B'/B）の入力値を、小数点以下第5位迄入力できるようにしました。（従来は小数点以下第3位）
   また、上記修正に伴い計算書にα値等（側水路上流部底幅＝Ｂ・α）を表示するようにしました。
   これは、既設の「側水路上流部底幅」が、従来の底幅比（α：小数点以下第3位迄/第4位四捨五入）ではｍｍ単位で合わない場合があった為です。

1. 洪水吐のタイプが「側水路式」の場合、側水路内末端の水路底幅（Ｂ）は自動計算され、同様に側水路内上流端の底幅 も「B'/B＝0.5（基準書ｐ78のα）」により自動計算としていましたが、α値を手入力指定できるようにしました。
   これは、基準書では「一般的にB'/B＝0.5とする）」とありましあたので固定値としていましたが、既設洪水吐の再検証等において、 α＝0.50とならない場合がありましたので手入力（α＝0.0〜2.0の範囲）できるようにしました。
2. 上記プログラム改良に伴い操作説明書（マニュアル）の一部（側水路の項目）について改訂を行いました。（Ver4.0.11.244以降対応版）

1. 設計洪水流量の判定で「Ａ項流量」「Ｃ項流量」「Ｂ項流量」が指定（入力）されている場合で、 「Ｃ項流量とＡ項流量」との判定では「R1とRc（比較）」を選択しており、この場合「Ａ項流量＜Ｃ項流量」 となった場合、さらに「Ｂ項流量＜Ｃ項流量」となった場合に、本来「Ｃ項流量の値を採用する。」と表示 すべきところを「Ａ項流量の値を採用する。」となっていましたので「Ｃ交流量の値を採用する。」 に修正しました。（表示上のみ問題）

1. 間接流入量を考慮した場合に、入力指定条件（下記指定条件）のＣ項流量の算出式中の「流出係数」が 直接流域の流出係数で印字される症状がありましたので修正しました。
   但し、計算自体は正しい間接流域の流出係数で計算されています。（表示上の問題）
   　　上記問題が発生する条件「�@間接流入の設定で、降雨強度式による算出を選択している場合」「�A既往最大との比較が"特性係数法"を 選択している場合」となります。
   　　尚、上記修正に伴い「間接流入」を特性係数法で計算している場合に「貯留効果(時間遅れ）」を選択している場合の計算書出力 フォームの一部修正を行いました。

1. 操作画面上のヘルプボタンで表示される解説文において「適用基準書」の年度等に表示ミス（旧年度表示や表記ミス） がありましたので修正しました。

1. 降雨強度ＤＢで確率年に200年を登録し入力画面の降雨強度式（確率年）で200年以外（例：100年等）に指定した場合、貯留効果の「詳細設定」 画面を開き→閉じると指定した確率年（例：100年）が「200年」に戻る症状がありましたので修正しました。
   この症状は、減勢工検討時の「新規シート複写（100年確率の自動生成）」についても同様に発生していました。 尚、上記症状に対して再度「100年」確率年を選択する事で、その指定した確率年で計算は行われます。

1. 移行部や放水路部において「オプション機能＝不等流水路水面追跡計算システム」を実行し、計算実行後、終了ボタンを 実行すると本体プログラム（洪水吐水理計算システム）が正常に復帰しない現象（ハングアップ等の症状）がありましたので プログラムの復帰方法を改善しました。
   これは、従来オプション起動時に「画面の縮小化」処理を行っておりましたが、ＯＳにより正常に復帰しない場合がありました ので「縮小化」を行わない様にしました。
   

1. 貯留効果の検討に於いて「時間遅れを考慮する（ため池整備H27/5版基準）」とした場合「合成合理式ピーク流量」が表示されます。
   これは、「ため池整備（H27/5）ｐ176の計算例の1.4.4参考」に準拠した内容で表示判定を行っています。
   　　通常であれば、「平均時間法による貯留効果考慮流量(Ｑc) ＜ 合成合理式ピーク流量(Ｑp)」となり 「貯留効果時のＱc」が採用される事になりますが、稀に「Ｑc＞Ｑｐ」となる場合があります。
   　　この場合理論的にＱcの値が大きくなりますので「貯留効果Ｑc」を考慮できるのか？できないのか？との判断が必要になります。
   この点に関し従来のシステムでは「合成合理式ピーク流量と比較判定で貯留効果を期待できません」と表示し「Ａ項流量のＱA」や「計算不可（エラー）」として表示 されるケースがありました。
   　　しかしながら「合成合理式ピーク流量(Ｑp)」は、基準書で記載の如く参考値としてみるならば、設計流量判定の比較検討の対象外とも 考えられる（あくまで参考値）として機能的に 「□合成合理式によるピーク流量を参考値として印字。または、印字しない。［比較対象外］」との機能を設け、ユーザ判断とておりました。
   しかしながら、この判定についてユーザ判断での誤操作を防ぐ意味で「Ｑc＞Ｑｐ」となる場合は、逆に「□合成合理式によるピーク流量を参考値として印字。［比較対象外］」 をデフォルト設定（＝チェックマークを優先）とするようにしました。（参考値とするとの判断）
   また、その解説文をボタン表示で確認できるようにしました。
   
   尚、上記修正項目につきましては、旧商品Ver3.4以前のファイルを読み込んだ場合で貯留効果の内容を「時間遅れを考慮する」に切り替えた際には、チェックマークが付きます。 但し、Ver4.0のファイル読み込み時は、貯留効果の検討有無にかかわらずにユーザ様の指定した保存時の指定状態になりますので、上記内容ご確認の上チェックマークの有無の 確認をお願い致します。
   
   

注）下記修正内容は、「不等流水面追跡計算システムVer12.0」とも連動しますので、保有ユーザ様は
　両商品のアップデートをお願い致します。

1. 移行部の計算において「・移行部を限界勾配とした水面追跡計算」を選択、且つ不等流オプションの「□不等流計算（不等流起動）」 を実行後、本体プログラムにデータ連動後、変化点リストを確認すると「傾斜角度：0.000」と表示されていましたので改良しました。
   これは、不等流計算の場合「傾斜角度」は、2断面目以降に前断面との落差および距離を用いて計算される事となりますが、支配（計算開始）断面 の位置では、傾斜角度は計算されません。よって、計算書内ではデータ連動時「傾斜角度：0.000」と表示していましたが、未計算？との 誤解を避ける為、バー文字(---)を表示する様にしました。
2. 上記同様「□不等流計算（不等流起動）」を実行した場合、フルード数（Fr）が本体プログラムに連動されずに「Fr＝0.000」と表示される 症状がありましたので、連動後フルード数（Fr）を表示するようにしました。（本修正項目は「不等流水面追跡計算システムVer2.12.1.53」を ご利用の場合（アップデート）に有効となります。）
3. 移行部の計算において「参考：共役水深」ボタンを設けました。
   「変化点リスト」及び「水面追跡一覧」内に「参考：共役水深」ボタンを追加しました。
   これは、移行部において「移行部入り口で常流」及び「出口で限界流」の場合には、計算結果に跳水後の水深（水脈）が 表示されますが、「水面追跡計算」を適用した場合は、跳水後の計算は行われません。
   よって、堰越流直後の水位線と移行部末端から行った上流側の不等流計算の水位線が繋がらない（描画）状況が表示されます。 しかしながら、実際には跳水区間（共役水深）が発生しているため、不等流計算の場合も一般的な計算手法（参考）による跳水区間を表示するようにしました。
   
   
4. 上記改良を踏まえ、出力帳票「変化点リスト」に「跳水区間」をイメージ表示するようにしました。
   
   確認は、出力項目の「変化点の情報」ボタンをクリックすると、表示される「変化点一覧」内に「移行部を水面追跡した場合□跳水区間表示」 との項目がありますので、この項目にチェックマークするとイメージ図（跳水区間）が表示（右図）されます。
   同様に、「水面追跡一覧」ボタンからも印刷時の指定が可能です。
5. 上記「跳水区間」のイメージ図は、「変化点一覧」に表示される「DXF保存」時にも反映するようにしました。
   
   

1. 本商品を「ネット認証システム」でご利用の場合、クライアント側で起動した当該商品の入力画面上において 表示されている社名（ユーザ名）が文字化けする症状がありましたので修正しました。
   これは、最新版Windows10と弊社開発環境の仕様（エンコード）が一致していない状況ががありましたのでの仕様を統一した事により文字化けを回避しました。

1. 一度「本体プログラム」と「不等流水面追跡計算システム」と連動処理した旧データファイルを読み込み、本体プログラムにて新たに設計条件を変更後 「不等流水面追跡計算システム」を連動起動し不等流データを作成、本体プログラムに戻ると「敷高や水路長」が正常に連動表示されない症状がありました ので修正しました。
   
2. 上記不具合を回避する為に以前「不等流水面追跡計算システム」とデータ連動したデータファイルを読み込んだ場合、敷高や管延長が異なるデータで データ連動した場合、メッセージを表示し、不等流データの初期化を行うように改良しました。

1. 前Ver商品（4.0.2.231）商品をインストール後ご利用のＰＣに「Ｄ:\ドライブ」が無い場合、プログラム終了後 「D:\rgb.csv ファイル作成エラー」と表示される症状がありましたので修正しました。
   尚、この症状はＰＣにＤ:\が存在する場合、エラーは表示されません。

1. 特性係数法によりＡ項流量とＣ項流量を比較しＣ項流量が大きい場合で貯留果の検討を行った場合、 「ハイエトグラフ」と「洪水調節計算」の一覧表の表題が、「1/200年確率」と表示していましたので 「既往最大降雨量」と表示するように修正しました。（その他の確率年の場合も同様）

1. 貯留効果の検討を行わない場合は「降雨波形」の印字（計算書）は不要ですが、貯留効果の有無に 拘わらず計算書に「降雨波形のタイプ」を印字していましたので修正しました。

1. 降雨高度式の指定において「君島式」を採用した場合、降雨波形の選択において「山型」を指定不可でしたが 指定出来るように改良しました。
   これは従来、降雨波形「山型r＝？」おいて君島式の場合の計算手法が不明でしたが、「農業土木学会論文集　第83号 （昭和54年10月/1979）降雨強度式に関する研究」に君島式における記載があり、他強雨強度式との照合を行った結果、適用可能との判断に至りましたので （計算値の比較一致）機能を追加と致しました。
2. 上記プログラム改良に伴い操作説明書（マニュアル）の一部について改訂を行いました。
   （Ver4.0.2.229以降対応版）

1. 貯留効果の検討で「時間遅れの合成合理式（時間平均法）」を適用している場合、その時の「流入ハイドログラフ」における 「合成合理式のピーク流量」を設計洪水流量の比較検討対象とするか？しないか？の指定をできるようにしました。（右図）
   
   　　プログラム追加機能として、「合成合理式のピーク流量」および「貯留効果検討時の設計放流量」 を画面表示します。 その結果、「合成合理式のピーク流量」が「貯留効果検討時の最大放流量」より小さくなった場合等において、「合成合理式のピーク流量」を参考値するか？ 印刷表示しない。様にするか？　または、比較検討対象とするかの指定が可能です。
   尚、操作には下記2項目の指定を可能としています。
   　　　　□合成合理式によるピーク流量を印字しない。[比較対象外]
   　　　　□合成合理式によるピーク流量を参考値として印字。[比較対象外]
   　　　　○上記2項目にチェックマークしない場合、比較検討対象とします。（現機能）
   上記改良項目の詳細は、最新情報のコーナー（H28/7/1付け案内版）でも解説していますのでご確認下さい。
   また、改定版、操作マニュアル（Ver4.0.1.277以降対応版）でもご確認頂けます。
2. 貯留効果の検討に於いて「降雨波形＝山型」を選択、その後「係数（デフォルト値＝0.8）」を変更（例えば0.7）し、その状態で 計算書を印刷（またはプレビュー画面）すると「時間遅れのピーク流量の位置（灰色表示部）」がズレで表示される 症状がありましたので修正しました。
   これは、表示ズレの問題で計算値は正しく評価されています。また、一度保存した場合も正しくピーク位置は表示されます。
3. 貯留効果の検討時入力データによっては「流入出ハイドログラフ（図）」において、ピーク流量の位置の引き出し線が重なる場合が ありましたので改善しました。
4. 上記項目1のプログラム修正に伴い操作説明書（マニュアル）の一部について改訂を行いました。
   （Ver4.0.1.227以降対応版）

土地改良基準「ため池整備（H27/5)」対応版として主に下記機能の改定を行いました。
1. C項流量として「クリーガー型近似式」の計算機能を追加しました。
   　 計算範囲として「A項流量・B項流量・その他のC項流量」との比較検討対象洪水流量となりますが 近似式な為「貯留効果」の計算は 不可となります。また、本計算値は「指定流量」の取り扱いとしました。
2. 減勢工用（100年確率）の設計洪水吐流量の計算についてクリーガー型近似式の場合、確率年係数α（0.8〜0833）の 指定が可能です。尚、200年確率雨量では確率年係数（α＝1.0）は固定です。
3. 貯留効果の計算において時間遅れを考慮（時間平均法）した合成合理式の計算が可能です。
   　機能的には下記内容の設定操作等が可能です。
   　・洪水到達時間内（Tp）における分割数（n）および計算時間（Δ t）の入力指定が可能。
   　・上記計算時間(Δｔ）による単位時間分割係数（α）を自動計算。
   　・時間平均法による時間平均流量の一覧表を作成。
   　・設計洪水流量の比較検討時、平均時間法によるピーク流量と比較検討が可能。
   　・100年確率雨量時（特性係数法の場合）も同様に時間遅れを考慮した貯留効果の検討が可能。
   
4. 越流堰式における刃型堰の形状図形および寸法表示について改訂し従来の鋸刃板のイメージ図を新基準に準拠。
   
5. その他、オプション機能（桁丸目指定）や基準書に準拠した表記の変更、操作環境、印刷機能について改善。
   
   

旧Ver（洪水吐水理計算システムVer3.0シリーズ）を保有されておりますユーザ様は、VerUp商品のご検討 よろしくお願い致します。また、今回は「洪水吐水理計算システムVer1.0及びVer2.0シリーズ」を 保有ユーザ様も「特別VerUp費用」で最新Ver4.0への移行を可能とさせて頂いておりますので、是非この機会にご検討頂けましたら幸いです。
　尚、VerUp商品のお申込みは、こちらから可能です。

1. 基本データ入力の入力項目で「流出係数（fp）」を「詳細入力」で行った場合、計算書に於いて表示される 「一覧表内のタイトル表示」が「流域係数」となっていましたので「流出係数」に修正しました。（表記名称の問題）

1. 「側水路の緩勾配放水路」で「不等流計算を使用する」にチェックマークされている場合、「緩勾配水路長」は事前 登録（入力）されていなければなりませんが、チェックマークされているにもかかわらず「緩勾配水路長」が未入力となっ ており再登録（入力）できない症状ががありましたので（通常での発生しない問題）、諸条件が揃っていない場合でも 「不等流計算を使用する」のチェックマークを再度外せる様にしました。
   但し、再度チェックマークする場合は、水理計算に必要なデータ入力をしておく必要があります。
   尚、同様のケースを想定して「放水路部」でも、「不等流計算を使用する」のチェックマークを外せる様にしました。

1. 標準堰の形状図において（画面表示及び計算書）ハロルド曲線による断面位置「ｃ」の図示範囲が、 基準書の位置と違っておりましたので修正しました。（形状図のみの問題です）
2. 減勢工部の余裕高（側壁高）の計算について、基準書に於いて200年確率雨量または100年確率雨量で行うべきか明確な提示がされいないのが現状です（基本的には 200年確率雨量で計算と思われる）。
   その為、減勢工タイプを選択後「付属物サイズ計算結果」ボタンをクリックした時点で「余裕高（側壁高）の計算に関する注意事項を 画面表示」するようにしました。この表示は、減勢工で「新規シートに複写」をクリックした場合も同じ文面が表示されます）
   また、上記に関連して
   「付属物サイズ計算結果」の画面内に「側壁高を計算しない」としたチェックボックスを追加しました。
   これは、チェックした場合、計算書に減勢工部の側壁高と余裕高の項目を印字しないようにしました。
   「200年確率雨量」または「100年確率雨量」の何れかの設計流量に対して「チェックマーク」を付けることで、一方にのみ余裕高（側壁高） の計算書を作成（印字）することが可能となります。
   尚、画面上の「計算結果一覧」には、チェックマークの有無に拘わらず余裕高（側壁高）は表示されます。（比較検討の為）
   詳細は、操作マニュアルを参照下さい。
3. 上記項目のプログラム修正に伴い操作説明書（マニュアル）の一部について改訂を行いました。
   （Ver3.4.5.217以降対応版）

1. 余裕高さの計算機能において、フルード数が1.0（限界流：Fr=1.000）の時に「余裕高」を「常流式」で計算するか、「射流式」 で計算するかを「メニュー/オプション/余裕高」の項目で指定できるようにしました。
   Fr＝1.000の時、余裕高さを射流式で計算したい場合は、本項目にチェックマークします。（デフォルトは常流式としています。）
   但し、「放水路部」については、基本的に「射流域」となるのでこの設定の影響を受けません、常に「射流式」で行います。
   これは、 余裕高の計算は、従来「フルード数」を算出後「丸め処理」を行う前に余裕高さの適用式を判定していました。 例えば「Fr＝0.9999が計算値→桁丸め後Fr＝1.000」の場合、Fr＝0.9999なので「常流式」、同様に「Fr＝1.0001が計算値→桁丸め後Fr＝1.000」 の場合は「射流式」と判定していました。
   しかしながら、この手法では例えば、放水路部の始点において本来「射流式」で余裕高さを計算すべきところが、常流式で計算するような場合もありましたので 放水路部では「射流式」で計算するようにし、その他の「水路移行部」や「緩勾配放水路」等で不等流計算を行い場合は、ユーザ判断(指定）とするようにしました。
2. 降雨強度式の計算過程で、定数「a'」の項目（Rの考慮無し）についても、丸め処理（桁数指定+丸め方法）を可能にしました。
   これは、 Ver3.4.3.214までは定数「a'」の桁数は、定数「a」と同じ桁数としていましたので整数丸めを行った場合に、「a'」と「a」の 両方が整数丸め処理が行われ、必要以上の桁あふれや桁落ちが発生する事がありましたので、両方「丸め処理」をできるようにしました。
3. 上記項目の修正に対し、旧Verのデータを読み込んだ場合、これらの内容（設定）についてメッセージを表示するようにしました。
4. Ｃ項流量の計算で「直接合理式」が指定された場合、計算書内での「Ｃ項流量の計算式」の表示方式を「Ａ項流量」と同一の表現方式に変更しました。
   　　　　修正前 Ｑc ＝ 1/3.6×Ｒc×ｆp×Ａ
   　　　　修正後 Ｒec＝ ｆp×Ａ
   　　　　　　　　　Ｑc ＝ 1/3.6×Ｒec×Ａ
   の表記に変更しました。
   これは、Ａ工流量と比較検討する時に見やすいようにした為です。
   
5. 上記項目のプログラム修正に伴い操作説明書（マニュアル）の一部について改訂を行いました。
   （Ver3.4.4.216以降対応版）

1. 降雨強度式に「タルボット」または「シャーマン」を選択している場合で、降雨強度式の定数aに「R1を含む」にチェックが 付いていない場合に、計算書の「洪水到達時間算定」の項目で「強度式の表記式に"xR"」が表示されていませんでしたので追加表記しました。
   これは、表記上の問題です。

1. 基本データの入力画面「流域係数」及び「流出係数」の2項目で、詳細入力を行った場合「背景色」と「文字色」 の濃淡が近いため文字が見づらい症状がありましたので修正しました。
   尚、既存のファイルを読み込んだ時点では、グレーに白文字の表示となっています。また、WindowsXPでは、この様な問題は 発生していません。
2. 降雨強度式の桁数指定に「小数点以下4桁＆5桁」を追加しました。「ツール/オプション/丸め処理（3）」で指定可能。
   また、特性係数法による計算時やユーザ入力指定の降雨強度式の印字桁数にも対応しました。
3. 特性係数法の桁数指定が異なる2種類のファイル（入力データシート）を同時に開いている場合、計算書を印刷すると何れか一方の計算書 が、指定した桁数指定で印字されない症状がありましたので修正しました。（何れか一方の桁数に統一されてしまう症状）

1. 洪水吐のタイプで「側水路式」を選択して側水路の水面追跡計算を行った場合に、上流部（計算表の下の方）で 「Δh'≒Δh（�凅区間の水位の上昇量で収束するまで計算を繰返す）」とならない場合がありましたので改善しました。
   症状としては、Δh'が負の値を表示し、また直前の水深が深くΔh'が0.0に近い場合に生じやすい傾向にあります。
   尚、Δh'とΔhの差が0.01以上の場合には、メッセージを表示するようにしました。
2. 計算書において、�W型減勢工の付帯構造物の寸法Ｗ1が「0.75×d2」と印字していましたが、これは某基準書において 「最大幅Ｄ１（0.75Ｄ1程度が良い）」と表記されているのが根拠となっています。よって、誤解を防ぐ為、計算書の表記を 「Ｗ1＝0.75×d2 (最大幅 d2)」とするように変更しました。
   これは、ブロック間隔が2.5Ｗ1となっているためＷ1が広くなると間隔も広くなるため、１つのブロック幅が75%程度に縮小 してもブロックの個数を増やす方が良いとの考えからきていると思われます。

＜改　良＞

1. 降雨強度式に「長期式（60分雨量-1日雨量で特性係数法により作成された強度式の定数a、b、n）」を指定できるようになりました。
   これにより、ＤＢファイルでの「短期式」または「長期式」の指定、それに伴う入力項目（�凾狽ﾜたは�凾s）が変更となります。
   尚、詳細は、操作説明書（マニュアルVer3.4.0.209以降対応版）を参照下さい。また、旧データファイルをVer3.4で読み込んだ場合は、短期式として表示（処理）されます。
2. 水面追跡計算（移行部、放水路部）において小数点以下の「桁数（小数点以下3桁〜5桁迄）の指定」をできるようにしました。
   これは、従来の小数点以下3桁の場合、水面追跡計算結果の誤差（水路工：±0.01以下を既定）が大きくなる場合がある為です。 よってこの様な場合は、小数点以下の表示桁数を増やして計算誤差の程精度を確認できるようにしました。
   尚、指定は「メニュー/オプション/丸め処理（2）」の画面で可能です。
   ※）本機能は、データ連動可能な「不等流水路水面追跡計算システムVer2.12」にも同様の機能を追加しました。
3. データベース編集（ＤＢ）の「地区毎の降雨強度の定数（a、b、n）」を登録する画面で「aは時間雨量（R1）を含む」の項目を設けました。 これにより、データ入力時に降雨強度式の「地区名」を選択すると、ＤＢに指定した内容で「□R1を含む」にチェックマークは判定されます。
4. 降雨強度式の定数（a、b、n）算出時（特性係数法）、小数点以下の桁数（整数、1〜3桁）および丸め方法（切捨て、切上げ、四捨五入）の 指定を可能としました。
   指定は、「メニュー/オプション/丸め処理（3）」で可能です。 計算書においてＡ項流量（1/3.6×Ｒe×Ａ）の計算式表示で流域面積（Ａ）の桁数を小数点以下3桁で表示していましたが、入力項目および 内部計算に合わせて小数点以下5桁迄表示するようにしました。
5. 放水路部の水面追跡計算で計算間隔が長い（放水路部の計算長さ）場合、計算誤差（＞±0.01）や分割時の計算に比べ末端水深の誤差が大きく なる事があります。よって、この様な場合はメッセージ欄に「水深誤差が大きいので計算間隔を短くして計算した方が良い。」との警告を表示するようにしました。
   
   
   
   これは、ため池整備の計算手法が計算区間のＶ1とＶ2の平均により摩擦損失を計算している為で、上下間の流速差が大きいほど誤差が大きくなります。 よって、区間を区切る事で区間毎の流速差を抑えられます。尚、「水路工」基準では各断面での摩擦損失を平均しているため「ため池整備」の手法程 誤差が発生致しません。
   
6. データベース（ＤＢ）ファイル（流域・流出係数/地区名称/降雨強度式の登録・編集）の仕様について見直しを行いました。
   　�@ＤＢファイルの復元が可能になりました。（以前は手作業）
   　�AＤＢファイルの初期化機能を追加しました。（購入時の状態）
   　�BＤＢファイルの運用管理手法の変更を行いました。（ＤＢツールの変更）
   
   ※注：重要事項）
   

   上記ＤＢ運用の変更に伴い、Ver3.2で使用したＤＢファイルをVer3.4でも利用したい場合は、ＤＢファイルの コンバート（ＤＢConvert.exe）を行う必要があります。
   
   ＤＢコンバートおよび操作方法「DBコンバートの使用方法（はじめにお読みください）」は、Ver3.4の修正版
   プログラムと同じ圧縮ファイルに格納されていますので解凍後にご確認・ご利用下さい。
   
   　尚、「ＤＢConver」を実行しないでVer3.2（削除）→Ver3.4（新規インスト）を実行するとＤＢの初期値が登録
   されます。（流域係数・流出係数の項目を編集されている場合は、必ずコンバートを行って下さい。
   但し、DBコンバートしないでVer3.4をインストールした場合でも旧DBの復旧方法がありますのでお問い合わせ
   下さい。）
   但し、地区名＆確率強度式（雨量）等については、旧データファイルを読み込んだ時点で、そのデータ入力シートに
   登録されている「区名＆確率強度式（雨量）等」がＤＢに自動的に追加登録されます。

7. 上記プログラム修正に伴い操作説明書（マニュアル）の改訂を行いました。
   （Ver3.4.0.210以降対応版）

1. 「越流堰式」に於いて貯留効果検討時、「越流係数」の算出根拠（算出手法）を計算書に印字するようにしました。
   これは、貯留効果検討時にも「越流係数」を自動算出表示（手入力編集も可能）していますが、この算出根拠を明確にするために 計算書に表示する様にしましたものです。
   ＜貯留効果検討時の越流係数の自動計算の算出根拠の＞
   　越流係数は、堰高Ｐと設計水頭Ｈd（越流総水頭）との比によって決定します。 しかしながら、貯留効果考慮時は、時間とともに水深ＷＬが変化するため、厳密には越流係数は一定ではありません。
   また、水深は流入量と流出量の差によって決定されますが、その流出量は越流係数によって変化します。
   そこで、貯留効果検討時の越流係数は、下記の条件によって決定しています。
   　・設計水頭は越流水深とし、ため池内であるため流速＝0とする。（Ｈd＝ＷＬ）
   　・越流係数は過程の水位に係わらず常に最高水位時の値を採用する。
   計算は、まず仮の越流係数(Ｃi')を用いて貯留効果の計算を行い最高水位を算出して、その最高水位と堰高の比より越流係数(Ｃi)を 算出します。その後、先のＣi'と比較し差が0.001以下になるまで繰り返します。
   最終的に、Ｃi'とＣiがほぼ同値になった時の最高水位を設計水頭とし、その際のＣiを越流係数Ｃfとしています。
   
   

1. プログラム起動時、HASP4起動としてもHASP_SRMへ戻る症状がありましたので修正しました。
   これは、本プログラム起動時のプロテクトHASP仕様は、現状「HASP_SRM」仕様で起動するようにしています。（H22/3/8以降、HASPメーカの 仕様変更に伴う対応の為）
   よって、HASP4をご利用のユーザ様は、プログラム起動時「一旦ビューア版で起動し、メインメニュー/ヘルプ画面で「HASP仕様」を「HASP_SRM→HASP4」へ切り替えることに より、以後継続してご利用が可能ですが、今回「HASP_SRM→HASP4」へ切り替えても、再起動後「HASP_SRM仕様」となる現象がありましたので修正しました。
   尚、本件の画面操作の詳細につきましては、こちらをご確認下さい。
   

1. 200年確率の計算を行い、減勢工で「新規シートに複写」として100年確率雨量（設計洪水流量）で「減勢工用データ」を作成した 場合に、「側水路部」の計算が「計算結果一覧」に画面表示されない（計算しない）症状がありましたので改良しました。
   これは、200年確率雨量（又は指定流量）で確定した洪水吐（形状）に対して、100年確率雨量（又は指定流量）を流した場合に、側水路部 内の水面追跡計算において（下流から上流）計算上、水深がマイナス（-）となる現象が発生することが判明しました。（計算上発生する現象） そのため、側水路部の余裕高さの計算において水深がマイナスの為、計算不能な症状ろなっていました。
   　そこで、本来「減勢工の検討」の計算では、放水路部の始点を限界水深としてその下流側のみの計算する必要がありますので、側水路部 の影響は考慮する必要が無い事になります。よって「減勢工の検討」の場合は、側水路部内の計算上のエラーを無視して計算するようにし ました。
   尚、上記対応により、現状「減勢工の検討」においては、側水路内の水面追跡計算の印刷出力を可能としていますが、上記症状がある場合には 水深の項目がマイナスのまま表示された計算書となります。（本来不要な計算書とは思います）
2. 計算書の「水面追跡計算グラフ」の印刷において、「速度水頭」線が実線で印刷される場合がありましたので改善しました。
   これは、「速度水頭」線については線の太さを与えていた為、プリンタードライバーによっては二点鎖線の間隔を無視し繋げて表示する 症状がありましたので、「速度水頭」線から太さの情報を除き印刷するようにしました。

1. 新ＯＳ対応のためのシステム内の再構築とHASP_SRMに対応しました。
   （計算・操作に関する項目の変更はありません。）
2. 印刷実行時、印刷ドライバの指定（例：PDFやカラープリンター等）で、カラー印刷指定をモノクロ印刷指定を行うと正常に 印刷できない症状がありましたので改善しました。（カラーからモノクロ変換時の大量メモリー消費に対応）

1. 計算書の印刷プレビューの画面において「ＲＴＦ」変換（Word変換）を行うと、文字化けする症状がありましたので修正しました。

1. 貯留効果検討で、降雨波形が山型にチェックしているファイルを読み込むと「この強度式では、山型による貯留効果の計算はおこなえません」 とのエラーメッセージを表示する場合がありましたので修正しました。（計算は、正常に行われています。）
2. 計算書の印刷実行を行うと(「UNLHA32 エラー報告」書庫ファイルが指定されていません。)とのエラーが表示される 症状がありましたので修正しました。
   
3. Windows7にてバージョン情報を確認すると、OS名に不明な文字列が表示されてので改善しました。

1. 前回のプログラム修正時、文字列から数字への変換時に正常な変換がされていないために、比較検討計算等が正常に行われない 症状がありましたので修正しました。
   これは、洪水吐で採用している変換方法が、Unicodeに対応していなかったために生じていました。

＜改　良＞

1. 貯留効果検討時の降雨波形について「山型ｒ＝0.8」（0.0<ｒ<1.0）を追加しました。(右図参照）
   一般的に「ｒ＝0.8〜0.9（後方山型）」とされていますが、入力値としては「0.0を超える値から 1.0未満の値」の入力を可能としています。
   また、適用できる降雨強度式については算出式の関係上「タルボット式」と「久野・君島式」のみ山型のご使用が可能です。
   
2. 側水路式の「緩勾配放水路部」の計算で、堰上げの計算を行い「不等流水路水面追跡計算システム」と連動した場合、 今までは堰上げの計算部分を印刷していませんでしたが、印刷するようにしました。
   ＜修　正＞
   
3. 側水路式の「緩勾配放水路部」の計算で「堰上げの計算」を「自動計算」を行い「不等流水路水面追跡計算システム」 と連動、その後計算結果を「洪水吐水理計算システム」にデータ連動したときに、敷高さ（下流側）が正常に取得していません でしたので修正しました。（この症状により連動結果を見ると、勾配がマイナス値で表示される場合がありました。）
   尚、この症状は、堰高を手入力した場合には、発生いたしません。
4. ハイエトグラフのグラフ内の表示単位が「mm/60min」となっていましたので「mm/hr」に修正しました。

1. 下記修正に伴い「試算」の計算において、例えば「水深」と「水路幅」を固定して計算を行った場合、丸め処理の関係で「水路幅」が 入力値とならない（例：入力値3.6ｍ固定→計算値3.599ｍと表示）場合がありましたので、計算処理の桁数を変更しました。
   また、計算書において側水路形式で水路幅（B）を計算する場合の表示を、「B＝(1/[d/B比])×d」で表現するようにしました。
   これは「d/B比」の根拠を明確にするためです。（Ver3.0.7.189）
2. 洪水吐タイプが「側水路式」の場合で、越流勾配に「ｍ：0.00（直壁）」が入力されても「試算」ボタンで計算を行えるように 改良しました。（従来は、直壁の場合を想定していなかった為に「0.00」を入力すると試算できませんでした。）
   これは、例えば「側水路形式」で堰形状を「ラビリンス堰」とした場合、「越流側勾配」が「直壁」となる場合がありましたので 、この様なケースでも計算（試算）を可能としました。(ver3.0.7.188)

1. 操作マニュアルの「特性係数法」の機能項目について、その利用方法の解説について見直しを行いました。
   特に、降雨強度式における定数「a」について時間雨量「Ｒ」を含むか、含まないかの運用方法について解説しています。
   本マニュアルは、Ver3.0.6.187以降対応版としてリリース致します。

1. 貯留効果を考慮した場合の計算書（貯留効果の判定において）で、その貯留効果に関する判定手順の表記が「旧基準書（H12/2）のページ」を 表示していましたので、現適用基準書（H18/2）のページ（P32 図-3.2.1）に修正しました。

1. 水路形式が「側水路方式」を選択して「緩勾配放水路詳細」ボタンをクリック後、「末端に堰を設ける」にチェックを行うと、 画面が固定するような（プログラムからの応答が無くなる）症状がありましたので修正しました。 これは、自動計算を用いて末端に堰を設ける場合、水路内の水脈が一連続するように緩勾配末端から水面追跡にて計算を行いますが、 （側水路接合部の水位と側水路末端の水深とが同値になるよう繰り返し計算を行う）、その際に発生する誤差が、一定値で止まってしまう 現象となり収束できずに画面上で止まる現象となっていましたので改善しました。
2. ヘルプで表示される「バージョン情報」画面に、「ビューアー解除」ボタンを設置しました。
   これは、正規版で起動中にビューアー版に変わってしまった場合などの時に、プログラムを再起動せずに「正規版」への起動が可能となります。

1. 入力画面の「接近水路・調整部」の｢堰条件比較検討」機能において、設計流量や比較検討範囲の数値が小さい場合に（例：堰高0.1〜1.0）、 計算実行を行うと、計算途中でステータスバーが途中で止まる症状ありましたので修正しました。
   これは、内部の繰り返し計算において「仮定した流量係数」と「速度水頭」から求まる「流量係数」の誤差が、 システム内で設定している許容誤差を満足できない状態が発生し、計算がループ状態になる状況が発生していました。
   このことは、例えば「仮定流量係数」を「2.07」として計算を行うと、速度水頭から求まる「流量係数」は「2.071」となり、 この2.071を今度は「仮定流量係数」とすると、速度水頭から求まる「流量係数」が「2.07」になってしまい、常に「0.001」の 誤差を生じてしまう現象です。
   よってその対策として、上記のように2つの値が交互に求まる状況が発生した場合には、許容誤差を0.001増やして判定すように修正しました。

1. 洪水吐のタイプが「測水路式」の場合で「非灌漑期」の新規シート作成を実行すると、シート作成後にエラーが表示される症状がありました。
   これは、非灌漑期のシート作成時に既存のシートから値を複写していますが、入力データが計算条件に一致しない状態で再計算を行なって いたため発生していました。入力データによっては、エラーが発生しない場合もあります。
2. データーベースの編集において、地区毎の「確率降雨量」のデータ入力画面で、最初に「□降雨量から強度式の算出」にチェックマークして データの入力を行なった場合、「登録」ボタンが押せない症状がありましたので修正しました。
3. 降雨強度の入力データによっては（入力ミスも含め）、「Re-Tp曲線」作成においてReの範囲が0.1mmを下回る場合に「ゼロ割エラー」が発生して いましたので改善しました。
   これは、想定される降雨強度(Re)が、一般的には20mm〜100mm程度であると考え「0.1mm」以上としていましたが、
   「Re<0.1mm」となる場合は、「Re-TP曲線」の作成範囲が 「0.1mm≦Re≦0.1mm」となってしまい、Reのグラフ幅が「ゼロ」になる現象が生じました。
   また、「Re-TP曲線」は、対数グラフであるため、最小値を「ゼロ」にする事ができないので最低値を今回の修正では、最小値を「0.001mm」に変更しました。
   しかしながら、今後この値以下となるようなケースが出てきた場合（Reが0.01mmを下まわる場合）は、グラフを作成できないようにし、降雨強度式の 入力ミスを指摘する「エラーメッセージ」を表示するようにしました。
4. 洪水吐のタイプを「測水路式」で作成したデータを読み込み、洪水吐タイプを「越流堰式」に変更、さらに水路敷標高の「□変更」 にチェックマークがついていない場合、本来「堰の下流側敷高」は、「堰の上流側敷高」と同じとすべきですが、「側水路上流敷高」の値が 越流堰式の「堰の下流側敷高」に適用されていましたので修正しました。

1. 堰の形状で「ラビリンス堰」を選択した場合の画面表示および計算書（ラビリンスの形状の項目）の内容について一部改良しました。 また、計算書にその型式（厚手の形状Ａ、厚手の形状Ｂ、比較的薄厚の形状）を表示するようにしました。
   これは、従来の入力画面では「Ｗ」は「1サイクルの越流幅」としていましたが、「厚手形状タイプ」と「比較的薄厚の形状タイプ」とでは、 「Ｗ」および「Ｌ」の捉え方が違います。（詳細は、基準書P176およびP177を参照下さい。）
   よって入力画面上で、「厚手形状タイプ」の場合と「比較的薄厚形状タイプ」を選択した場合、その表現を切り替えるようにしました。 また、計算書においては、「Ｗ」と「Ｗ1」との区別を明確にするために、「Ｗ」の表記を明確にし［Ｌ」および「Ａ」も表記するように しました。
   尚、ラビリンス堰の形状寸法の決定は、堰の高さ（P）とラビリンス堰の形状により下記の如く求まります。
   　・厚手形状Ａタイプ：W/P＝2、L/W＝4、A/W＝0.0765、T/P＝0.3、R/T＝2/3
   　・厚手形状Ｂタイプ：W/P＝3、L/W＝4、A/W＝0.0765、T/P＝0.3、R/T＝2/3
   　・比較的薄厚タイプ：W/P＝2〜5、L/W＝2〜8、A/W＝0.0765、T/P＝0.066〜0.105、
   　　R/T＝1/2
   よって「P」より求まる「W」「L」「A」「T」「R」が先ず算出され、以後ラビリンスのその他の形状寸法が決まります。

1. 貯留効果を検討する場合、「流域面積/30＞満水面積」の判定を行いその判定結果を画面表示および計算書に出力していましたが、 計算書の出力において、流域面積の「ｋｍ2」から「ｈa」の換算が正しく行われていない（例：流域面積0.23ｋｍ2→0.23ｈaと表示、正しくは23ha） 症状がありましたので修正しました。計算および判定そのものは正しく行われています。表示上の問題です。

1. 「堰条件比較検討」機能に於いて「1/4円弧」を選択した場合「おぼれ」の判定（dl+ｈd＝Hd+ｐ）で、 手計算ではイコール（＝）となるのに、判定結果が「OUT」と画面表示されている症状がありましたので修正しました。
   これは比較検討表では、計算値の端数について「丸め処理」を行なわず比較していた為で、その結果「判定」に食い違うケースが出る症状がありました。
   但し、計算書では、丸め処理を行い比較判定していますので正常に評価されています。（Ver2.8.15.175)
2. 上記同様に「おぼれの判定」ボタンで表示される項目でも同様の症状がありましたので修正しました。

1. 「移行部を水面追跡計算で行う場合」の機能改良および修正を行いました。
   
2. 「水路流入式」および「越流堰式」の場合の移行部の計算方法について「移行部を水面追跡により計算」 の場合の表現を「移行部を限界勾配とした水面追跡計算」と変更しました。
   これは、移行部内の限界勾配を求め、移行部末端を限界水深として上流側に向かって計算を行う手法としています。 よって、表現的に「限界勾配」より水面追跡計算を行っていると明言したほうが良いと判断し表現を変更しました。
3. 上記「移行部を限界勾配とした水面追跡計算」とした場合、「移行部末端敷高CH」を変更可能としました。
   これは、本計算の場合、移行部内の限界勾配を求め移行部末端の敷高さを求めていますが「移行部水路内の流れは常流とする」
   つまり：「移行部計画水路勾配（Ｉ）＜限界勾配（Ｌc）」としています。
   よって、限界勾配で決定した移行部末端の標高（計算値）に対して、移行部末端の敷高さを手入力（移行部末端の敷高を若干上下） する事で、移行部内を常流で流す事も可能となります。 但し、その範囲は「限界勾配から求まった移行部末端敷高　≦　入力値　≦　堰末端敷高」です。
   この範囲以外の、敷高さを入力した場合は、エラーとなり以後の計算が行わないようにしています。
4. 移行部始点の「限界水深」＝「跳水前の水深」としていましたので修正しました。
   従来の「移行部を水面追跡計算で行う場合」を選択していた場合、移行部を限界勾配とするため、堰直下(移行部始点)の限界勾配と移行部末端の 限界勾配（限界水深）を比較し、勾配の緩い方を限界勾配としていましたが、この場合堰直下(移行部始点)の水深については、「跳水前の水深」を 限界水深（限界勾配）として（実際はエネルギー勾配）移行部末端の限界勾配と比較していましたので、以下の如く修正しました。
   　
   • 移行部が等幅の場合：移行部末端の限界水深で限界勾配が決定します。 　
   • 移行部が幅変化する場合：堰直下（移行部始点）の限界水深（限界勾配）と移行部末端の限界
     水深（限界勾配）を 比較して緩い方を限界勾配とします。
   　上記修正により、「以前の計算結果への影響」として、移行部の水路幅が異なる場合で、放水路始点(移行部末端)水路幅がかなり狭い場合 に影響が出てくると思われます。
   旧計算では、移行部始点の勾配「跳水前の水深（射流水深）」で求めてしまっているため、移行部末端の限界勾配が採用（射流の勾配 > 限界勾配 となるため)されますが、放水路始点(移行部末端)水路幅を狭くしていくと「移行部始点限界勾配　＜　移行部末端限界勾配」となる傾向にあり、 場合によっては、「移行部始点の限界勾配」で採用されるべきものが「移行部末端の限界勾配」で採用されるケースとなり、以前の計算結果と異なる 場合があります。 上記「移行部を限界勾配とした水面追跡計算」の水脈についての概念図を作成（手書）しておりますので参考にして頂ければと思います。
   概念図は、ここから（ＰＤＦ）確認できます。
5. ｢エネルギー勾配」へ名称変更しました。
   堰直下部の水深（「接近水路内の水深」や「跳水前の水深」）から求めた勾配は、エネルギー勾配となります。 よって、各計算書の項目名で「限界勾配」としていた名称を「エネルギー勾配」へ名称変更しました。
6. 「調整部Ｌ寸法」の表示を変更しました。
   調節部の長さは「堰越流部」を含む長さなので「移行部入口で常流・出口で限界流」場合の「調整部」の計算書 のＬ寸法について表記を「跳水の長さ」としました。
   
   
7. 「移行部出入口で限界流」で流す場合について解説
   「移行部出入口で限界流」に関し、「ため池整備」P71では「移行部を限界流の状態で流下させる場合」との記載があります。
   これによると、「調整部から放水路までがごく短区間の場合は、限界流の状態で・・・・・。この場合、移行部縦断形状は、・・・同式中の Ｂ点、Ｃ点の諸元を・・・・Ａ点、Ｂ点のそれに置き換えて計算する。」とあります。
   この意とする計算方法について、再検証を行いました結果「現状のシステムで行っている計算手法（下記計「算水脈その�@」の考え方）」 で良いとの判断を致しましたのでご報告させて頂きます。 「移行部出入口で限界流」とした場合の水脈の挙動（考え方）
   　
   • 理論水脈：「堰頂部から落ち込み部の水脈→跳水前の水深→限界流へ→移行部末端手前で限界流
     となり→放水路部へ射流」 　
   • 計算水脈その�@：「落ち込み部の水脈を無視して堰直下部を限界
     水深に仮定→移行部末端を限界水深に仮定→放水路部へ射流」 　
   • 計算水脈その�A：「落ち込み部の水脈を無視→跳水前の水深（エネルギー勾配）→移行部末端を限界
     水深に仮定→放水路部へ射流」
   
   上記計算ケースの内「理論水脈」については、物理的に水面追跡等で解法するのは無理があると思われます。
   また「計算水脈�A」については、基準書に記載のある「限界流の状態・・」流下させる事にはならずエネルギー勾配となります
   よって、基準書の云う計算手法とは「計算手法その�@」の「移行部出入口において限界水深を発生すると仮定（置き換えて）」して計算を行う 手法と判断致しました。 上記「移行部出入口で限界流」の水脈についての概念図を作成（手書）しておりますので参考にして頂ければと思います。
   概念図は、ここから（ＰＤＦ）確認できます。

1. 間接流域からの流入量を合算して設計洪水流量を算出可能となりました。
2. 間接流入の指定方法は2種類より指定が可能です。
   　1）一定流量が流入（水路等）する方法
   　2）間接流域の降雨強度式より間接流量を算出する方法
   
3. 一定流量が流入（水路等）する場合は、等流計算機能により「円形」「BOX」「U型（水路）」については 流量計算が可能で、手入力指定もできます。
4. 間接流域の降雨強度式より間接流量を算出する場合は、間接流域の流域係数等を入力、且つ貯留効果時に おいては洪水到達時間について、その適用流域（時間）の指定が可能です。
5. 本商品バージョン（Ver3.0）よりHASP（USB）専用商品としました。

1. 200年確率の計算を行い、減勢工で「新規シートに複写」として100年確率雨量（設計洪水流量）で「減勢工用データ」を作成した 場合に、「側水路部」の計算が「計算結果一覧」に画面表示されない（計算しない）症状がありましたので改良しました。
   これは、200年確率雨量（又は指定流量）で確定した洪水吐（形状）に対して、100年確率雨量（又は指定流量）を流した場合に、側水路部 内の水面追跡計算において（下流から上流）計算上、水深がマイナス（-）となる現象が発生することが判明しました。（計算上発生する現象） そのため、側水路部の余裕高さの計算において水深がマイナスの為、計算不能な症状ろなっていました。
   　そこで、本来「減勢工の検討」の計算では、放水路部の始点を限界水深としてその下流側のみの計算する必要がありますので、側水路部 の影響は考慮する必要が無い事になります。よって「減勢工の検討」の場合は、側水路部内の計算上のエラーを無視して計算するようにし ました。
   尚、上記対応により、現状「減勢工の検討」においては、側水路内の水面追跡計算の印刷出力を可能としていますが、上記症状がある場合には 水深の項目がマイナスのまま表示された計算書となります。（本来不要な計算書とは思います）
2. 計算書の「水面追跡計算グラフ」の印刷において、「速度水頭」線が実線で印刷される場合がありましたので改善しました。
   これは、「速度水頭」線については線の太さを与えていた為、プリンタードライバーによっては二点鎖線の間隔を無視し繋げて表示する 症状がありましたので、「速度水頭」線から太さの情報を除き印刷するようにしました。

1. 入力画面の「接近水路・調整部」の｢堰条件比較検討」機能において、設計流量や比較検討範囲の数値が小さい場合に（例：堰高0.1〜1.0）、 計算実行を行うと、計算途中のステータスバーが途中で止まる症状ありましたので修正しました。
   これは、内部の繰り返し計算において「仮定した流量係数」と「速度水頭」から求まる「流量係数」の誤差が、 システム内で設定している許容誤差を満足できない状態が発生し、計算がループ状態になる状況が発生していました。
   このことは、例えば「仮定流量係数」を「2.07」として計算を行うと、速度水頭から求まる「流量係数」は「2.071」となり、 この2.071を今度は「仮定流量係数」とすると、速度水頭から求まる「流量係数」が「2.07」になってしまい、常に「0.001」の 誤差を生じてしまう現象です。
   よってその対策として、上記のように2つの値が交互に求まる状況が発生した場合には、許容誤差を0.001増やして判定すように修正しました。

1. 「堰条件比較検討」機能に於いて「1/4円弧」を選択した場合「おぼれ」の判定（dl+ｈd＝Hd+ｐ）で、 手計算ではイコール（＝）となるのに、判定結果が「OUT」と画面表示されている症状がありましたので修正しました。
   これは比較検討表では、計算値の端数について「丸め処理」を行なわず比較していた為で、その結果「判定」に食い違うケースが出る症状がありました。
   但し、計算書では、丸め処理を行い比較判定していますので正常に評価されています。（Ver2.8.15.175)
2. 上記同様に「おぼれの判定」ボタンで表示される項目でも同様の症状がありましたので修正しました。（Ver2.8.15.176)

1. 「移行部を水面追跡計算で行う場合」の機能改良および修正を行いました。
   
2. 「水路流入式」および「越流堰式」の場合の移行部の計算方法について「移行部を水面追跡により計算」 の場合の表現を「移行部を限界勾配とした水面追跡計算」と変更しました。
   これは、移行部内の限界勾配を求め、移行部末端を限界水深として上流側に向かって計算を行う手法としています。 よって、表現的に「限界勾配」より水面追跡計算を行っていると明言したほうが良いと判断し表現を変更しました。
3. 移行部始点の「限界水深」を「跳水前の水深」で計算していましたので修正しました。
   従来の「移行部を水面追跡計算で行う場合」を選択していた場合、移行部を限界勾配とするため、堰直下(移行部始点)の限界勾配と移行部末端の 限界勾配（限界水深）を比較し、勾配の緩い方を限界勾配としていましたが、この場合堰直下(移行部始点)の水深については、「跳水前の水深」を 限界水深（限界勾配）として（実際はエネルギー勾配）移行部末端の限界勾配と比較していましたので、以下の如く修正しました。
   
   
   1. 移行部が等幅の場合：移行部末端の限界水深で限界勾配が決定します。
   2. 移行部が幅変化する場合：堰直下（移行部始点）の限界水深（限界勾配）と移行部末端の限界水深（限界勾配）を 比較して緩い方を限界勾配とします。
   
   上記修正により、「以前の計算結果への影響」として、移行部の水路幅が異なる場合で、放水路始点(移行部末端)水路幅がかなり狭い場合 に影響が出てくると思われます。
   旧計算では、移行部始点の勾配「跳水前の水深（射流水深）」で求めてしまっているため、移行部末端の限界勾配が採用（射流の勾配 > 限界勾配 となるため)されますが、放水路始点(移行部末端)水路幅を狭くしていくと「移行部始点限界勾配　＜　移行部末端限界勾配」となる傾向にあり、 場合によっては、「移行部始点の限界勾配」で採用されるものが「移行部末端の限界勾配」で採用されるケースとなり、以前の計算結果と異なる 症状がが発生致します。
   上記「移行部を限界勾配とした水面追跡計算」の概念図を作成（手書）しておりますので参考にして頂ければと思います。
   概念図は、ここから（ＰＤＦ）確認できます。
4. ｢エネルギー勾配」へ名称変更しました。
   堰直下部の水深（「接近水路内の水深」や「跳水前の水深」）から求めた勾配は、エネルギー勾配となります。 よって、上記条件で求めた計算書の項目名で「限界勾配」としていた名称を「エネルギー勾配」へ名称変更しました。
   
5. 「移行部出入口で限界流」で流す場合について解説
   「移行部出入口で限界流」に関し、「ため池整備」P71では「移行部を限界流の状態で流下させる場合」との記載があります。
   これによると、「調整部から放水路までがごく短区間の場合は、限界流の状態で・・・・・。この場合、移行部縦断形状は、・・・同式中の Ｂ点、Ｃ点の諸元を・・・・Ａ点、Ｂ点のそれに置き換えて計算する。」とあります。
   この意とする計算方法について、再検証を行いました結果「現状のシステムで行っている計算手法（下記計「算水脈その�@」の考え方）」 で良いとの判断を致しましたのでご報告させて頂きます。 「移行部出入口で限界流」とした場合の水脈の挙動（考え方）
   　
   • 理論水脈：「堰頂部から落ち込み部の水脈→跳水前の水深→限界流へ→移行部末端手前で限界流になり→放水路部へ射流」 　
   • 計算水脈その�@：「落ち込み部の水脈を無視して堰直下部を限界水深に仮定→移行部末端を限界水深に仮定→放水路部へ射流」 　
   • 計算水脈その�A：「落ち込み部の水脈を無視→跳水前の水深（エネルギー勾配）→移行部末端を限界水深に仮定→放水路部へ射流」
   
   上記計算ケースの内「理論水脈」については、物理的に水面追跡等で解法するのは無理があると思われます。
   また「計算水脈�A」については、基準書に記載のある「限界流の状態・・」流下させる事にはならずエネルギー勾配となります
   よって、基準書の云う計算手法とは「計算手法その�@」の「移行部出入口において限界水深を発生すると仮定（置き換えて）」して計算を行う 手法と判断致しました。 上記「移行部出入口で限界流」の水脈についての概念図を作成（手書）しておりますので参考にして頂ければと思います。
   概念図は、ここから（ＰＤＦ）確認できます。

1. システムの社名変更を行いました。